京都大名誉教授の山室信一さん
やまむろ・しんいち
1951年生まれ。京都大学名誉教授。専門は法政思想連鎖史。著書に「複合戦争と総力戦の断層」「憲法9条の思想水脈」など。
耕論 「戦争の世紀」なのか
ウクライナでの戦争による国際秩序の揺らぎが、日本では「新しい戦前」という生々しく不安な言葉を生んだ。第1次世界大戦以後の冷戦までの「三つの戦争」の中で、日本ではなぜ「戦前」「戦後」が、1945年の前と後という、特定の時間幅を差してきたのか。思想史研究者である山室信一さんに、今回の戦争が日本近代史にどのような意味を持つのか、読み解いてもらった。(聞き手・中島鉄郎)
――ウクライナ戦争を語るときに、「第1次世界大戦以来」とか「第1次大戦と似た」という形で、第1次大戦がしばしば言及されます。なぜでしょうか。
「第1次大戦は総力戦という戦争形態が生まれ、飛行機や戦車、機関銃などの大量殺傷兵器が登場しました。戦場と生活の場が一体化し、大量の民間人を巻きこんで、相手国の殲滅(せんめつ)をめざす消耗戦となりました」
「いまのウクライナ戦争はそこが同じです。メディアを通じた宣伝戦が勝敗を分けたと言われましたが、情報戦となっている現在の戦況と同じ現象が見いだせます」
「加えて、さまざまな意味で『現代の起点』といわれる第1次大戦から、以後の100年を見通すことの重要性が増しているからではないでしょうか。この100年で、第1次、第2次の二つの世界大戦と冷戦がありました。終結後に『三つの戦後』があり、その戦後処理が結果的には次なる戦争をはらんで、『三つの戦前』へとつながっていきました」
戦後秩序がはらんでいた「戦前」の芽
「歴史は100年のサイクルを終え、新たな段階に入りつつあるのではないか、という思いがしています」
――「戦後秩序」が有していた問題の芽が大きくなって再び戦争につながった、ということでしょうか。
「第1次大戦からの100年をざっと振り返ると、次のようになります。戦争の反省から設けられた国際連盟は、国際紛争の解決を戦争に訴えず外交交渉で解決する規約を設けました。さらに戦争違法化運動を受けてパリ不戦条約が締結され、これは日本国憲法第9条に思想的につながります」
「しかし、『勝者の論理』で進んだ新国際秩序だけに、問題がありました。欧州とアジアにおける『新秩序建設』を掲げる日独伊三国の軍事同盟結束を促して、第2次大戦を防ぐことはできませんでした」
「日本への原爆投下で終わった第2次大戦後、勝利した連合国を安全保障理事会常任理事国とする国際連合は、国際連盟の失敗を踏まえて『加盟国は武力による威嚇または武力の行使を慎まなければならない』と規定しますが、ロシアの侵攻は、これに違反し、欧米主導で作られた冷戦の戦後秩序も共に葬ってしまいました」
参戦の記憶さえ薄い第1次世界大戦
――日本も第1次大戦に参戦したわけですが、第2次大戦に比べると、国民的記憶という点では薄いように思います。
「その通りです。たしかに、第1次大戦は遠い欧州が主戦場であり、参戦の記憶さえ薄い戦争として、長く通史や教科書でも簡単に記述されるのみでした」
「しかし、興味深いことに、欧州で起きた戦争を最初に『世界大戦』と呼んだのは日本人でした。開戦直後の時点で『世界大戦争』や『世界大戦史』といった表題の本が出ています」
――欧州の戦争が世界に拡大していく、という認識があったからでしょうか。
「世界が同期的に動き始め、欧州の戦争も日本にとって無縁ではありえないという意識が直感的に抱かれていたのです。第1次大戦中、日米は中国問題をめぐって激しく対立し、今は日米戦争の『戦前』だという意識が生まれました」
「国際連盟ができた20年に創刊された雑誌『新青年』には『第二次世界大戦――日米戦争未来記』という小説が載り、同類の小説が続出します。関東軍の石原莞爾(いしわらかんじ)も日米戦争に備える軍需物資確保のために満州占領を20年代に企てます」
「次なる戦争」を課題とした1920年代
――20年代に芽生えた、日米戦争の「戦前」という意識が、結果としては第2次大戦につながっていったのでしょうか。
「もちろん、そのままつながっていたわけではありません。ただ、一般的にはこれまで、『戦前』というと、アジア・太平洋戦争(第2次世界大戦)へと至る30年代以降の時間的経過を想起させてきました。第1次大戦中から『次なる戦争』の準備が課題となっていたというのは見逃されがちです」
「18年に軍需工業を動員する法律が成立し、25年からは学生に軍事教練を課すなど着々と準備が進められます。相手に戦争を思いとどまらせて国民を守るためには敵国をしのぐ強大な軍事力が必要だとする『武装平和』論が唱導され、仮想敵国への敵愾(てきがい)心があおられました。それは現状の日本の論調に重なっており、現在の戦争が過去を見る目の重要性を改めて教えてくれます」
――どのような時間幅で歴史を見直すか、と考えるとき、「45年以前」「45年以後」という2分法になってしまいがちです。
「第1次大戦から100年という時間幅でとらえにくいのは、45年の敗戦による変化が大きすぎて歴史を連続的に見る視点が遮られてきたことも一つの要因だと思います。私たちは通例、『戦前・戦後』という言葉を『45年以前・以後』を指す固有名詞のように使い、断絶された別々の時代のように考える歴史感覚になじんできました。そうした歴史の見方を『45年史観』と呼べるかもしれません」
――「戦後」という言葉のニュアンスに、もう「戦前」にはならない、という無意識の前提が含まれていたような気がします。
「『戦前の過ちを繰り返さない』『戦後を戦前に転じさせない』という意識を支えてきたのが、その45年史観でした。それこそが国民がもつ悲惨な戦争体験を元にした戦後の出発点となり、平和憲法の下で民主主義国家を追求してきたのです」
「戦争体験者も減り、45年史観自体が薄らいできたと言えます。その中で起きたのが今回のロシアによるウクライナ侵攻です。不安な空気は、過去の暗い歴史を想起させる『新しい戦前』という言葉を生んでいます」
「何よりも一日も早い停戦を願っていますが、すでにウクライナ戦後の国際秩序形成に向けて地殻変動が起きているのではないでしょうか。かつての植民地領有国が主要先進国として世界秩序を主導していくことへの反発が、グローバルサウスと呼ばれる国々の人々の間に広がっています。国際政治力学が変化する中、歴史への向き合い方や世界観を、私たちがどう立て直していくかが問われています」
◇
取材を終えて
日本史では「戦前」「戦後」を大きく隔てる1945年は、世界史的に見るとどれほど大きな区切りなのか。
2022年4月から高校で必修となった科目「歴史総合」の取材をしていた1年前に、そんな問いを発見することになった。ロシアのウクライナ侵攻が起きた頃だ。
18世紀以降の、日本史と世界史を総合して学ぶという「歴史総合」の教科書執筆者が、インタビューでこんなふうに話してくれたからだ。
「45年の区切りにリアリティーがあるのは東アジアが中心。欧州などでは第1次世界大戦がより重要な分岐点です。朝鮮戦争が冷戦体制でどれほど大きな意味を持ったか、世界的に見れば50年も大きな区切りと言えます。『45年史観』を、冷戦体制と脱植民地化という世界史の軸に合わせ考え直すのも『歴史総合』の特徴です」
「45年史観」がもたらした価値観は、戦後日本の血肉となってきた。それを大切に扱うのは当然だ。ただ45年を「絶対の区切り」とするのではなく、世界史的時間軸の中で捉え直してみるとどうなるのか。「戦前」「戦後」という言葉の固有名詞感はうすれ、100年前の第1次大戦、第2次大戦、冷戦という「三つの戦後」と「三つの戦前」の連続性や、気づきにくかった重要な意味が見えてくるのだろうか。
歴史を100年のスパンで見直すことが現在の出来事の深層を見る目を鍛える、と、山室信一さんの話を聞きながら強く感じた。(中島鉄郎)
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