金言

    日英の太い絆

    西川恵 (客員編集委員)


     毎日新聞2019年3月22日 東京朝刊




 欧州連合(EU)からの離脱に揺れる英国。進出している自動車などの日本企業には生産縮小や、撤退する動きも出ている。しかし逆説的ながら、築かれた日英関係の太さを改めて知る機会にもなっている。

 元駐カナダ大使の沼田貞昭氏(現・日本英語交流連盟会長)は2度、在英日本大使館に勤務した。最初の在勤から24年ぶりに1994年、ナンバー2の公使で赴任した時、日英関係の変貌に驚いた。在留邦人は約2800人から約5万人、日本食レストランは2軒から150軒以上になっていた。「英国における日本の存在感は大きく、日英関係は格段に良くなっていました」

 この変貌をもたらしたのはサッチャー元英首相(在任79~90年)だ。首相は日本企業に「英国は欧州市場への重要な拠点」と働きかけ、84年に日産自動車が進出を決めた。これを皮切りにホンダ、トヨタ自動車といった自動車メーカーだけでなく、多くの日本企業が続いた。

 サッチャー氏の対日理解が歴代英首相の中でも屈指なことはその回想録を読めばよく分かる。この首相の下で醸成された良好な空気は、日英の多様なイニシアチブに結び付いた。

 いま英オックスフォード大学は日本研究で世界の中心の一つだが、70年代、英政府は日本研究を地方の大学に移す計画だった。これを危惧した日本大使館は日産自動車に相談。同社は英国進出が全く未定な時に150万ポンド(約8億円=当時)を寄付。81年、オックスフォード大学に日産日本問題研究所が設立され、今日につながった。

 今年で32年の外国青年招致事業「JETプログラム」。各国の若者を日本に招き、自治体レベルの国際交流と語学教育に携わってもらう事業だ。日本ファンを世界に広げ高く評価されているが、これは英国人のアイデアである。

 日本ファンの英国人の働きかけで79年、英国の若者を選抜して英語教師として日本に派遣する事業がスタート(初年度は40人)。帰国した若者たちは日英の懸け橋となり、これを見た日本政府は87年から、JETとして英国以外に拡大した。昨年は54カ国5528人が招かれた。

 先の沼田氏は2度目の在勤中、日英の歴史和解に取り組んだ。旧日本軍の捕虜となった元兵士と交流し、和解式典に参列した。英政府も協力的だったが、これも両国の良好な関係があればこそだった。日本企業の動きはともかく、築かれた両国の絆は弱めてはならない。