特別な年としての2022年 

    白井聡・京都精華大学人文学部専任講師


           2022年1月20日毎日新聞政治プレミア



    

    白井聡氏=山田尚弘撮影

日本近現代史の終着駅
 本年、2022年は近現代日本にとってきわめて特別な年、節目の年であると筆者は見なしている。今年は、戦後×〇周年というわけではないし、明治維新から数えてキリのよい数字が浮かび上がるわけでもない。だが、考えてもみよう。戦後×〇年といったキリのよい数字は、歴史を思い起こすよすがとはなっても、その数字そのものに意味があるわけではない。2022年には、もっと内在的な意味がある。
 このことは、2018年に上梓した「国体論――菊と星条旗」(集英社新書)において展開した議論なのだが、本年の重要性はあたかも2022年という数字が日本の近現代史の終着駅であるかのように立ち現れてくる、という点にある。それはなぜか。

「戦前」と「戦後」
 私たちは、日本の近現代史の全体像をイメージする際に、ほとんど習慣のように「戦前」と「戦後」という区分を持ち込み、1945年の敗戦という出来事を近現代の決定的なターニングポイントと見なす歴史意識を自明のものとしている。この歴史意識において、日本の近代が1868年の明治維新に始まるとすれば、「近代前半」は1945年に終わり、1945年から「近代後半」が始まる。1868年から1945年までが77年間、そして1945年から2022年までが同じく77年間。つまり今年は、「戦前」と「戦後」の長さが全く等しくなる、そのような年なのである。

 「戦後」も長くなったものだ――そんな感慨が湧きあがる。だが、その長さに比して、私たちの持っている「戦後」のイメージは、あまりに平板ではないか。

    

    玉音放送を聞く人たち=大阪市内で1945年8月15日


イメージできる「戦前」
 すなわち、「戦前」の時代については、私たちはその起伏に富んだ流れをはっきりとイメージできる。まずは「文明開化」の大改革から始まり、「富国強兵」の理念の下、日清・日露の二つの戦争に勝利を収めて封建社会から一挙に「一等国」の仲間入りを果たした。

 その後、「大正デモクラシー」の時代潮流によって一定の自由主義化・民主化が図られるものの、昭和期に入ると、対内的には激しい格差の拡大と貧困の問題に苦慮し、対外的には帝国主義政策の全面化によって諸外国との対立がのっぴきならないものとなり、ついには総力戦とファッショ化の時代を迎える。自由主義と民主主義が吹き飛ばされたその先に待っていたのは、壊滅的な敗戦だった。

    

    降伏文書に調印する重光葵=1945年9月2日


凡庸な「平和と繁栄」
 これに対して「戦後」はどう語られてきたか、どう語られているか。敗戦・占領の苦しい一時期を越えた後、始まるのは「平和と繁栄」の物語である。すなわち、朝鮮戦争特需によって息を吹き返した日本は、戦災復興をはるかに超えた高度経済成長を実現し、経済大国の地位を得た。言い換えれば、「一等国」の地位を早くも1970年前後には取り戻した。他方その間に、あの戦争への反省に基づく平和主義は、国是として深く定着した、とされる。

    

    全国戦没者追悼式に臨まれる天皇、皇后両陛下=東京都千代田区の日本武道館で2021年8月15日(代表撮影)

 そしてその後は? 例えば、2年前のある全国紙の元日の社説には次のようなくだりがある。「国際情勢の変動や経済不況、大規模災害など幾多の試練を乗り越え、日本は今、長い歴史の中でみれば、まれにみる平和と繁栄を享受している」(読売新聞、2020年1月1日)。この言葉を取り上げるのは、それがまれに見る卓見だからではなく、凡庸でありふれた決まり文句だからである。


貧しい私たちの歴史認識
 しかし、ありふれているということが正常性を意味するわけではない。否むしろ、いまだに「平和と繁栄」が当然のように語られていることの異常さこそ、ここで特筆すべきものだ。

 すなわち、30年にもわたって不況が続くなかで貧困率が上昇し、中流階級が日々刻々と消滅へと向かっているにもかかわらず、「繁栄」がいまだに語られていることの異常さ、そして、東アジアにおける東西対立の残存構造の解消に対して地域の有力国としてのイニシアチブを何ら発揮できず、安全保障のジレンマのなかに真っ逆さまに飛び込んで行こうとしているにもかかわらず、「平和」がいまだに自明視されていることの異常さこそ、読み取られなければならない。

 つまり、「戦後」はもう「戦前」と時間量において等しくなったにもかかわらず、いつからかあたかも時間が止まったかのごとくに、「平和と繁栄」がただのっぺりと継続する時代として観念されるようになった。その平板さ、言い換えれば、私たちの歴史意識の貧しさには、驚くべきものがある。


続かない歴史の静止
 だが、この奇妙な歴史の静止はもう続かない。「高度成長の夢よ、もう一度」とばかりに東京で五輪を開催したところで、あるいは大阪で万博を開催したところで、「繁栄」は取り戻せず、閉塞(へいそく)が強まるにすぎない。

    

    花火が打ち上げられた東京五輪閉会式=国立競技場で2021年8月8日、宮間俊樹撮影

 同様に、米国の覇権が永久に継続することをただひたすら願望し、自らの意思を持つことから逃避することによってのみ成り立ってきた「平和」も限界に達している。

 さらに悪いことには、そうした逃避は、国際関係の次元を超えて、戦後日本のデモクラシーを内側から腐らせた。なぜなら、「主権」とは自らが自らの運命の主人であることを意味し、主権者であることとは運命の主人たろうとする絶えざる努力のなかにしか存しない以上、主権を自発的に放棄した国でそれをよしとする国民による民主制など成り立ちようがないからだ。そうした状況下で形式的にのみ民主制を敷けば、そこに現れるのは必然的に、民主制の戯画=衆愚制であるほかない。


衆愚制への転落
 戦前日本の国家体制(それは「国体」と呼ばれた)は、68年目に崩壊を迎えた。戦後日本のそれが、今年何らかの崩壊状態を呈するのか、あるいはその兆しを見せるのか、それは誰にもわからない。

 ただし、それがすでに内的に崩壊していること、昭和ファシズム期の日本の異様さに劣らないほど異様であることは、2012年の自公政権の復活以来の統治の在り様によって証明されている。

 そして、そのような権力を肯定しているのは、私たちの歴史意識の極度の貧しさと衆愚制への止めどもない転落にほかならない。私たちがこの崩壊の事実をいや応なく認識させられる日は遠くないであろう。