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勝ち目がなくても戦う理由とは
東京裁判（極東軍事裁判）で、A級戦犯容疑で訴追されたうち、最も若い56歳で絞首刑になったのが日米開戦時に陸軍軍務局長をつとめた武藤章（1892～1948年）だ。武藤は戦略家で、日本は米国と絶対に戦争をしてはならないと確信していた。そのために日独伊とソ連が連携することによって、米国が日本に軍事行動をとることができない環境を作ることが不可欠と考えた。1940年9月に日独伊三国軍事同盟が締結された前後の国際環境を見れば、その可能性は十分あったと思う。
ヒトラーがイギリスを攻撃すれば、日本は、アジアにおけるイギリスの植民地のみならず、ロンドンに亡命政府があるオランダの植民地を手にすることができる。フランスには、ナチス・ドイツに迎合するヴィシー政権が成立していたので、フランスの植民地も日本のものになる可能性がある。この戦略の唯一のリスクが、ヒトラーがイギリスではなくソ連と戦争を開始することだった。
武藤は、ヒトラーが精神に変調を来さない限り、独ソ戦はないと考えた。しかし、41年6月にドイツはソ連を攻撃した。武藤のシナリオは崩れ、日本は米英と戦争することになった。武藤はこの戦争に勝ち目がないと当初から考えていた。しかし、開戦に踏み切ることが長期的国益に適（かな）うと考えた。ワシントン時間41年11月26日（日本時間27日）に米国のハル国務長官は、野村吉三郎駐米日本大使と来栖三郎特命全権大使に対して「合衆国及（および）日本国間協定ノ基礎概略」と題する文書（いわゆるハル・ノート）を手渡した。東条英機首相も東郷茂徳外相もその内容を見て、米国は日本と交渉を継続する意志はなく、開戦やむなしと判断した。《武藤軍務局長も、ハル・ノートを交渉打ち切りの通告とうけとった。
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（中略）この頃、当時内務次官だった湯沢三千男に、武藤はこう語っている。
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＜「日本の国力は遥（はる）かに米国に及ばず、到底勝算はない。すでに勝算のない以上、戦わざれば米国に屈服の外はない。屈服するとすればどうなるか。四年以来戦った中国から全面的に撤兵せねばならない。その結果は……満州の確保は困難だ、……朝鮮の維持も困難となろう。……然（しか）らば戦った結果はどうなるか。敗戦の果、もちろん満州、朝鮮、台湾の放棄を余儀なくされるのは当然だが、日本の地位から見てもそれ以上の縮（ちぢま）りようはない。のみならず、近世の歴史上、国を挙げて戦って敗れた大国にして、再び奮い立たない国はない。それは後代の青年が、戦時の祖国を追想して、奮起するからである。これに反して戦う気力なくついに屈服した国は、漸次思想の混乱と堕落を来して、内部より崩壊し、再び大国たり得ない事になるであろう。この歴史の教（おし）ゆるところから見て、戦うも戦わざるも、四つの島にとじこもる破目（はめ）に陥るのは、同じことであるが、将来再び国が起こるか起こらないかの大差がある。破れるのを覚悟で、戦わねばならない理由だ」＞（湯沢三千男『天井を蹴る』）
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これが、開戦に踏み切ることを武藤が決意した判断の一面だった》。このくだりを読んで評者は唸（うな）った。歴史の評価は難しいが、米国と必死で戦ったエネルギーを戦後に日本人は経済に向け、高度成長を達成し、国家を再興したと解釈することも可能だからだ。
（作家・元外務省主任分析官）
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