ノーベル賞の陰で 

  研究力、実は世界で「独り負け」

   【池田知広】

      毎日新聞2019年10月9日 20時09分(最終更新 10月10日 00時09分)
      大掃除で見つけた論文がノーベル賞に 吉野氏、リチウムイオン電池開発
   

   研究力、実は世界で「独り負け」

 日本で2000年以降に自然科学分野のノーベル賞に輝いたのは、今回で19人になった。毎年のように受賞者を輩出しているものの、研究力を示す指標は近年になって低下し続けている。実は世界で「独り負け」の状態で、歴代の受賞者からは今後を危ぶむ声が上がる。

 文部科学省の科学技術・学術政策研究所によると、日本の研究者による論文の発表数は15~17年平均で年約6万4000本で世界4位。20年前(1995~97年平均)は米国に次ぐ2位だったが、中国とドイツに抜かれた。

 特に「トップ10%論文」という質の高い論文の順位低下が顕著だ。各分野で引用される数が上位10%に入る論文を指し、20年前は4位だったが、10年前は5位、15~17年平均は9位に落ち込んだ。他国がインパクトのある論文数を増やしているのに対し、日本は減らして順位を下げている。

 ノーベル賞は基本原理の発見から10年以上経過し、社会が恩恵を享受できるようになってから発見者に授与されることが多い。日本の論文の順位低下は、00年以降のハイペースの受賞が、将来は続かないことを暗示している。


   研究者数、日本だけ減少

 研究者の数も思うように増えていない。人口100万人当たりの博士号取得者は、米、独、仏、英、中、韓の6カ国が継続して増やしている一方、日本だけ減少している。人口当たりの取得者数は中国に次いで少なく、就職などで博士号取得のメリットが得られていない現状が浮かぶ。

 研究力低下の主因と指摘されるのが、国立大が人件費や研究費とする「運営費交付金」の減少だ。04年の法人化以降に約1400億円カットされ、研究の継続や研究者のポストの確保に影響が出た。

 財務省は「科研費(科学研究費補助金)は増えていて、教育研究向けの支援は04年から約600億円増えた」と反論するが、科研費は採択率が低く、可能性を秘める基礎研究に資金が行き渡らない状況だ。

 政府は有望分野に集中投資する政策を続けてきた。しかし、16年にノーベル医学生理学賞を受賞した大隅良典・東京工業大栄誉教授は「知的好奇心で研究を進められる大事な芽を残してほしい」と批判。15年ノーベル物理学賞の梶田隆章・東京大宇宙線研究所所長も「運営費交付金が毎年減り、呼応するように研究者マインドがしぼんでいる。『予算は減らすけれども頑張れ』と言われることに限界が来ている」と訴えている。

【池田知広】