時代の風

   サミットの「限界」 首脳の政治的「演芸場」

   小倉和夫・青山学院大学特別招聘教授


      毎日新聞2019年9月8日 東京朝刊
  
  小倉和夫さん=宮間俊樹撮影


 フランス南西部の観光都市ビアリッツで開かれた主要7カ国首脳会議(G7サミット)は、従来と違って、短い紙一枚の宣言しか発出できなかった。しかも、サミット本来の使命である、経済政策に関する協調行動についての力強いメッセージもなかった。そうしたことから、サミットの「限界」やその意義への懐疑的論評が広がった。

 たしかに、サミットは、今や首脳の政治的「演芸場」になりつつある。宣言は、事前の準備なく、議長のマクロン仏大統領の提案をもとに首脳自ら作成したとされる。しかし、これは実務的議論の積み重ねは意味がないとする意見が強かったからだろう。

 それというのも、過去のサミットで、トランプ米大統領の鶴の一声によってすべて引っ繰り返されたからだ。すなわち大臣レベルも含め、首脳以外の人々の議論を吸い上げ、それを首脳が勘案しつつ議論する、という過程が崩壊したことを暗示している。サミットが、首脳の個人的「演芸場」になったともいえる。

 演芸場では、しっかりした劇場と違ってシナリオは重視されない。役者の即興的演技の面白さが評価される。役者は演技をしているから本音は言わない。しかし、観客が喜ぶようなセリフを吐いてアピールする。そこでは、全体の筋書きよりも個々の役者の演技に注目が集まる。今回のサミットも、インターネットはもとより新聞、テレビでも個々の「役者」の行動にハイライトが当てられ、問題や課題についての議論の内容はあまり報道されなかった。

 今回の会議には、国連気候変動枠組み条約第25回締約国会議(COP25)の議長国のチリや、開発途上国の代表格のインドを招待し、また、イラン問題解決の糸口を探ろうと、イランの外相を現地へ招いた。また、環境や教育関連の非営利団体の参加を企画した。

 こうしたことは、サミットの開放性を示すうえでは役立ったとしても、八つのテーマのうち主要7カ国だけで議論したのは三つのテーマでしかなかった。7カ国同士の結束をかためるというサミットの意義からすれば、いささか異常だ。

 加えて、宣言では香港問題に言及したため、中国の反発を招いた。アマゾンの森林火災沈静化のため、7カ国が申し出た協力は、植民地主義的発想としてブラジルに拒否された。その結果、サミットは、中国を含めた開発途上国グループと対立する「金持ち国」の集まりというイメージを一層強めることになった。

 それに、今回のサミットは、19世紀以来、金持ちの集まる場所として著名なビアリッツで開かれた。来年の会場は大金持ち、トランプ米大統領ゆかりの米フロリダのリゾートだという。これでは、サミットは開発途上国陣営のみならず、先進国の市民一般からも遠いものとの印象を強めよう。

 国連、世界貿易機関、国連教育科学文化機関(ユネスコ)、欧州連合(EU)――。多くの国際機関への不信が高まっているとき、サミットというフォーラムにも、民衆の不信感の影がかぶさりつつある。

 さはさりながら、サミットは、日本にとっては「西側先進国の重要な一員」としての地位を維持し、その責任を果たすための意義あるフォーラムであることに変わりはない。加えて、サミットの議論は、いくつかの国、特に日本にとっては「国際的議論はこれこれである」として、国内の意見調整を図るうえで活用できるという効果もある。また、首脳同士が2国間で話し合う「お座敷」を提供していることも軽視できないメリットだ。

 ただし、日本にとっては、このフォーラムが一種の「反中国有志連合」になることを防ぐ必要があろう。また、ロシアを軽々に「先進民主主義国」陣営のメンバーに再度迎え入れることには慎重であるべきだ。

 日本は、中国、インド、東南アジア諸国連合(ASEAN)とのG4会議を開き、環境や人口動態の問題など共通の課題を議論する場を増やすべきではないか。現行のサミットを補完するものを考えれば、G7サミットの日本にとっての意義も再評価できるだろう。

 サミットが政治的演芸場になりつつある責任を、米国や欧州のせいにするのではなく、来年のサミットに向けて、アジアの先進国として日本独自の戦略を立てるべきだろう。=毎週日曜日に掲載