時代の風

   日米同盟の今日的意義 異質性克服、対中でも

   小倉和夫・青山学院大学特別招聘教授


      毎日新聞2019年6月16日 東京朝刊
  
  小倉和夫・青山学院大学特別招聘教授=宮間俊樹撮影


 ここ数年、日米同盟の強化が進んでいる。

 同盟というと、一般的には、第三国の脅威あるいは進出への対抗という点が語られがちだ。日米同盟についても、中国の進出への対応や、北朝鮮の「脅威」への対抗といった点が前面に出やすい。

 けれども、歴史的に見ると、同盟は第三国への対抗という要素もさることながら、同盟国同士の相互抑制や、相手国、ひいては国際社会全体の変化への触媒機能も重要な要素であることが浮かび上がる。

 例えば、日英同盟(1902年)である。日英同盟はロシアに共同で対抗するという要素だけではなく、日英双方が異質性、とりわけ人種的、民族的、文化的相違を乗り越えるという要素も含んでいた。その過程において、日本は一層「西洋化」し、国際社会への関与を深めたのだ。また、欧州全般との関係では、日本が「白人国家」英国と同盟国になったことで、当時欧州にはびこっていた「黄禍論(黄色人種脅威論)」を抑制する一助になった。

 同盟の交渉過程において、英国も黄禍論を意識していたことは、当時の英外務省のバーティ次官補が残した覚書に「黄禍」という言葉が登場していることからも暗示されている。

 英国側では、日英同盟は日英修好通商条約(不平等条約)改正の過程でくすぶっていた「日本を他のアジア諸国と同一視する見方」を修正する契機となり、日本を英国の主導する国際秩序へと一層引き込む触媒となった。それは、後に第一次大戦への日本の参戦にもつながった。

 文化的、歴史的に異質な国同士の同盟は、このように人種や文化、民族の違いによって生じる感情的、政治的な摩擦を抑止しうる。また、異質の国の国際社会への参入を円滑にするとともに、自分自身の変化を促す触媒機能も持ちうる。

 日米同盟も民族、文化、歴史が極めて異質の国同士の同盟である。異質の文化と伝統を持つ国同士が、緊密な同盟関係を結ぶということは、両国がそうした異質性を克服したこと、あるいはそのために努力したことを意味している。

 かつて日本経済が「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われ、米国の脅威と見なされた時、米国では「リビジョニスト論」という呼び名で「日本異質論」が流行した。日本は所詮、異質の社会であり、米国と同じ尺度では行動できないという主張だ。これは、日米同盟が(米国にとって)「異質な」国との同盟という面を持っていたことを図らずも露呈したものだった。

 日英同盟や日米同盟は、このように異質性を克服してできた同盟であり、欧米を中心とする国際社会への日本の参画、貢献の触媒となってきた。同時に、英国や米国の人種観、アジア観、欧米主導の国際社会全体の変化を促す触媒にもなった。このことは、米中対立が深刻化する恐れのある現代において重要な意味を持っている。

 中国の台頭を巡っては、いかに中国を国際社会へ引き入れ、責任ある大国として行動するよう、どのように誘導すべきかが問題であると同時に、米国を含む国際社会が中国を一層包容することによって、どのように変わるべきかも問題である。

 このように考えると、米中両国が文化的、民族的、歴史的な異質性を前面に出し、感情的な対立関係に入る危険について、日米同盟はこれを抑止または軽減するモデルになりうる。

 なぜならば、中国は台頭の過程において、自らの国際観を変えなければならず、同時に欧米社会もその中国観を変え、国際秩序の見方を変える必要があることを、日米同盟のあり方が示唆できるからだ。そこに、米中摩擦が激化する兆候がある現代において、日米同盟の果たすべき、目に見えない逆説的意義があるのではあるまいか。

 ただし、そうした日米同盟の国際的意義を維持するために、日米両国は、自由な貿易環境の維持、民主主義と人権の擁護、そして地球環境の保全といった地球的課題について、共通の認識と政策をとる必要があるといえるだろう。それでこそ初めて、日米同盟における異質性の克服が地球全体の平和と繁栄につながる、という積極的意義が一層明白になると考えられるからである。=毎週日曜日に掲載