(論壇時評)

  閉じこもる言論 固定ファン頼み、こぼれる声

    歴史社会学者・小熊英二


     2018年12月20日05時00分朝日新聞



 「海兵隊も辺野古移設を望んでいるわけではありません。移設後の基地は、普天間飛行場よりも滑走路が短く、有事に動く主力の軍用機が離着陸できない」

 「私は安倍政権を評価する立場ですし、日米同盟は当然、強く支持しています。それだけに辺野古への土砂投入は、非常に残念です」

 元米海兵隊政務外交部次長のロバート・D・エルドリッヂの発言である〈1〉。彼は「長い目で見れば、いずれ米軍はいなくなります」「国民のお金を使い、使えない施設を造る。これは、政治・行政の大きな失敗といえます」ともいう。

 エルドリッヂは、「正論」など保守系雑誌によく寄稿する日米関係史の研究者だ。そういう人が政権に批判を述べるのは、今では珍しくなってしまった。

 ほんらい論壇や議会は、多様な意見を交わすための場だ。ある物体の正体を探るとき、「あれは円だ」と決めつけるのは危険である。「あれは円ではなく三角だ」という批判も取り入れないと、「実は円錐(えんすい)だった」という真実に至れない。神ならぬ人間の認識は限られたものだから、互いに批判を交わし合わないと、本当のことはわからないのだ。

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 だが世にいう「批判」には、一方的な他者攻撃もある。これは互いに意見を交わし、発展しようという批判ではない。

 なぜそうなるのか。新聞12紙を読み比べているプチ鹿島は、文芸評論家の小川榮太郎が書いた「朝日新聞批判」の分析を引用する〈2〉。小川いわく、「『朝日新聞を叩(たた)く』『嫌韓本を書く』となれば、一定のメンバーが喜び勇んでその言論戦に馳(は)せ参ずる。手堅いマーケット=支持層があり、安全地帯からどれだけ『敵』を悪(あ)し様(ざま)に語っても許される構図が確立しているからだ」。

 こうなってしまうと、これはもう「批判」ではない。批判する対象と意見を交わす気がなく、「仲間うち」にむけて書いているだけだからだ。

 雑誌でもネットでも、「仲間うち」に喜ばれることを載せた方が、短期的には読者が増えたりする。社会学者の倉橋耕平は、「正論」が出版不況下で歴史認識問題の記事を増やしたり、読者投稿欄を拡張したりして、固定ファンをつかみ部数を伸ばしたことを指摘する〈3〉。

 だがこういう方針は、小川がいうように「安全地帯からどれだけ『敵』を悪し様に語っても許される構図」を作りがちだ。そうなると、やがて「仲間」の外には通用しない言葉を発してしまう。小川自身もLGBT関連の寄稿で批判され、「新潮45」の休刊を招いてしまった。

 現在では、極論で固定ファンをつかもうとする傾向がさらに増えている。倉橋によると、昨年にある企業が、反日・嫌韓ブログを書くライター募集の広告を出した。「政治系の記事作成。保守系の思想を持っている方限定」という内容で、原稿料は1800~4千字で800円と激安だ〈3〉。こうした低廉な言論製造が、極論の流布を加速している。

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 ネット上の極論の流布は日本に限らない。その多くは、ごく少数の「ファン」によるものだ。ドイツの極右政党AfD(ドイツのための選択肢)は、既存二大政党よりフェイスブック上の「ファン」が多いが、そのうち5%の声高な少数者が、ヘイトスピーチにあたる書き込みの半分以上を書いていた。近年のドイツのメディアは電子版のコメント欄を制限する傾向にあるが、その原因は、少数の者が極論を大量に書きこみ、まともな意見交換ができないためだ〈4〉。

 固定ファンに頼る傾向は、保守派だけに限らない。「週刊金曜日」の編集長や発行人だった北村肇は、この雑誌は「リベラルを自認する高齢者の雑誌」に特化するしかないと述べている〈5〉。北村によると、これまで読者層を広げる努力をしてきたが、実らなかったという。

 だがこの方針はまずいと思う。確かに読者層を広げるのは難しい。だが固定ファンだけに向けた言論は、必ず質が落ちる。広い読者層を意識するのとしないのとでは、言論の緊張感と充実度が違う。

 また言論が固定ファン向けばかりになると、疎外される人々が増える。社会学者の遠藤薫は今年10月の意識調査から、対象者の59%を占めた無党派層をこう記述する〈6〉。「男性より女性でその割合が高く、若年層になるほど多く、学歴が低い層ほど多く、世帯年収も低い方が多い」「ソーシャルメディア上で他者攻撃をしたことのある人の割合が圧倒的に低い」。意識面ではリベラル層に近いが、選挙では棄権が顕著に多く、「政治に対して『自分にも何かができる』と思っている人が少ない」。遠藤は、こうした人々の声を適切にすくい取っていないことが、現在の政治・言論の閉塞(へいそく)状況の原因だと位置づけている。

 こうした人々は声高ではない。だが彼らは必ずしも無知ではない。ドイツの事例では、読者が住む地域の記事のコメントの方が、世界や全国のニュースより、具体的で議論に値することが書かれるという〈4〉。人間誰しも知見は限られているが、逆にいえば誰しも他人にない知見を持っている。固定ファンに閉じた言論は、そのことを見逃しがちだ。

 言論をなす者は、常に外部に開かれていなければならない。その外部とは、意見の異なる人々だけでなく、声高には声を発しない人々をも含んでいる。この当然の作法を踏まえずして、言論の質も、社会の発展もありえないのだ。

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〈1〉ロバート・D・エルドリッヂ「土砂投入 日米関係の『悲劇』」(朝日新聞東京本社版12月17日付朝刊)

〈2〉プチ鹿島「新聞は言論を届けるためにいちいち反論して可視化を」(Journalism12月号)、小川榮太郎「政治は『生きづらさ』という主観を救えない」(新潮45・10月号)

〈3〉倉橋耕平「右派論壇の流通構造とメディアの責任」(世界10月号)

〈4〉福田直子「SNSと言論の自由」(世界1月号)

〈5〉北村肇「『週刊金曜日』が生き残るために奇跡を信じたい」(創12月号)

〈6〉遠藤薫「『声なき多数者』の声を聴け 意識調査から『安倍一強』の謎を解く」(Journalism12月号)

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  おぐま・えいじ 慶応大学教授。1962年生まれ。著書に『〈民主〉と〈愛国〉』『1968』『生きて帰ってきた男』『決定版 日本という国』など。