時代の風

  ロンドン経済会議と大阪G20 国際情勢、1930年代に似る

  中西寛・京都大教授


    毎日新聞2019年5月19日 東京朝刊


 日本社会が平成から令和への移行を連休で過ごしている間に、国際情勢はにわかに動き始めていた。5月に入って北朝鮮がミサイルと推測される飛翔(ひしょう)体の発射を開始し、中東ではイランを巡る情勢が緊張を高めている。そして妥協が予想されていた米中の交渉は頓挫し、両国の関税引き上げ合戦が現実化しはじめた。

 もちろんそれぞれの事態には固有の背景があり、このまま状況が急展開を続ける可能性は低い。北朝鮮にとって、2月末のハノイでの米朝首脳会談が物別れに終わって以来、手詰まり感が強まっていた。ハノイ会談後に中国との首脳会談は実現せず、露朝首脳会談でも北朝鮮の制裁緩和では実質的な進展はなかったようだ。こうした状況下では北朝鮮に取りうる選択肢は限られる。挑発的行動によってアメリカを揺さぶり、対話再開のきっかけをつかむという昔ながらの方法である。もちろん北朝鮮としても緊張激化は本意ではなく、トランプ大統領の名指しの非難を避けながら年内は待つと表明している。しかし対話再開の動きがなければ、北朝鮮は徐々に挑発を強めていくであろう。

 イランについては、昨年5月にアメリカが核合意から離脱して1年となるのを前に、アメリカがイランへの圧力を強化した。イラン産石油購入国に対する制裁適用の開始を公表し、さらに、イランの軍事的脅威が高まっているとして現地に原子力空母や爆撃機を派遣した。対するイランは各国にアメリカに追随せず、核合意の順守を求める一方で、徐々に核合意から離脱し、独自の核開発を進める意向を示した。イランの後押しする中東各地のシーア派勢力も活動を活発化させており、緊張は高まっている。ただし米イ双方の指導者は戦争を望まない旨を発言しており、当面はにらみ合いが続く可能性が高い。とはいえ北朝鮮と同様、イランにも緊張を高める以外に現状を打開する有効な手段はなさそうで、高度の緊張状態において誤算や地域紛争をきっかけに両国が軍事紛争におちいる危険性は否定できない。

 米中関係の行く末は言うまでもなく世界全体に影響を及ぼす。西側メディアは、トランプ大統領が突如対中関税引き上げ方針を表明した背景として、中国側が産業補助金や知的所有権保護についてアメリカに示していた譲歩を最終段階で後退させたことがあると報じている。交渉の詳細は分からないが、すでに事態は貿易不均衡の問題を超えて、次世代通信技術である5G技術で世界的な優位を獲得しているファーウェイをはじめとする情報テクノロジーをめぐる技術覇権競争が対立点となっている。そうだとすれば、双方が折り合える妥協点を見いだすことは困難で、交渉による解決は見通せないことになる。

 短期的には米中対立の間隙(かんげき)を縫う日本企業にとっては機会の到来となるかもしれない。しかし米中の技術競争が深化するなら、特にアメリカは対中制裁の裏で日本企業が対中貿易でもうけることを許さず、やがて日本に米中いずれかを選択するよう迫るであろう。

 より根本的な問題は、情報インフラといった基本技術をめぐって世界第1位と第2位の経済大国の間で相互不信が定着すれば、グローバル化は反転し、ブロック化の方向に向かわざるを得ないということである。

 このような現在の状況は、世界が複数のブロック経済に分裂し、日本による満州事変やドイツのベルサイユ条約離脱などが進んだ1930年代初頭の時代に似てきている。この時代は各国は本格的な戦争に乗り出す準備こそなかったものの、自国優先の政策によって国際秩序の破綻が明確になった時代だった。

 時あたかも来月末に日本が議長国として大阪で主要20カ国・地域(G20)首脳会議が開催される。思い出されるのは33年にロンドンで開催された世界経済会議である。この会議は大不況後の世界経済回復を期して米英仏3国が主導して開催されたが、発足したばかりのアメリカのルーズベルト政権が国内経済回復を優先して成果なく終わり、世界経済秩序の破綻を印象づける結果に終わった。今回のG20も戦後国際秩序の命運が問われることになるかもしれない。戦後自由貿易体制の最大の受益者であった日本主催の会議が、その破綻を宣告する場となるなら歴史の皮肉と言うほかない。