「リニア原発震災」防ぐ理性を 地震学者の次なる警告

   聞き手 編集委員・佐々木英輔


   2021年3月4日 10時00分朝日新聞デジタル


   
 東日本大震災の前に「原発震災」を警告した地震学者、石橋克彦さん(76)は、次の複合災害に向け、社会の姿を変えていく必要性を訴えます。原発とリニア中央新幹線の存在が南海トラフ巨大地震の被害を増幅する「リニア原発震災」のおそれも指摘。原発とリニアをめぐる構図は似ているといいます。


 ――震災前の1997年から「原発震災」の可能性を指摘していましたね。そして10年前、現実に震災と原発事故の複合災害が起きました。

 原発の地震安全性について少し調べてみたところ、地震現象をわかっていないまま「万全です」と言っていた。「これは大変だ、本気で問題にしなければ」と思ったのです。2007年の新潟県中越沖地震で東電柏崎刈羽原発が被災したことで、いよいよ現実問題だと危機感を持ち、「私たちは原発震災前夜にいる」と警鐘を鳴らしました。


東日本大震災から3月11日で10年となります。被災地の復興や支援、福島第1原発事故への対応など、様々な分野で思いを寄せる人たちにインタビューしました。 震災の経験は私たちに何を残したのでしょうか。


 同じ年に中部電力浜岡原発の耐震安全性を認める判決が出たときには、「判決の間違いは自然が証明するだろうが、そのときは私たちが大変な目に遭っている恐れが強い」と新聞にコメントしました。その3年半後に福島で原発震災が起き、「こんなに早く大自然の審判が下るとは」と戦慄(せんりつ)が走りました。

 ――原発の安全をめぐっては様々な問題が指摘されてきました。生かされなかったのはなぜでしょうか。

 想像力を欠いていたことが大きいと思います。原子力関係者はもちろん、地震学などの専門家、有識者やメディアもです。地震で事故が起きるとしたらどんな事態になるかを記録映画でも作るように思い描いて、対策を考える。そういう姿勢が希薄なのではないでしょうか。

 敗戦のときと変わらない当事者たちの体質も大きな要因でしょう。根拠のない自己過信や、失敗を率直に認めない態度、「起きて困ることは起きないことにする」という習性などです。残念なことにコロナ禍でもそれが見られます。

 自然災害はある意味、大自然の神様が与えてくれる警告です。中越沖地震の前にも地震の揺れが原発の想定を超えたことは何度かあり、段階的に警告のレベルを上げてきていた。「次はこれでは済まないのではないか」と思うべきでした。しかし、目の前で起きたことへの対処しか考えなかった。福島の事故のあと、原発の津波対策ばかり重視したのも、その流れでしょう。次は強烈な揺れや地殻変動、本震と大余震のダブルパンチで大事故が起きるかもしれません。

 原発は巨大システムで、全体を見渡せる技術者が少ないことも問題かもしれません。地震の研究者も、研究環境がせちがらくなって、隣接領域にまで関心を持つのは難しい状況です。

 ――政府や国会の事故調査は震災翌年に終わりました。その後の検証は十分でしょうか。

 まったく不十分です。委員になった国会の事故調査委員会では、耐震性を中心に調べようとしました。しかし、東電は資料を出し渋り、分かったことは微々たるもので、問題点を洗い出すことしかできませんでした。調査期間も非常に短かった。

 国会事故調の報告書は、第三者機関を設置して調査、検討を続けるよう提言しています。その後、国会に特別委員会や助言組織はできましたが、具体的な調査はしていません。問題はあぶりだされたのだから、それを受けた第2弾を国会がしっかりとやるべきです。

 ――そもそも、地震列島に原発を建てること自体が問題だとお考えですね。

 原発が導入されたころは大きな地震が少ない時代でした。地震学も古めかしく、プレートテクトニクスの考えが出る前夜で、大規模なプレート境界があるとわからないまま福島第一原発も建てられました。歴史の皮肉とも言えます。海に面した台地を削り、米国の設計をそのまま持ってきたのも大自然への畏敬(いけい)の念が感じられません。今後どんな大波が来るかわからないから、せめて電源設備を高いところに置こう、とは考えなかった。

 原発は莫大(ばくだい)な放射性物質を内蔵した未完の技術で、地震は本気を出したらすさまじい。しかも私たちの地震の理解は不十分です。地震列島に原発を林立させるような不遜なことをするべきではありません。

 このことは10年前につくづくわかったはずなのに、科学技術を妄信する風潮は変わっていない。明治以来、欧米の科学の果実だけを導入し、科学精神を育ててこなかったことにも原因があるかもしれません。


「分散型の社会・国土に早く変える必要がある」

 ――震災後、南海トラフで起こる巨大地震への備えが社会的な課題になりました。

 それは当然なことです。でも、日本の歴史の転換点になるほどの災害になるかもしれないのに、それが理解されていないのが心配です。

 明治以降の近現代の日本は、まだ一度も本格的な南海トラフ巨大地震を経験していません。前回は小ぶりで終戦前後。戦災の深刻さに比べれば震災はそれほどでもなかった。さらに一つ前は江戸時代で、人間の暮らし方が全然違います。しかし次は激しい揺れと大津波が複雑で高度な文明社会を襲い、壊滅的な打撃を与えます。

 最大クラスの地震であれば被災地は首都圏から九州まで広がり、過密都市から過疎の山村まで多種多様な災害が生じて、被害は東日本大震災より1桁以上大きくなるでしょう。「超広域複合大震災」というべきものです。社会全体にわたる根本対策を考えなければいけないのに、そういう認識になっていません。

 ――個別の防災対策だけでは足りないと。

 揺れや津波に強くするだけでなく、被災後の緊急対応力と回復力も高める必要があります。救援の対象が膨大で行き渡らないおそれがあり、どこも自力で生き延びなければなりません。しかし、人口減少や高齢化、地方の疲弊、都市の過密などで、自滅する地域が出たり、日本の衰亡につながったりするかもしれません。

 今の日本は新たな感染症や、気候変動による世界規模の災害にも弱い。食料自給率が低く、観光や貿易に頼りすぎている。その危うさはコロナ禍ではっきりしました。これを機会に都市の過密と地方の過疎を抜本的に解消し、県単位くらいで食料やエネルギーを基本的に自給自足できるような、分散型の社会に変えていく必要があると思います。

 安倍政権以来「国土強靱(きょうじん)化」や「地方創生」が声高に言われていますが、経済成長路線の一環に過ぎません。国際分業・自由貿易至上主義を改め、第1次産業を再び興して地方を元気にする。農林水産立国を目指すくらいにしないと、真に強靱な社会にはつながらないでしょう。

 ――著書「大地動乱の時代」で、地震活動期の東京一極集中の問題を指摘したのは1994年でした。しかしむしろ、一極集中は進んでしまっています。

 「一極集中の是正」と言いながら、目先の便利さやにぎわいを求めて地盤の悪い都心を再開発し、タワーマンションを建てて集中させている。やはり大都市の震災の怖さの想像力が足りていません。「一極集中を解消するには東京の壊滅を待つ」というブラックユーモアを言う人もいましたが、それでは絶対にいけません。

 1854年の南海トラフ巨大地震では、翌年に首都直下の安政江戸地震が起きて死者約1万人の大被害が生じました。京都、大阪、名古屋にも直下地震の危険性があります。地震活動期の今、分散型の社会・国土に早く変える必要があります。


何本もの第一級活断層を横切る長いトンネル

 ――最近は「リニア原発震災」にも警鐘を鳴らしています。

 リニア中央新幹線は東海道新幹線が地震で被災したときの代替とも言われますが、南海トラフ巨大地震が起これば甲府盆地や名古屋周辺も激しく揺れて、リニア自体も被害を免れないでしょう。長さ25キロの南アルプストンネルの内部が損壊したり、出口で斜面崩壊が生じて列車が埋没したりするおそれもあります。

 仮に被害が無くても全列車が緊急停止し、広域停電で運転再開は見込めません。全乗客が避難することになりますが、山岳地帯の避難トンネルは長くて高低差もあり、破砕帯からの大量出水などで通れないこともあるかもしれない。どうにか外に出られても、非常口によっては高山の中で下山が困難です。

   

報道陣に公開されたリニア中央新幹線の改良型試験車=2020年10月19日午後、山梨県都留市、関田航撮影


 リニアは電力を大量に使います。そのために震源域の真上の浜岡原発を再稼働させていれば、再び原発事故が起こるおそれがある。放射性物質が広がってリニアの乗客を救出できなければ、「リニア原発震災」というべき惨事になるでしょう。

 ――こだわるのはなぜでしょうか。

 国の小委員会が計画にゴーサインを出したのは東日本大震災の直後。その報告書を読んで、ひどさに気付きました。委員に地震の専門家はおらず、地震のことを全然考えていない。長いトンネルで何本もの第一級活断層を横切るのですが、それらで地震が起きてずれ動けば、トンネル外と違って救いようがありません。そういう検討をまったくしていません。

 リニア計画は原子力とよく似ています。両方とも国策民営で、きちんと批判する専門家がほとんどいません。メディアも真実を伝えず、社会はバラ色の話だけを信じ込まされて、沿線住民だけが苦労している。「夢のエネルギー」と宣伝されてズルズルと推進され、福島事故を起こした原発のように、破局的な終末もありうると心配しています。

 ――分散型国土の考え方にも合いませんね。

 三大都市圏を1時間で結んで巨大都市集積圏をつくるというリニアは、成長信仰から脱却して「ゆとり・分散・小規模」などを大事にすべきポストコロナでは、時代錯誤だと思います。人口減少時代には需要も減るでしょう。

 10年前、科学技術の弱点や複合災害の怖さがつくづくわかったはずなのに、今は元の木阿弥(もくあみ)です。大自然のことを知識として知るだけでなく、感性として一人ひとりが畏敬の念を持つようになってほしい。人類より桁違いに歴史の長い自然物のウイルスに対して、「打ち勝つ」という意識も人間の傲慢(ごうまん)さではないでしょうか。

 ことあるごとに、これはおかしいのでは、危ないのでは、と考える理性的な社会が育ってほしいと思います。(聞き手 編集委員・佐々木英輔)

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 いしばし・かつひこ 1944年、神奈川県生まれ。専門は地震学。東京大助手、建設省建築研究所を経て、1996年から神戸大都市安全研究センター教授。2008年に退職し、現在は神戸大名誉教授。助手時代の1976年に「駿河湾地震説」を発表し、国が東海地震対策をとるきっかけになった。97年に提唱した「原発震災」では、地震に原発事故が重なる複合災害のおそれを指摘した。東京電力福島第一原発事故をめぐる国会の事故調査委員会(国会事故調)の委員も務めた。