金言

   新しいG7の形 

    西川恵


      毎日新聞2019年8月30日 東京朝刊


 仏ビアリッツでの主要7カ国首脳会議(G7サミット)は、議長を務めたマクロン仏大統領の主導力で、新しいサミットの形を作ったように思う。1975年、「サミット」を考案したフランスは、そのモデル転換への道筋もつけたと後に言われるかもしれない。

 マクロン氏が並々ならぬ意欲をもってサミットの準備に当たっていることは伝えられていた。常々、同氏は「予定調和的で型にはまったマンネリのサミットにはしない」「創造的破壊で新しいモデルを作る」「サミット不要論にくみしない」と言っていた。

 新興国の台頭と先進民主主義国の相対的な地位低下、トランプ米大統領の自国第一主義といった国際政治環境の激変にあって、サミットをどう機能させていくか。マクロン氏が考えたやり方は、好きなことを自由に言い合い、議論する場にし、差異は差異として残し、大きな溝は無理して埋めることはしない、ことだった。その結果、長文の首脳宣言を出すのをやめ、主要な合意点だけを短く書く一枚紙の成果文書になった。

 外交的仕掛けもいかにもフランスだ。サミット5日前にプーチン露大統領を大統領保養地に招き会談した。サミットの客人ではないが、それに近い形で遇し、ウクライナ問題で譲歩を求めた。これが成果文書の「数週間以内の仏独露ウクライナ4者の首脳会談開催」である。ウクライナ問題の打開にロシアの腰を上げさせた。

 イランのザリフ外相の電撃的な訪問にも周到な準備があった。マクロン氏はサミット締めくくりの記者会見で「米大統領には事前に伝え、完全な透明性の下で行った」と、米国の裏をかいた招待ではないと強調。同席したトランプ氏も「仏大統領がイラン外相を呼びたいと言うから『それならどうぞ』と伝えた」と述べた。

 ウクライナ、イラン問題は今後を見守らねばならないが、前向きの方向を作ったことは確かだ。アマゾン森林火災への資金提供での一致、巨大IT企業に対する課税での米仏の妥協と、それなりの成果を上げたサミットと評価されていい。期間中、トランプ氏は終始上機嫌だった。説得を嫌う同氏は、差異は差異として残すやり方が気に入ったのかもしれない。

 サミット翌日、マクロン氏は世界に散らばる仏大使を集めた外交演説で、フランスの役割を「先進民主主義の中級国家のリーダーとして仲介・調停大国になる」と述べた。安倍晋三首相、メルケル独首相と気脈を通じるマクロン氏はG7の使い勝手の良さを再確認したのではないか。(客員編集委員)