第2回


引っ越し代2000万円、研究費も私生活も「中国の方が上」だが…

    水戸部六美


     2022年10月1日 18時00分
     
雲南大学中国西南天文研究所で働く天文学者の島袋隼士さん=中国雲南省昆明市


 午前10時、雲南大学中国西南天文研究所で働く島袋隼士さん(34)の優雅な1日が始まる。

 まずは研究室で湯を沸かす。雲南省名産のプーアル茶をのみながら、最新の論文やメールをチェックする。

 昼食は大学の学食で。お気に入りは「米線(ミーシェン)」と呼ばれる米の麺で、鶏ガラのスープにからめて、キクラゲやネギ、豚肉と一緒に食べると、優しい味が口の中に広がる。

 昼食後、ようやく研究の時間が始まる。集中して考えたり、論文やプログラムを書いたり。研究所のメンバーや共同研究者らと、対面やオンラインで会議もする。

 午後3時のお楽しみは、大学の売店でまとめ買いした中国版コアラのマーチ「小熊餅」だ。午後6時か7時ごろには仕事を終え、バイクで15分ほどの自宅に帰る。

 島袋さんが雲南大学に着任したのは2019年12月。日本では助教にあたる3年間の任期付き教員だが、研究室も主宰する。最終年に審査に通れば、任期なしの准教授職になれる。

 この3年間は「研究に専念できるように」と、学生への講義を免除されている。研究室で受け入れる学生の追加は年1人で、日本のように学生の指導に忙殺されることもない。

 恵まれた環境のおかげで、この3年弱で5本の論文を書くことができた。

 「今までよりハイペースで結果を出せている、と自分では思います」


日本でいえば「地方の国立大学」レベル

 雲南大学は、北京大学や清華大学のように世界大学ランキングに入る有名校ではない。

 日本のイメージで言えば、「地方の国立大学」。所属する研究所も17年に新設されたばかりのため、ほぼ無名で、教員ポストの応募倍率も数倍に過ぎなかった。

 だが大学は創立100年の歴史があり、中国政府が世界一流をめざす大学を指定する「双一流」にも選ばれている。

 研究所の同僚のほとんどが中国人で、海外留学経験者が多い。日本の教授・准教授にあたる教員も、みな30~40代と若い。

 給料は年600万~800万円で、日本の教員とほぼ変わらない。新型コロナの影響で一部しか使えなくなったが、採用が決まったときは、研究室の立ち上げ費用として、3年間で150万元(日本円で約3千万円)が約束された。

 島袋さんの専門は観測的宇宙論。理論系のため、研究で使うのはパソコンぐらいだ。実験装置を買いそろえる必要もなく、日本ではありえない額に驚いた。

 その直前にポスドク(博士研究員)として働いていた北京の清華大学からの引っ越し費用として、100万元(同約2千万円)も提示された。税金で4割が差し引かれるが、毎月の給料と一緒に振り込まれている。

 研究に集中できる環境や研究費においては、おそらく「日本より上」と感じる。


「やむなく」中国へ渡る研究者たち

 博士号の取得までは日本にいた。博士課程3年のときに、ポスドクの受け入れ先を探したが、見つからなかった。

 運良くパリ天文台でポスドクの職が見つかり、その後、中国の清華大学に移った。

 日本もふくめ、応募できる世界中の大学に書類を出したところ、たまたま採用してくれたのが清華大学だった。当時は、世界大学ランキングの常連校だということも知らなかった。

 いまいる雲南大学もそうだ。任期付きで不安定な身分のポスドクから、そろそろ安定した教員ポストに就きたいと思って応募書類を方々に出していたところ、最初にオファーが来た。

 中国の大学による採用が続いたのは、必ずしも偶然ではない。中国では10年代に入り、天文学系の学科の設立が相次ぐ。

 「科学技術強国」をめざす中国は、「基礎研究こそが科学体系全体の源である」と、研究開発費に占める基礎研究費の割合を増やし、天文学にも力を入れている。

 一方の日本は、研究費の「選択と集中」が進み、すぐに成果が見込めない基礎研究は研究費を獲得しにくくなっている。

 人件費などに充てられる運営費交付金の減少や横ばい傾向も続き、天文分野もそのあおりを受けている。ポストの獲得競争は激しく、ひとたび公募が出れば、倍率は数十倍。多ければ、百倍程度にはね上がる。

 論文の数や質などで高い業績を持つ「猛者」でも教員ポストに就けず、40代でポスドクという人も少なくない。

 最近は日本でポストが見つからず、「やむなく」中国に渡る若手研究者が増えていると感じる。同じ分野の知り合いだけでも、その数は10人近くにのぼる。

 海外の優秀な研究者を集める「千人計画」が話題になったとき、なぜか自分の名前がネットにあがり「売国奴」とたたかれた。計画には一度も採用されたことはないのに。

 「自分の研究は到底、軍事に利用できるものではないし、研究結果も論文として公表されているのだが……」と戸惑った。

 かつて自分が「売国奴」と言われたように、中国で研究する日本人の成果が、中国の手柄になることを批判する声もあがる。

 「でも研究者として勢いがあり、成果を出している若手や中堅世代を国外に追いやる現状を生み出しているのは、誰なのかと問いたい」

 このままいけば、両国の研究力の差は開き続ける一方だろう。日本から「本当の意味で科学の礎となるような技術や大発見は、今後減っていくのではないか」と案じている。

 実際、その兆しは生まれつつある。


国際プロジェクトに参加できない日本

 世界最大級の望遠鏡を建設し、宇宙が誕生して間もないころに満ちていた中性水素の電波を地上で観測する「SKA計画」という国際プロジェクトがある。

 島袋さんは中国メンバーとして、観測データを解釈するのに不可欠な理論的研究を続けている。

 この計画には中国を始め、イギリスやイタリア、オランダなど8カ国が参加する。だが日本は費用が負担できず、観測時間の確保が難しいオブザーバーにとどまる。

 計画への参加をめざす国立天文台の水沢VLBI観測所は、資金難のためポスドクを1人も雇うことができなくなり、今春、クラウドファンディングで資金を募ったほどだ。

 こんな状況の日本と比べれば、研究者としては、このまま中国で研究を続けた方が面白いだろうと感じる。

 それに研究生活だけでなく、プライベートも充実している。家賃月5万円の自宅マンションの広さは150平方メートル。寝室が三つ、風呂もトイレも二つずつある。

 夜は読書や将棋といった趣味を楽しみ、韓国ドラマにもはまっている。見知らぬ土地にいても、特にさみしいと感じたことはない。

 オンラインで中国語も習っており、自宅近くの串焼き屋店主から「彼女はいるか?」と聞かれても、フランクに返せるぐらいの会話力はついた。

 それでも、病気になったときのことや、老後のことを考えると、ゆくゆくは生まれ育った日本に帰りたいと思う。

 今年4月にへんとう炎になって約2週間、高熱で苦しんだ時は、中国語で病状を説明するのに苦労した。

 経済成長に裏打ちされたポストや研究費の増加が、いつまでつづくのかという疑問もわいてきた。

 ここ数年間で、教員ポストの選考レベルや倍率は上がっており、研究費獲得競争も激しくなってきた。いつまでこの競争社会で生き残れるか、とふと思うこともある。

 12月に任期なしの審査に無事通り、身分が安定したら、将来的には日本のポストも探してみようと思っている。(水戸部六美)

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基礎研究費、大幅に増やす中国

 2020年の日本の研究開発費総額は17・6兆円なのに対し、中国は59兆円。米国に次ぐ世界2位で、前年からの伸び率は7・5%と主要国の中で最も大きい。

 研究開発費は「基礎研究費」「応用研究費」「開発研究費」にわけられるが、中国は従来、8割程度を実用化につながる開発研究費に投資してきた。

 だが近年は「基礎研究こそが科学体系全体の源である」と、基礎研究費を大幅に増やしている。

 文部科学省の「科学技術指標2022」によると、1991年の中国の基礎研究費は約800億円と日本の20分の1以下だったが、20年は約3兆5千億円に増えた。日本は研究開発費の13~16%を基礎研究費に回しているが、約2兆7千億円にとどまる。

 中国は基礎研究費の割合を現在の6%から8%以上に引き上げる方針も打ち出しており、この傾向は今後も続きそうだ。

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