「表現の不自由」考

    少女像が「日本へのヘイト」にならない理由

    明戸隆浩・東大特任助教


    毎日新聞2019年8月31日 07時00分(最終更新 8月31日 07時00分)


ヘイトスピーチについて研究を続けてきた明戸隆浩・東大特任助教=東京都内で2019年8月20日午後4時34分、塩田彩撮影


 国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」の中止を巡っては、従軍慰安婦をモデルにした「平和の少女像」や昭和天皇の肖像を含む作品が燃やされるシーンのある映像に対して、「日本人へのヘイトだ」という言説がネット上や一部報道で飛び交った。だが、ヘイトスピーチを研究してきた明戸隆浩・東大特任助教(社会学)は「これらの作品はヘイト表現ではない」と指摘する。そもそも「ヘイト」とは何なのか。表現の自由の原点とは何か。【聞き手・塩田彩/統合デジタル取材センター】



ヘイトスピーチの被害対象は、在日外国人とその子孫

 「ヘイトスピーチ」を巡っては、世界でもEU(欧州連合)諸国など、罰則を設けて規制している国が相当数あり、何がヘイトスピーチにあたるのかは法的判断が積み重ねられています。日本でも2016年に「ヘイトスピーチ解消法」が施行され、罰則規定はないものの定義が示されました。特に日本の法律は、正式名称を「本邦外出身者に対する不当な差別的言動の解消に向けた取組の推進に関する法律」といい、ヘイトスピーチの被害対象を日本国外の出身者とその子孫としています。これは、2000年代後半から各地で目立つようになった在日外国人への差別的言動を防ぐことを念頭に置いているからです。

 その意味では、そもそも日本国内において、「日本人へのヘイト」「日本へのヘイト」という言葉は、法律的には正しくありません。

 さらに狭い定義を差し置いても、少女像や天皇をモチーフにした映像作品が「ヘイト」に当たらないのは明白です。それを考えるためにはまず、「差別」とは何かを押さえる必要があります。



弱者をたたく「差別扇動」

 人が生きていく上で、権利が侵害されることは多くあります。それは誰しもに当てはまることで、例えば勤め先から不当に解雇されることは、その人の国籍や性別にかかわらず起こり得ます。しかし、差別問題の本質は、そうした人権侵害が、基本的にはマイノリティーと呼ばれる人、社会的立場の弱い人に相対的に起こりやすいということにこそあります。確かに日本人男性も悪い条件で働かされることがある。でもその場合には大抵、さらに悪い条件で女性が、そしてそれよりも悪い条件で外国人が働かされているという構図です。権利の侵害が弱い人に集中してしまうことをどうやって減らすのかということを、「差別禁止」という言葉で考えてきたのです。

 ヘイトスピーチは時に「差別扇動」とも訳されます。それは差別の構造に乗って弱者をたたくことであり、差別的言動を大声で公然と行うことによって、差別構造を強化させることです。「外国人は出て行け」という言葉は、出て行けと言うことが問題だというだけではなく、「出て行けと言われるような人なら多少ぞんざいに扱ってもいいだろう」という社会的空気を醸成することが大きな問題なのです。

 ヘイト表現に当たるかどうかは、どこで誰が行うのかということとも結びついています。例えば先日、日韓関係が悪化している中で、ソウル中心部の区長が、日本製品の不買運動を呼びかける旗の掲揚を指示したという出来事がありました。市民から抗議が殺到し即日撤去されましたが、相対的に弱い立場の在留外国人への憎悪を行政が殊更あおるような表現は、差別の扇動にあたる可能性があります。



少女像に「日本人への脅迫」の含意ない

 こうしたヘイトスピーチの基本を押さえた上で、それでも今回の企画展の「平和の少女像」や天皇をモチーフにした映像作品をヘイト表現と言えるかどうか。

 少女像に関しては、そもそも戦時性暴力被害を訴えるものであり、作品としては民族衣装を着て椅子に座った少女像とその隣にもう一つの椅子が置かれているというだけの構成で、そこに日本人への脅迫や差別扇動という含意はありません。にもかかわらず、少女像の展示を批判した河村たかし・名古屋市長は、最初から少女像を慰安婦問題のプロパガンダとして、政治的文脈の中に作品を引き込んで語りました。もちろん芸術作品はその背景も含めて一つの表現ですが、少なくともこの作品を見た人たちが、「日本人を日本からたたき出さなければ」などと思うことはありません。

 天皇の肖像を含む作品が燃やされるシーンのある映像は、もともとは大浦信行さんの「遠近を抱えて」というコラージュ作品の関連作です。この「遠近を抱えて」は1980年代に当時の富山県立近代美術館で展示されたものの、抗議を受けて県側が図録を焼却処分したという経緯を含んだ作品です。「天皇を嫌う左翼が焼いた」と主張する人たちは、こうした背景を知らないか、知ろうとする気もないのかもしれませんが。この作品は、作者が自分の所属する集団へ懐疑的であるという点で「自虐」ではあるかもしれませんが、少なくとも自分とは異なる少数派を攻撃するヘイト表現にはあたりません。



「国民感情」や「常識」を持ち出すナショナリズム的言説

 あいちトリエンナーレを巡る言説の中で私が気になっているのは、「ヘイト」とまで言わなくとも、もっと広くぼんやりした「国民感情」や「常識」という言葉が作品や企画展を批判する文脈で多用されていることです。

 8月2日のぶら下がり会見で、河村市長は少女像を「日本人の、国民の心を踏みにじるもの」と批判しました。8月9日に名古屋市が公表した「名古屋市民の皆様へ あいちトリエンナーレ2019『表現の不自由展・その後』について」と題した文書でも、少女像や大浦作品に関して「多くの日本国民の国民感情を甚だ害するおそれが強く」あり、「日本国民・社会公衆の多くに著しい侮辱感・嫌悪感を与えるもの」と書かれています。「日本人なら怒って当然だよね」というぼんやりとしたナショナリズム的な言説が、支持を広げているように見えます。

 その一方で近年、表現の自由はむしろ、ネット上での性差別的表現に対するフェミニズム的な立場からの抗議や、「ポリコレ(ポリティカル・コレクトネス)棒でたたく」という言葉のように、道徳的・政治的正しさを求める側からの抗議によって侵害されてきたという意識が社会に広がっているように感じます。言い換えれば「表現の自由を散々制約してきたのは左派の方じゃないですか」とする意識です。



怖いのは、マジョリティー側からの規制

 しかし、表現の自由の侵害が最も深刻になるのは、それがマジョリティーの都合で行われた場合です。日本における表現の自由の原点には、戦前、戦時中に国家が自分にとって都合の良い形で表現をコントロールしたという歴史があります。ナショナリズムそのものは「悪」ではない。しかし、ナショナリズムの名の下で表現の自由が規制された時、何が起こるのか、この国は過去に経験したはずです。今回のように、国や日本人など、大文字の主語で社会があたかも一枚岩であるかのように語られることによって表現の自由が奪われることが、一番怖いことです。

 表現の自由は、国家権力やマジョリティー側からの規制からこそ守られるべきものです。この原点に、今こそ立ち返るべきではないでしょうか。

明戸隆浩(あけど・たかひろ) 1976年名古屋市生まれ。東京大学大学院情報学環特任助教。東京大学・社会を指向する芸術のためのアートマネジメント育成事業(AMSEA)スタッフ。専門は社会学、社会思想、多文化社会論。共著に「奇妙なナショナリズムの時代」(岩波書店)、「社会の芸術/芸術という社会」(フィルムアート社)、「排外主義の国際比較」(ミネルヴァ書房)など。訳書にエリック・ブライシュ「ヘイトスピーチ(共訳、明石書店)など。