特集ワイド

慰安婦論争の映画「主戦場」 
一部出演者、上映中止求める 
監督「趣旨ねじ曲げていない」

  井田純


   毎日新聞2019年6月20日 東京夕刊

 「論争」がスクリーンの外に飛び火した。第二次世界大戦中の慰安婦問題を巡る「論争」をテーマとしたドキュメンタリー映画「主戦場」のことである。強制連行などを否定する出演者の一部が上映中止を求めると、監督側が反論。これに一部出演者側は提訴で応じ、論争は法廷での争いへと発展することになった。【井田純】


映画「主戦場」の一場面(C)NO MAN PRODUCTIONS LLC

 「もしかして、彼らは映画の中の自分の発言を恥ずかしいと思っているのか、と考えることがあります」。出演者の一部が上映中止を求めている背景について質問されたミキ・デザキ監督(36)は、3日の記者会見でこう答えた。

 日本軍の関与や強制連行を否定する論者として映画に登場するのは、自民党の杉田水脈(みお)・衆院議員、「新しい歴史教科書をつくる会」の藤岡信勝副会長、ジャーナリストの桜井よしこ氏、弁護士のケント・ギルバート氏らだ。「日本軍がするはずがない」「慰安婦の生活は豊かだった」「慰安婦には自由があった」といった主張を繰り返す。

 これに対し、歴史学者の吉見義明氏、林博史氏、「女たちの戦争と平和資料館」の渡辺美奈事務局長らが、公文書を含む資料やこれまでの調査・研究を基に反論を加える形で進む。

 日系米国人のデザキ監督が製作に着手したのは上智大大学院生だった2016年。日米韓の27人に対するインタビューを中心に、関連するニュース映像や歴史的資料を引用しながら事実に迫ろうとする構成だ。

 4月20日の一般上映開始前から注目され、19日現在で北海道から沖縄まで全国46館での公開が決定。今も満員で入場できない回もあるなど、ドキュメンタリーとしては異例の人気を見せている。


上映中止などを求めて提訴後に記者会見する藤岡信勝氏(左から3番目)ら=東京都千代田区で6月19日、井田純撮影
 一方で、事態は思わぬ展開を見せた。藤岡氏ら出演者3人が、5月30日に記者会見を開き「商業映画への出演は承諾していない」などとして上映中止を求めたのだ。彼らは「学術研究目的と聞いてインタビューを受けたのに、商業映画として公開された」と主張。6月19日にはこの3人を含む出演者5人が、デザキ監督と配給会社を相手取り、上映中止と損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。

 デザキ監督も配給会社の代表や弁護士とともに6月3日に記者会見。抗議声明を出した7人のうち5人が署名した「承諾書」には「制作者またはその指定する者が、日本国内外において永久的に本映画を配給・上映または展示・公共に送信し、または、本映画の複製物(中略)を販売・貸与すること」の項目があることを示した。また、藤岡氏ら2人がサインした「合意書」には「甲(監督)は本映画公開前に乙(出演者)に確認を求め、乙は、速やかに確認する」との項目があると説明し「出演者はいずれも、映画の配給・上映の可能性があることを知っていた」と反論した。

 合意書で「確認」したとされる藤岡氏ら2人に対して、デザキ監督は「作品が上映された釜山国際映画祭(昨年10月)の約5カ月前に、それぞれの出演部分の映像を送っています。うち1人には9月にも再送したが、いずれからも反論や要求がなく、問題がなかったと判断しました」と説明した。

 また、藤岡氏らが「商業公開が目的なのに研究を装っていた」と非難していることについては、実際に卒業制作プロジェクトとして作品を上智大に提出している、と明らかにした。

 デザキ監督は言う。「映画の中の彼らの発言は、それぞれが著作や講演会などで主張してきた内容ばかりなので、こちらが趣旨をねじ曲げたりしていないことが分かると思います。どうして自分たちの支持者に映画を見てほしくないと思っているか、不思議に感じています」

否定論者、自分たちへの攻撃

 「主戦場」は、出演者の発言と表情を克明に追う。抗議声明に名前を連ねているケント・ギルバート氏は3月の試写会鑑賞後、毎日新聞の取材に対し「取り上げる意味のない人物の発言を紹介している」と批判を加えた一方で、自身の発言部分については「まともに取り上げてくれています。それは大丈夫です」と話している。

 むしろ、主張を丁寧に紹介しているゆえに首をかしげざるを得ない発言もそのまま映し出される。例えば、上映中止を求めている一人の藤木俊一氏。「フェミニズムを始めたのは不細工な人たち。誰にも相手にされないような女性。心も汚い、見た目も汚い」との内容を語る様子がスクリーンに映し出される。だが、記者会見でこの発言について確認を求められた藤木氏は「訂正の必要はない」と述べている。

 このように「否定論」の主張を真正面から取り上げているせいなのか、予告編が公開された当初は「否定論」の支持層から上映を期待する声が上がっていた、と配給会社は明かす。逆に、慰安婦問題の事実解明に取り組んできた側から疑問の声が寄せられていたという。予告編の構成について、デザキ監督は公開初日のイベントで「右派の人たちの意見も紹介されている、ということを伝え、双方の立場の人に作品を見てほしかった」と狙いを説明している。

 製作意図もクローズアップされている。藤岡氏らは自分たちへの攻撃を目的とする「グロテスクなプロパガンダだ」と非難する。だが、作品からは、双方の側にインタビューを重ね、事実を調べることで、次第にデザキ監督の見方が変わっていく過程が浮かび上がってくる。

 例えば、慰安婦の人数を「20万人」とする説へのアプローチ。デザキ監督は、否定論者への取材を重ねる中で、数字の信ぴょう性や「強制連行」について疑問を抱きながら、事実に迫ろうとする。そして「20万人」という数字が、旧日本軍兵士の数などを基にした推計の一つに過ぎないこと、日本で慰安婦問題を追及する側もこの数字に依拠することには慎重な姿勢を示しているという事実を紹介している。

 4月に日本外国特派員協会で行われた試写会後、デザキ監督は製作過程で自らの見解の変化があったことを認めている。「慰安婦問題については、一般的な米国人がニュースで知っている程度の知識しかありませんでした。自分が事実と思っていた内容を、いわゆる右派と呼ばれる人たちに確認し、否定されました。当初は彼らの考えに反論する材料はなかった。でも取材、編集の中で次第に自分の考えが固まっていきました」

 だが、自らの答えを押しつけるつもりはない、とも。「私が最終的にどういう結論に至ったかは明快に描かれているはず。だけど、それに同意するのもしないのも見る人の自由。映画を通じて多くの人に考えてほしい」

 試写会後の米国人女性ジャーナリストの感想を紹介したい。映画で、旧日本軍が慰安婦関連の証拠書類を焼却していた事実が取り上げられていた点についてこう話した。「『文書が存在しない』って、今の日本政府が公文書について言っていることと同じ。都合の悪いことは隠蔽するという体質が変わっていないことを示している」