「あの世」に行くにもエコなやり方で　米国で広がる堆肥葬とは

　　　　隅俊之

　　
リコンポーズ社が公開した、分解して堆肥にするため木材チップとともに容器に入れられた遺体のダミー＝米国で2022年10月4日、ABACA・ロイター

　遺体を堆肥にして大地にまく――。ちょっとギョッとする話だが、この「堆肥葬」を認める動きが米国で広がっている。


　東部ニューヨーク州のホークル知事は昨年12月31日、「人間の遺体を堆肥（コンポスト）にする」ことを認める法案に署名し、ニューヨーク州は堆肥葬を認める全米で6番目の州になった。堆肥葬は2019年に西部ワシントン州で初めて合法化されたのを皮切りに、これまでに西部コロラド州、西部オレゴン州、東部バーモント州、西部カリフォルニア州でも認められてきた。

　やり方はこうだ。遺体を容器に入れ、わらや木材チップなどの有機物と一緒に密閉する。すると、微生物によって1カ月ほどで遺体が分解され、さらに数週間後には「栄養豊富な土」になる。州によって条件は違うが、遺族の手元に戻された土は、例えば故人が手入れをしていた花壇にまき、花や樹木を育てることもできる。


　人間を大地に返す。この事業の先駆けであるワシントン州の「リコンポーズ」社は、堆肥になった土を遺族に返すまでのサービスを7000ドル（約91万円）で提供している。同社によると、遺族が希望すれば、同州にある東京ドーム約60個分の自然豊かな保護林を育むために、堆肥を寄付することもできるという。

　米国では、故人は死後にイエス・キリストによって「最後の審判」を受けるというキリスト教の死生観から、肉体が必要だとして、遺体をひつぎに納める土葬が多かった。最近は、費用負担や埋葬スペースの問題を背景に、火葬が半数以上を占めるようになった。全米葬儀社協会の報告書によると、土葬率と火葬率は15年に逆転して火葬が上回った。40年には火葬率は約79％、土葬率は約16％になると予想している。


　ただ、火葬は燃料を使うのだから二酸化炭素を出す。気候変動問題への関心が高まり、環境に配慮した生き方をしたいと考える人が増えているいま、火葬でも土葬でもない第三の選択肢として堆肥葬が注目されているのだ。リコンポーズ社によると、1人が堆肥葬を選べば二酸化炭素の排出を1トン抑えることができるという。

　もちろん反対の声もある。

　ホークル知事に署名しないよう訴えてきたニューヨーク州のカトリック協議会は「人間の体は家庭ごみではない」と強調。「それは魂の器であり、尊厳と敬意をもって扱われるべきものだ」とした上で「野菜くずを土に返すのに最適な処理方法が、必ずしも人間の体に適しているとは限らない」と懸念を表明した。


　また、ニューヨーク州の場合、堆肥となった土は指定された墓地の専用エリアにまくか、埋めることが義務付けられている。勝手に自宅の庭にまくことはできない。

　ニューヨーク州中部にある自然墓地「グリーンスプリングス」は、コンクリート製の墓穴を使う一般的な土葬ではなく、生分解性のひつぎに遺体を納めて豊かな大自然の中に葬る「自然埋葬」を行っている。代表のミシェル・メンターさんは、堆肥葬の合法化は「多くの人が自分の死後に地球に良いことをしたいと切望していることを物語っている」として、堆肥葬の提供も検討しているとする。

　一方で、ニューヨーク州では、堆肥になる前の遺体を納める際に立ち会える人が限られる見通しで、どこまで思いのこもった葬儀ができるか不透明だという。メンターさんは「家族や友人が愛する人をひつぎに入れて墓に納め、その周りに集まり、泣き、歌い、その人の人生を語るというプロセスが大事ではないか」とも語る。

　ただ、自分がどんなふうに弔われたいのかについて、米国でも人々の関心が多様化しているのは確かなようだ。

　先述の全米葬儀社協会の報告書では、自分がどのような葬儀を望むかを聞かれた40歳以上の約42％が火葬、約21％が土葬を選んだが、約12％は堆肥葬や自然埋葬などの「グリーン葬」を選んだ。また、全体の約60％は「グリーン葬」に興味があると答えた。従来の方法にとらわれない「死後の世界」を模索する人は、増えている。

　死んだ自分はどのように葬られるべきなのだろうか。それは、それぞれの宗教観や倫理観など個人の価値観によって左右される。命が循環する自然の一部になるという感覚は、日本人には受け入れられやすいかもしれない。日本でも墓のあり方が問われている今だからこそ、多様な弔い方が議論されればと思う。