第2部 国家---明らかになった危機

      ジャレド・ダイアモンド

      2019年10月日本経済新聞社


第3章 近代日本の起源


    私と日本の関係 

 本書で取り上げた他の国とは違い、私は日本語を話せないし、長期間日本に住んだこともない。また、初めて訪れたのもわずか二〇年ほど前だ。しかし、日本の選択的変化や、伝統的な日本らしさとヨーロッパ的なものの混じり合った国の特徴について、間接的に学ぶ機会はたくさんあった。生まれ育ったアメリカ東海岸のボストンと現在住むカリフォルニアを比較すると、カリフォルニアはアメリカのなかでもアジア系の人口が多い地域である。その多くが、日本人か日系アメリカ人だ。現在、私が教えるUCLAでは、ヨーロッパ系の学生を抜いて、アジア系がいちばん多くなっている。日本人の友人や日本人の同僚もたくさんいて、私の素晴らしく優秀な日本人研究助手もその一人だ。彼らは長年にわたって欧米で生活し、欧米社会の知識も豊富だ。なかには国際結婚している人もいる。また、日本のことをとてもよく知るアメリカ人の友人や同僚もたくさんいる。彼らも長年にわたって日本で生活したことがあり、日本人と国際結婚している人もいる。また、私の妻の親族が日本人と結婚している関係で、親戚二家族が日本人で、日本人のいとこや姪がいる。

 そういうわけで私は、日本と欧米両方に長年にわたり生活した経験を持つ日本人や欧米人から、日本と欧米の違いについてたえず話を聞いている。日本人の親戚や学生、友人、同僚たちは口をそろえて、日本と欧米の社会には大きな類似点と大きな相違点が共存しているという。彼らが挙げた相違点のいくつかを、重要度は気にせずに挙げてみよう。謝罪する(あるいはしない)こと、日本語の読み書きが難しいこと、黙って苦難を耐え忍ぶこと、得意先を丁重に接待すること、徹底した礼儀正しさ、外国人に対する感情、あからさまな女性蔑視的ふるまい、患者と医師のコミュニケーションのしかた、字の美しさが自慢になること、希薄な個人主義、義理の両親との関係、人と違うと周囲から浮いてしまうこと、女性の地位、感情について率直に話すこと、私心のなさ、異議の唱え方----他にもいろいろある。


 これらの相違点は昔から日本が受け継いできたものと、近代日本が受けた西洋の影響との共存で生じている。この混成は一八五三年七月八日に突発的に生じた危機とともにはじまり、一八六八年の明治維新以降加速した。明治維新は、日本が半世紀にわたって選択的変化を繰り返す一大事業だった(詳しくは後述)。明治日本は、他国を手本として選択的な国家レベルの変化を起こした国として、世界でも稀な好例だ。前章で取り上げたフィンランドの危機同様、日本の危機も突然の外国からの脅威がきっかけとなった(日本の場合、直接的な軍事攻撃はなかった)。やはりフィンランドと同様、日本は、他に類をみないほど公正な自国評価をし、有効な対処法がみつかるまで忍耐強く試行錯誤をつづけた。日本がフィンランドと違うのは、はるかに包括的に選択的変革をおこなったことと、地政学的な制約がなく、大きな行動の自由があったことだ。このため明治日本をフィンランドと比較することは、良い事例研究となる。



    一八五三年以前の日本

 日本は非ヨーロッパ国でありながら、ヨーロッパおよびネオ・ヨーロッパ(アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド)社会と比肩する生活水準、工業化、科学技術を実現した最初の近代国家である。今日の日本は、経済や科学技術の分野のみならず、政治や社会でもヨーロッパやネオ・ヨーロッパと多くの共通点がある。議会制民主主義国家で、識字率が高く、みな洋装である。音楽も、日本の伝統音楽以外に、西洋音楽が楽しまれている。しかし、日本にはいまだにヨーロッパ諸国と違う点が、とくに社会生活や文化で顕著にみられ、その違いはヨーロッパ諸国間でみられる差異よりもはるかに大きい。日本社会に非ヨーロッパ的な面があるのは、驚くべきことではない。日本は西ヨーロッパからは一万二〇〇〇キロメートルも離れており、古代から交流のあった近隣のアジア大陸の国々(とくに中国と朝鮮半島)から多大な影響を受けていたのだから、それも当然である。

 一五四二年以前には、ヨーロッパからの影響はまったく日本にもたらされていない。それ以後、一五四二年から一六三九年までのあいだ、ヨーロッパの海外進出にともなう影響がつづいた(とはいえ、あまりにも遠いせいで、その影響はごく限られたものだった)。その後、一八五三年までヨーロッパからの影響はごく小さくなっていた。現代の日本社会のヨーロッパ的側面は、はとんどが一八五三年以降に日本にやってきたものだ。もちろん、昔からの日本的なものをすべて西洋的なものに置き換えてしまったわけではない。伝統的な要素は、今も数多く残っている。日本は、ココナッツグローブ大火の被害者や、第二次世界大戦後のイギリスのように、古い自己と新しい自己が混在するモザイクなのだ。本書で取り上げた他の六カ国と比べても、日本のモザイク性は際立っている。

 明治維新以前、日本の実質的支配者は、征夷大将軍と呼ばれる世襲制の軍事独裁者であり、天皇には実権がなかった。一六三九年から一八五三年までのあいだ、江戸幕府は日本人と外国人との接触を制限していた。島国であるという地理的条件の影響もあり、孤立の歴史がつづくことになる。だが、世界地図をざっとみて日本とイギリス諸島の地理的条件を比較すると、この孤立の歴史に驚くかもしれない。

 ユーラシア大陸の東西の果ての海に浮かぶふたつの島国は、一見すると地理的条件がそっくりに思える(ちょっと地図をみて確かめてもらいたい)。日本とイギリスは面積もほぼ同じようだし、どちらもユーラシア大陸のすぐそばに位置しているから、大陸との関係の歴史も当然似たようなものだろうと思われがちだ。だがイギリスがキリスト生誕の頃から大陸勢力に計四回も侵略されているのに対し、日本は一度も大陸勢力に侵略されたことがない。逆に、イギリスは西暦一〇六六年のノルマン・コンクエスト以後、一世紀に一度の割合で大陸に軍を派遣して戦っているが、日本は一九世紀末頃まで、ごく短期間の二度の出兵以外、一度も大陸に軍を派遣したことがない。また、三〇〇〇年前の青銅器時代から、ブリテン島とヨーロッパ大陸のあいだでは活発に交易がおこなわれていた。ヨーロッパ大陸で生産される青銅の原料となる錫は、コーンウォール地方の鉱山が主要輸出元となっていた。一、二世紀前のイギリスは世界でも屈指の貿易大国だった一方で、日本の貿易規模は非常に小さかった。地理的条件から単純に予測されることと明らかに矛盾する、この日英の差はなぜ生じたのだろう?

 この矛盾を説明するためには、もっと詳細に地理的条件をみるのが重要だ。一見、日本とイギリスの面横と隔絶度は似ているが、実際は日本のほうが大陸から五倍遠い(一八〇キロメートルと三五キロメートル)。また日本はイギリスの一・五倍の面積があり、土地もはるかに肥沃だ。したがって、現在の日本の人口はイギリスの二倍以上で、農作物や木材の生産量と沿岸漁業の漁獲高も日本のほうが多い。近代工業が発展し、石油や鉄鉱石などの金属鉱物の輸入が必要となるまで、日本は必要不可欠な天然資源をほぼ自給でき、外国貿易の必要性が低かった---だが、イギリスはそうではなかった。日本史の特色ともいえる孤立には、以上のような地理的背景があった。一六三九年以降の鎖国は、その傾向を強めただけにすぎない。

 ヨーロッパ人が海路で初めて中国にやってきたのが一五一四年、日本に到達したのは一五四二年だった(日本では1543年とされているが、ポルトガル側の記録では種子島上陸は1542年)。日本はすでに中国や朝鮮半島と貿易していたが、これ以降、ポルトガル人、スペイン人、オランダ人、イギリス人との貿易がはじまった。とはいえ、日本とヨーロッパが直接品物をやりとりしていたわけではなく、ヨーロッパ諸国が中国沿岸部や東南アジアに所有した植民地との貿易だった。このヨーロッパ人との接触は、武器から宗教まで、日本の社会のあらゆる領域に影響を与えた。一五四二年に日本の種子島に最初に到達したポルトガル人が火縄銃で鴨撃ちをするのをみた日本人はひどく感銘を受け、ポルトガル人の火縄銃をさらに改良し、自分たちで生産しようと熱心に取り組んだ。その結果、一六〇〇年には、当時の世界最高性能の火縄銃を保有することになる。キリスト教宣教師が初めてやってきたのは一五四九年だったが、一六〇〇年には日本人信徒数は三〇万人になっていた。

 しかし、歴代将軍はヨーロッパの影響に全般的に懸念を感じていたし、とりわけキリスト教について憂慮していた。そして、ヨーロッパ人が日本政治に干渉し、幕府に対する謀反を企てる者に武器を供給していると非難した。他の宗教に対する不寛容を説き、幕府の禁教令に従わないカトリック教徒は、外国の支配者(ローマ教皇)に忠誠を尽くしているとみなされた。一六三六年から三九年のあいだに数万人もの日本人キリスト教徒が処刑され、その後、江戸幕府はオランダ以外のヨーロッパ諸国との関係を断った。キリスト教は邪宗門とされた。ほとんどの日本人は、海外に行くこと、外国に住むことを禁止された。難破して漂流し、ヨーロッパやアメリカの船に救助された日本人漁師もいたが、どうにか帰国できても、自宅に軟禁されたり、海外での経験について話すことを禁じられたりした。貿易のために長崎に寄港できるのほ、中国とオランダの商人だけになった。しかも、中国人は長崎郊外の一角につくられた中国人居住地区だけ、オランダ人(キリスト教の布教をしないと約束していた)は長崎港につくられた出島だけに居住を制限された。一年に一度(後に四年に一度)、オランダ商館長は、献上品を持って江戸に参府することを命じられた。経路はあらかじめ決められており、厳しい監視の目がついた。まるで危険な病原菌を容器に密封しておくような扱いだった。いくつかの藩は、朝鮮、アイヌ、琉球王国と貿易をつづけた。朝鮮通信使も周期的に日本を訪問した。このように外国との接触は皆無ではなかったが、かなり限定的だった。

 オランダと日本との貿易は、経済的にはほとんど無視できる規模だった。日本にとっては、オランダ商人がヨーロッパに関する貴重な情報をもたらしてくれたことのほうが、重要性が高かった。オランダを通じて得た西洋の科学的知識は「蘭学」と呼ばれ、とりわけ医学、天文学、地図、測量、火器、火薬などの知識が私塾で教えられた。幕府の天文方に置かれた蛮書和解御用が、オランダ語の書籍を翻訳した。ヨーロッパを含む外国についての情報は、中国経由でも入ってきていた。中国の書物、中国語に翻訳されたヨーロッパの書物などが情報源だった。

 つまり、一八五三年まで、日本と外国人との接触はきわめて限定されており、しかも大部分が幕府の管理下に置かれていたのである。



    ペリー来航

 一八五三年の日本が今の日本と違うのはもちろんだが、一九〇〇年の日本と比べても、重要な点できったく違う国だった。一八五三年の日本は、中世ヨーロッパに似たところのある、封建制の階級社会だった。国は、中世ヨーロッパの領主よりも強大な権力を持った 「大名」が治める「藩」 に分割されていた。諸大名を従える権力の頂点にいるのは将軍で、一六〇三年以降は徳川家の歴代将軍が日本を支配していた (口絵3・1)。江戸幕府の直轄領は、日本全体の総石高の約八分の一を占めていた。大名が婚姻や城の修築をする場合は、幕府の許可が必要だった。また、二年ごとに家臣を連れて江戸に出仕し、一年間は江戸の藩邸で過ごすことを求められた。その移動や滞在にかかる莫大な経費は、すべて大名自身がまかなうことになっていた。一八五三年当時、これらの制度は将軍と大名のあいだに緊張関係を生んでいたし、江戸幕府の財政難、一揆の多発化、都市化、商人階級の台頭といった諸問題もあった。だが、江戸幕府はこれらの問題に巧みに対処し、二五〇年間つづく幕府を倒そうという差し迫った危険はみあたらなかった。倒幕のきっかけとなった衝撃は、西洋がもたらしたものだった。

 西洋が日本に圧力をかけるようになった背景には、西洋の中国への圧力がある。中国には、西洋人が欲しがる産品が日本と比べてはるかに多くあった。ヨーロッパの消費者がとくに求めていたのは、中国の茶と生糸だった。ところが、西洋には中国が欲しがるような輸出品がほとんどなかったので、ヨーロッパ人は銀貨を支払っていた。銀貨を支払うー方だったイギリス東インド会社は、安価なインド産アヘンを、すでに中国市場で出回っている中国産アヘンよりも低い値段で売るという妙案を思いついた (残念だが、このイギリスのアヘン政策は、西洋人を誹誇中傷するためのでっちあげではない。紛れもない事実だ。現在の中国人の西洋に対する姿勢をよく理解するためには、このことを覚えておく必要がある)。これに対して中国政府は、当然のことながら、アヘンは健康に有害であると非難し、アヘン密輸を取り締まった。そして、ヨーロッパの密輸業者に、中国沿岸に停泊している船に積んだアヘンをすべて引き渡すよう要求した。イギリスは、貿易に対する不当な制約だとして、中国のこの対応に抗議した。

 そうしてはじまったのが、イギリスと中国が一八三九年から四二年まで戦ったアヘン戦争だ。この戦争で、西洋と中国の軍事力の差が初めて白日の下にさらされた。中国はイギリスよりもはるかに大きく人口も多かったが、イギリス陸海軍の装備と練度は中国のそれをはるかにしのいでいた。中国はアヘン戦争に敗北し、講和条約交渉では屈辱的な譲歩を強いられた。中国が調印した南京条約では多額の賠償金支払いが科せられただけでなく、五港をイギリス貿易のために開港させられた。それにつづいてフランスとアメリカも、同様の譲歩を中国から引き出し、不平等条約を結んだ。

 中国での出来事を知った江戸幕府は、西洋のどこかの強国が同じような条約港制度を要求してくるのは時間の問題だ、と恐れた。それは一八五三年に現実のものとなる。要求してきた西洋の強国は、アメリカだった。西洋列強のなかでアメリカが最初に日本に行動をしかけたのは、一八四八年にメキシコからカリフォルニアを割譲されたことがきっかけとなっている。その直後にカリフォルニアで金が発見されてゴールドラッシュがはじまり、太平洋岸を行き来するアメリカ船が爆発的に増えた。太平洋を航行する捕鯨船や商船の数も増加した。そしてそのなかには難破する船もあった。日本近海で難破する船もあり、日本に漂着するアメリカ人船員もいた。彼らは、日本の鎖国政策に従って殺されたり逮捕されたりした。アメリカは、難破船の船員が保護と援助を受けること、さらにアメリカ船が日本で石炭を購入できるようになることを望んでいた。

 そこで、アメリカ大統領ミラード・フィルモアは、マシュー・ペリー代将率いる四隻の軍艦から成る艦隊を日本に派遣した。四隻のうち二隻は大砲を搭載した蒸気船で、当時の日本が所有する船とは別次元の性能だった(日本には、蒸気船どころか蒸気機関もなかった)。一八五三年七月八日、ペリーの艦隊は許可なく江戸湾入口の浦賀沖に入り、日本側からの退去命令を拒絶して、さまぎまな要求がしたためられたフィルモア大統領の国書を手渡し、翌年までに回答を用意するよう告げた。

 日本にとって、黒船来航と圧倒的戦力を誇示したあからさまな脅迫は、既存の対処法では解決できない深刻な問題という私たちの「危機」の定義に当てはまる。ペリーが去ると江戸幕府はフィルモア大統領の国書を諸大名に回覧し、この異常事態にどのように対処すべきか意見を求めた。意見を求めること自体が、異例の対応だった。諸大名の提案のほとんどに共通していたのは、鎖国政策維持を強く求める声だった。だが、ペリーの戦艦に対抗して日本を防衛するのは実質的に不可能だという認識もあった。そこで出てきた妥協策は、とりあえず時間稼ぎをして、その間に西洋式の大砲と、防衛に必要な技術を手に入れるというものだった。この意見が大勢を占めることになる。

  一八五四年二月一三日、ふたたびペリーがやってきた。当初は六隻が浦賀に来航し、遅れて三隻が到着した。ペリー代将は、日本が西洋諸国と初めて結ぶ条約となる、日米和親条約を締結した。日本は、ペリーの要求した通商条約締結を先延ばしにすることには成功したが、二一五年間にわたった鎖国政策に終わりを告げることになる事項に関しては譲歩した。アメリカの船が物資を供給できるよう下田と箱館の二港を開港し、下田にアメリカ総領事を駐在させることを認め、難破したアメリカ人船員を人道的に扱うことに同意した。この日米和親条約が成立すると、極東に配置されたイギリス、ロシア、オランダ各海軍の司令官も、すぐに日本と同様の協定を結んだ。



    一八五三年から一八六八年まで

 江戸幕府が日米和親条約を締結し、二〇〇年以上もつづいた鎖国が終わった一八五四年からの一四年間は、日本の歴史のなかでも激動の時代だった。むりやり開国させられた結果生じたさまざまな問題に、江戸幕府はどうにか対処しようとした。だが、最終的に徳川将軍家はその対処に失敗する。開国が引き金となった日本社会や江戸幕府の変化は、もはや止めようがなかったのだ。それらの変化が今度は、国内の対抗勢力による倒幕につながっていき、さらにその対抗勢力によってたてられた新政府のもと、広範囲にわたる変化が起こつた。

 日米和親条約と、イギリス、ロシア、オランダが結んだ同様の条約では、日本との貿易をはじめるという西洋諸国の目的はかなえられていない。そのため初代アメリカ総領事が交渉をし、より広範な条項を含む日米修好通商条約を一八五八年に締結した。この条約には貿易に関する条項がしっかり入っていた。今回もアメリカとの条約締結につづいて、イギリス、フランス、ロシア、オランダと類似の条約が締結された。やがて日本国内では、これらの条約が屈辱的だとみなされるようになり、「不平等条約」と呼ばれるようになった。そこには、日本は西洋列強諸国のような扱いを受ける価値がない、という西洋諸国の意識が具現化されていたからである。たとえば、西洋諸国に領事裁判権が認められており、西洋人は日本で裁かれなかった。つぎの半世紀の日本の政策の最優先目標は、この不平等条約を改正することとなった。

 一八五八年当時の日本の軍隊はまだ脆弱で、この目標を達成できるのは、はるか未来のことのように思われた。そこで江戸幕府はもっと控えめな中間目標を設定する。それは、西洋人による介入、その思想の侵入や影響を最小限に食い止めることだった。その目標を達成するために、日本は、その条約を遵守する姿勢をみせつつ、実際はじりじりと先延ばししたり、合意内容を一方的に変えたり、西洋人が日本の地名をあやふやに覚えていることを利用したり、西洋各国を競わせたりしていた。一八五八年に各国と結んだ条約では、日本は貿易がおこなえる「条約港」を五港に限定させることと、外国人の居住や外出を港の周辺地区に制限し、その範囲を超えた移動の禁止に成功する。

 時間稼ぎが、一八五四年以降の江戸幕府の基本戦略だった。これは、西洋列強を(できるだけ少ない譲歩で)満足させつつ、西洋の知識、設備、技術を手に入れ、軍事力と軍事力以外の国力を増強し、できるだけ早い時期に西洋列強に抵抗できる能力を身に着けるためだ。幕府と、薩摩藩や長州藩などの有力諸藩は、西洋の船舶や大砲を購入して軍の近代化を図り、欧米に留学生を派遣した。学生たちは、西洋の航海術や造船、工業、土木、科学技術といった実際的な学問ばかりでなく、西洋の法律、言語、憲法、経済、政治学、文字なども学んだ。幕府は、蛮書和解御用を発展させて蕃書調所を設立して、西洋の書物を翻訳したり、英語の文法書や辞書の制作を援助したりした。

 このように幕府と有力大名は力を蓄えていったが、西洋人との接触により、日本国内ではさまざまな問題が生じつつあった。幕府も薩長も、武器の購入や留学生の派遣にともなう出費のため、外国人から多額の借金をしていた。物価が上昇し、生活費を圧迫する。幕府は独占的に外国との貿易をおこなおうとしていたが、それに反対する武士や商人も多かった。一度目のペリー来航の際に対応をめぐつて幕府から下問を受けた諸大名のなかには、これまでのように幕府がすべてを決めるのではなく、もっと諸大名が国の政策や計画策定にかかわるべきだと思うようになった者もいた。西洋列強と交渉し、条約を結んだのは幕府だったが、条約に反する行動をとる諸大名を抑え込むことができなくなっていた。

 その結果、各所で衝突が起こった。まず、西洋列強と日本とのあいだに、開国の規模をめぐる争いが起きていた。西洋列強は、より開国を促進したかったし、日本の多数派意見は、できるだけ開国を小規模に抑えることだった。昔から幕府に敵対心を持っていた薩長は倒幕姿勢を鮮明化させ、西洋の装備や軍事知織を採り入れ、薩長同盟を結んで幕府と争った。大名同士の争いも増えた。本来朝廷の意に沿って行動することになっている幕府と、名目上の国主だった天皇とのあいだにまで対立が起こつた。たとえば、朝廷は日米修好通商条約の内容に勅許を与えなかったが、幕府はそのまま条約に調印してしまったのだ。

 ライバル同士の有力藩だった薩摩と長州は、近代日本の歴史ではもっとも重要な役割を果たしている。どちらも一六〇〇年の関ケ原の戦いで敗れた外様大名である。一八六〇年代初頭には、率先して西洋列強や西洋の船舶を攻撃したため、それぞれ手痛い報復を受けた。一八六六年には薩長同盟を結び、倒幕に向けて協調した。

 日本国内でもっとも先鋭化したのは、日本の基本的戦略におけるジレンマをめぐる対立だった。今、外国人に抵抗し、排斥すべきか? それとも、日本がもっと国力を充実させてからにするべきか? 幕府による不平等条約の調印は、日本国内に反発を引き起こした。日本を侮辱した外国人への怒り、日本が侮辱されるのを許した将軍や諸大名への怒りに火をつけたのだ。一八五九年頃にはすでに、一途な若い武士たちが、怒りに駆られ血気にはやって刀をひっさげ、外国人を追い出すために、暗殺を繰り返すようになつていた。彼らは「志士」と呼ばれるようになる。彼らは、自分たちが伝統的な日本の価値観だと信じるものに訴え、自分たちは年寄りの政治家たちよりも倫理的に優れた存在だと考えていた。

 次に挙げる一八六一年に出された土佐勤王党の盟約文には、彼らの怒りがにじみ出ている。「堂々たる神州夷次の辱しめを受け、古より伝はれる大和魂は今は既に絶えなんと、帝は深く欺き給ふ。……君辱しめらるれば臣死すと。況んや皇国の今にも社を左にせんとするを他にや見るべき。……錦旗一たび揚らば、団結して水火を踏むと、ここに神明に誓ひ上は帝の大御心をやすめ奉り、我老公の御心を継ぎ、下は万民の患を払はんとす。されど私もて何にかく争ふものあらば、神の怒り罪し給ふをまたで人々寄りつどひて腹かき切らせんと、おのれおのれが名を書きしるしをさめおきぬ」(出典:産経新聞2015年7月19日付)

  志士によるテロ活動の対象は外国人だったが、外国人のために働いたり、外国人に楯びを売る日本人も数多く襲われた。一八六〇年、ある志士の一派が、日米修好通商条約の調印を進めた大老井伊直弼の首をとる。日本人による外国人襲撃事件のなかでとくに際立つのが、薩摩藩士と長州藩士がかかわった一八六二年と六三年のふたつの事件だ。一八六二年九月一四日、二八歳のイギリス人商人チャールズ・リチャードソンが生麦村の路上で薩摩藩士に刀で切りつけられ、そのまま失血死する。薩摩藩主の父親を含む行列に対して礼儀を欠く行為をしたというのがその理由だった。イギリスは損害賠保と謝罪および実行犯の処刑を、薩摩のみならず幕府にまで要求した。イギリスと薩摩との一年近くつづいた交渉は決裂し、ついにイギリスの艦隊が薩摩の城下町鹿児島に砲撃をしかけ町の大半を破壊した。ある推計では、薩摩藩士一五〇〇人が死亡したという。もうひとつの事件は、一八六三年六月下旬に起こつた。長州が沿岸に設置した砲台から西洋の艦船を攻撃し、本州と九州を隔てる要である馬関港峡(関門海峡)を封鎖したのだ。一年後、イギリス、フランス、アメリカ、オランダの一七隻の軍艦から成る連合艦隊が砲台を砲撃で破壊し、残っていた大砲も陸戦隊が上陸して持ち去った。

 このふたつの西洋による報復で、薩摩や長州の好戦的で過激な撰夷派も、さすがに西洋の大砲の威力を思い知らされ、まだ脆弱な日本の現状では外国人を追い出そうと努力するだけむだだと悟った。急進的な撰夷派とて、西洋に引けを取らない軍事力を日本が手に入れるまで待たねばならない。皮肉なことだが、それは、撰夷派が激しく非難していた幕府が進める政策であった。

 だがここにきて薩長をはじめとする一部の藩は、江戸幕府は西洋と対抗できるところまで日本の国力を強化できない、と確信するにいたった。西洋の技術を導入するという目標は幕府と共通するものの、この目標達成には日本の政府と社会を再編する必要がある、というのが倒幕派の大名たちの出した結論だった。そこで大名たちは、しだいに将軍を出し抜くための方法を画策しはじめる。それまで薩長は、対抗心を燃やし、互い各信頼せず、ずっと争ってきた。だが、江戸幕府の軍事力強化が双方の藩にとって脅威となることを認識した薩長は手を組むことにする。

 一八六六年に一四代将軍家茂が死去すると、一五代将軍慶喜は近代化と改革に集中的に取り組みはじめる。フランスから軍備を輸入し、軍事顧問を呼び寄せたのもその一環である。これにより、薩長は危機感をつのらせた。一八六七年に孝明天皇が崩御するとー五歳で明治天皇が即位する(口絵3・2)。薩長の藩主らは、明治天皇の外祖父と共謀して、朝廷の後押しを取り付けた。一八六八年一月三日、門を封鎖して人の出入りを制限した京都の御所のなかで、倒幕派の有力大名が会議を開き、徳川将軍家の領地を取り上げて官位官職を奪うことと、幕府廃止が決定され、将軍辞職が認められた。武家政治の終焉である。この会議の決定では、天皇に統治大権が戻る(王政復古)という神話が強調された。実際には長年にわたり、統治の実権はずっと幕府が担っていたものだった。これらが明治維新として知られる出来事であり、ここから新たな支配体制の時代、明治時代がはじまる。



    明治時代

 このクーデター的政変により朝廷と京都を掌握した明治の指導者たちの当面の問題は、どうやって全国支配を確立するかということであった。徳川慶事自身は鳥羽・伏見の戦いの敗北を認めていたが、そうではない藩も多かった。その結果、新政府軍と旧幕府軍とのあいだで内戦となった。一八六九年六月、北海道の箱館で旧幕府軍の残党が降伏してようやく、西洋列強は明治天皇率いる新政府が日本の正統な政府であることを認めた。そうなって初めて、明治の指導者たちはこの国の改革に取りかかれるようになったのである。

 明治時代初期、日本の大部分が、変革の対象とされた。一部の指導者は、天皇親政を望んでいた。天皇は名目上の国主のままにして、天皇の補弼をおこなう「元老」たちの会議が実権を握るのがよい、と考える者もいた(最終的にこれが有力な対処法となった)。さらに、天皇制廃止によって共和制に移行すべきという提案もあった。西洋のラテン文字を高く評価していた日本人のなかには、漢字とひらがなとカタカナで成り立つ、美しいが複雑な書字体系をローマ字に置き換えるべきだと主張する人もいた。早期に朝鮮半島に攻め込むべきだと主張する者もいたし、時期尚早だという者もいた。士族は禄を食む家臣として武力を提供する存在でありつづけたいと思っていたが、士族以外の人々は、帯刀を廃し、武士という存在自体をなくしたいと考えていた。

 相反する提案が入り乱れるなか、明治政府の指導者たちは基本的な大原則を三つ採用した。第一の原則は、現実主義である。指導者層には即今撰夷主義の急進的な摸夷派に属していた者もいたのだが、現実主義がすぐに優勢となった。明治政府の指導者たちも、今の日本には西洋人を追い払う実力はないと認識するようになった。それは、旧幕府が自明としていた結論だった。西洋人を追放するためには、西洋列強の強さの源となっている要素を採り入れ、日本の国力を養わなければならない。西洋式の火器ばかりではなく、西洋の強さを支える政治・社会制度を広範な改革によって導入しなくてはならない。

 第二の原則は、明治政府の最終目標を、西洋諸国に強要された不平等条約の改正とするということである。そのためには、国力を養い、さらに西洋式の憲法や法律を備えた正当な文明国であると西洋列強に認めさせなければならない。たとえば、イギリス外相のグランヴイル伯は、日本人公使に向かって手厳しい言葉を吐いている。「日本人の啓蒙と文明化の進捗に応じて、(日本在住の)イギリス臣民に対する日本の裁判権を認めよう」。ただし、啓蒙と文明化の進捗は、イギリスの基準に沿ってわれわれが判断すると。結局、領事裁判権を撤廃させるまでに、明治維新から二六年の歳月が必要だった。

 第三の原則は、外国の手本をそのまま導入するのではなく、日本の状況と価値観にもっとも適合性の高いものを手本としつつ、日本向けに調整する、というものだった。明治日本は、イギリス、ドイツ、フランス、アメリカからとりわけ多くのものを借用した。たとえば、新設された帝国海軍はイギリス海軍を、帝国陸軍はドイツ陸軍を手本にしている。また、手本とする国を次々に変えたこともあった。たとえば司法省が民法典を制定する際、フランス学者の助けを借りて最初の草案をつくつたが、さらにその草案にドイツ民法典を手本にした修正が加えられた。

 明治日本が西洋から借用したものは膨大であり、いずれも意図的、計画的に採り入れられている。そのために西洋人を日本に招聘する場合もあった。たとえば、西洋人教授を招いて日本の学校の教壇に立ってもらったり、教育内容に対して助言をもらったりした。憲法制定には二人のドイツ人学者を呼んで手伝わせている。そのため大日本帝国憲法は、ドイツ帝国のビスマルク憲法と酷似したものになった。だが、欧米への視察旅行に参加した日本人が、外国を観察して借用したものも多い。そのなかでも非常に重要な一歩となったのが、内戦が終結し明治政府の支配が安定してから二年後の一八七一年に出発し、一八七三年に帰国した岩倉使節団である (口絵3・3)。政府首脳ら約五〇名の使節が、アメリカとヨーロッパ、二カ国をめぐり、工場や官庁を見学し、アメリカのグラント大統領をはじめとする各国首脳と会談した。使節団の目的は、「欧亜諸州開化最盛の国体諸法律諸規則等、実務に処して妨げなきを親見し……之を我国民に施設する方略を目的する」(原文は感じカタカナ交じり文。出典「大使全書」)とされていた。彼らは帰国後に、西洋社会に関する広範囲にわたる詳細な知見を五巻組の『米欧回覧実記』にまとめた。また、一八七〇年に普仏戦争が勃発すると、ヨーロッパ人の戦争をじかに観察するために、日本は観戦武官を派遣した。

 こうした視察や留学によって海外で経験を積んだ日本人の多くが、明治日本を牽引する政官財のリーダーとなった。たとえば、一八八〇年代に明治政府で若くして権力を握った重要人物が二人いる。伊藤博文(大日本帝国憲法の中心的起草者)は、数回にわたってかなり長期間ヨーロッパに滞在している。もう一人の山縣有朋はドイツ帝国で軍事学を学んだ(後に首相に就任)。五代友厚はヨーロッパでの経験を活かして、大阪商工会議所の会頭となり、鉄道会社や鉱山会社の設立に関与した。また、渋沢栄一(一八六七年のパリ万博に日本使節団の会計係兼書記として派遣)は、日本の銀行制度と繊維工業などの各種産業の発展に力を尽くした。

 大々的な西洋からの借用を日本の伝統主義者が受け入れやすくするために、社会の革新や西洋からの借用を、伝統的な日本のやりかたに回帰しただけで新奇なことではない、と主張されることがしばしばあった。たとえば、ドイツ帝国憲法を参考にしてつくられた大日本国憲法を「一八九年に発布する際の上論で、明治天皇は「万世一系ノ帝位ヲ践ミ」、「国家統治ノ大権ハ朕力之ヲ祖宗こ承ケ」と述べている。同じように、明治時代に新しく考え出された宮廷祭祀も、悠久の昔からつづいている儀式だとされた。

 革新的なものごとを古来の伝統だとする「伝統の発明」という現象は、日本以外の国でもよく利用されてきた。「伝統の発明」は、明治政府の指導者による劇的な変革を成功に導いた。一八六八年一月の王政復古の大号令によって政権を掌握したばかりのときの日本の状態は悲惨で、明治政府の指導者たちは危険に直面していた。日本はいつ西洋列強から攻撃されるかわからない状態だったし、旧幕府と新政府との争いが内戦に発展するおそれもあった。諸藩同士が戦争する可能性もあったし、それまでの地位と権力を失うことを恐れる者たちが反乱を起こす危険性もあった。士族の特権廃止に際しては、実際に反乱もいくつか起きている。もっとも深刻だったのは、一八七七年に薩摩藩の士族を中心に引き起こされた西南戦争である。一八七〇年代には農民一揆もときおり起きた。しかし、明治維新に対する抵抗連動は、予想されるほど暴力的ではなかった。指導者たちは潜在的な敵対勢力や、すでに抵抗運動を起こしている者たちを買収したり、仲間に取り込んだり、和睦を進めたりするのが、非常に巧みだった。たとえば榎本武揚のように、一八六九年まで旧幕府軍の艦隊を率いて北海道で官軍と抗戦していたにもかかわらず、最終的に明治政府に取り込まれ、駐ロシア公使や大臣まで務めた人物もいる。



    明治維新

 それでは明治日本でどのような選択的変化が起きたのか、具体的にみていこう。芸術、衣服、国内政策、経済、教育、天皇の役割、封建制、外交政策、行政、髪型、イデオロギー、法律、軍隊、社会生活、科学技術など、変革は日本人の生活の大部分におよんだ。明治元年から数年内に、速やかにとりかかった変革がいくつかある--- 中央政府直属の近代的軍隊の建軍、封建制の廃止、全国的な近代教育制度の整備、税制近代化による歳入確保などだ。それにつづいて指導者たちが目を向けたのが、諸法典の編纂、憲法草案の作成、海外への領土拡大、不平等条約の改正などだった。これら喫緊の問題と並行して指導者たちが着手したのは、国民の一体感を醸成するイデオロギーを生み出すという難題だった。

 軍隊の近代化は、まず近代的な西洋の装備品を購入することと、最初にフランス人将校、後にドイツ人将校を招聴し、帝国陸軍の兵士を訓練させるところからはじまった。つづいてイギリス海軍を手本に(当初はフランス海軍も手本となる可能性があった)、近代的海軍の編制へ試行錯誤がはじまった。明治政府がいかに最適な外国のモデルを選ぶことに秀でていたかは、結果に表れている。陸海両軍の手本として一カ国を選ぶのではなく、陸軍の手本としてドイツを、海軍の手本としてイギリスを選んだ(一九世紀末のヨーロッパで最強の陸軍はドイツ軍、最強の海軍はイギリス軍だったからだ!)。ひとつ具体例を挙げよう。日本は、イギリスが開発した超ど級巡洋戦艦と呼ばれる高速戦艦の建造法を学びたいと考えた。そこで日本はまず、イギリスの造船所に一番艦(金剛)の設計と建造を発注した。そして(金剛)の技術をもとに、横須賀海軍工廠と二カ所の民間造船所で二番艦から四番艦までを一隻ずつ建造させた。

 ヨーロッパの制度をもとに、一八七三年に徴兵令が発布された。中央政府直轄の近代的陸海軍で三年間の兵役義務が課せられた。江戸時代には諸藩がそれぞれ武装集団として武士を抱えていた。刀剣類は火器が主力となる近代戦ではそれほど役立つわけではないが、それでも新政府にとって武士は脅威だった(口絵3・4)。そのため明治維新後、士族は帯刀を禁じられ、敵討ちを禁止する布告も出された。封建的身分制も廃止され、士族は新政府から禄を支給された。しかしこの禄も、秩禄処分によって、利子付きの公債に取って代わられて、支給されなくなった。

 もうひとつの急務は封建制の廃止だった。日本を強くするには、西洋的な近代中央集権国家をつくる必要があった。これには扱いに注意を要する問題がともなう。一八六八年一月の段階で、新政府が実質的に支配できていた土地は将軍から接収したものだけで、それ以外は封建領主である藩主のものだった。そこで、領地(版)と領民(籍)を天皇に返すべきだという建白を受けて、一八六九年三月、明治維新の立役者であった薩摩と長州を含む四藩主が、天皇に「版籍奉還」の上表を提出した。この上表では、天皇に土地と人民を返すとしながら、具体的にどうするかについては曖昧な表現になっていた。他の藩主もこれにつづき上表を提出し、天皇は同年七月にこの上表を受け入れた。旧大名は旧領地の「知藩事」にいったんは任命された。だが一八七一年八月に旧大名たちは、自分たちの藩(と知藩事という役職)は廃止され、中央集権的な県が代わりに置かれることになると告げられた。それでも藩主たちは旧藩の実収石高の一〇%を家禄として支給され、それまで藩主がまかなってきた藩の運営資金の負担が免除された。こうして三年半のあいだに、何世紀もつづいてきた日本の封建制度は消滅したのである。

 天皇は天皇のままだった。そこは変えられなかった。しかし、これまでのように京都御所に隠棲することはもうなくなった。天皇は、江戸から名前を変えて実質的な首都となっていた東京に移られた。四五年の在位中、明治天皇は九七回にわたって地方を巡幸された。江戸時代(一六〇三~一八六八年)の二六五年間におこなわれた天皇の行幸はわずか三回だったことを考えると、その回数がいかに多かったかがわかる。

 教育も大きな改革の対象となり、大きな成果を生んだ。歴史上初めて日本に全国的な近代教育制度が誕生したのである。初等義務教育を授ける小学校が一八七二年につくられ、つづいで一八七七年には日本初の大学が、一八八一年に中学校が、そして一八八六年には高等中学校が設置された。当初は高度に中央集権化されたフランスの学校制度をモデルとしていたが、やがて一八七九年に教育の権限を地方に重ねるアメリカ式の学校制度に移行した。さらに一八八六年ドイツをモデルとする学校制度がはじまった。これらの教育制度改革の結果が識字率である。世界でもっとも複雑で覚えにくい音字体系の日本語が国語であるにもかかわらず、識字率は九九%で世界一だ。日本の新しい教育制度は西洋の制度を参考にしているが、掲げられた教育目標は完全に日本的なものだった。日本人のあいだに一体感を醸成し、天皇を敬愛する、忠実かつ愛国的な国民を育てることである。

 より一般的な教育改革の目標もあり、重要度では負けていなかった。官吏として働く人材を育てることと、日本全体の人的資本を向上させて、日本の世界的地位を向上させ、繁栄させることだ。一八八〇年代にはすでに西洋的な教育成果を問う文官試験が実施されていた。全国的な近代教育と、官職の世襲制が廃止されたことで、伝統的な階級区分は目立たなくなった。高等文官になるために必要なのは、家柄ではなく学歴になったからだ。それもあって、世界の一四の富裕な民主主義大国のなかでは日本の資産分布はもっとも平等だし、人口あたりの億万長者の数の割合ももっとも小さい。この二点で日本の対極にあるのはアメリカである。

 明治政府の残る最優先事項は、政府運営のための歳入を確保するこ、とだった。それまでの日本には、西洋的な国税がなかった。個々の藩主は藩独自の税を徴収し、藩の運営資金を確保していた。幕府は直轄領からの税収があり、それに加えて事業単位で上納金や賦役を諸大名に課していた。明治政府が元藩主の「知藩事」の任を解き、藩主が領有していた土地を「県」として中央政府の管理下に置く布告を出したため、元藩主たちは藩の運営資金を得るという名目を失った(と明治政府の指導者はいった)。廃薄置県によって、明治政府の大蔵省は、幕府と各藩主が得ていた歳入合計額を徴収する根拠を得ることができた。これを実現するために、西洋の方式が採用された。土地に三%の国税を課したのである。農民から不満の声があがり、地租改正反対一揆も相次いで起こつた。農作物の収穫量とは無関係に、一定額の現金を徴収されたからである。だが当時の彼らに予知能力があって、欧米の現行税率を知ることができたら、自分たちの幸運を祝っていたことだろう。たとえば、私の住むカリフォルニア州では、州に一%の固定資産税と最大一二%の所得税を納め、さらに最大四四%の所得税を国に納めなければならない。

 緊急度は少し下がるが、課題は他にもあった。日本の伝統的な司法制度に代わる西洋式の法制度の導入もそのひとつだった。一八七一年に日本初の東京裁判所がつくられ、裁判官が任命された。大審院と呼ばれる最上級審は一八七五年に設置された。刑法、商法、民法はそれぞれ別の国の法典を手本に試行錯誤と改正を重ねたため、西洋化の道筋がそれぞれ異なつている。刑法典は、当初フランス法を元にして改正されていったが、その後ドイツ法を手本に改められた。商法典はドイツの法を元にしている。民法典は、フランス法、イギリス法や、日本古来の考え方を採り入れたが、最終的にはドイツ法の影響が大きいものになった。司法制度をどう改革するかという判断には、大きくふたつの点が影響を与えた。ひとつは、それが日本人の考え方と折り合いがつくかどうか。もうひとつは、西洋のどの制度を採用すれば、不平等条約を改正するために必要な文明国として他国に認められるか、だった。たとえば、日本では昔から拷問がおこなわれていたし、死刑の適用範囲が非常に広かった。こういった刑罰は西洋人からすれば野蛮で不適切にみえるため、廃止する必要があった。

 インフラの近代化は、明治時代のごく早い時期にはじまっている。一八七二年には、北海道を除く全国を網羅した近代郵便制度がはじまり、日本初の鉄道が建設され、最初の電信線が引かれた。翌七三年には国立銀行が創立された。東京の街路にはガス灯が設置された。政府は日本の工業化も推進していく。レンガ、セメント、ガラス、機械類、生糸を、西洋から輸入した生産機械と製造法でつくる官営工場が建設された。日清戦争(一八九四~九五年)に勝利してからの日本政府の産業政策は、石炭鉱業、電力産業、銃器製造、製鉄、製鋼、鉄道、造船など、軍需産業に集中するようになった。

 日本が国際社会でまともに扱われるためには、政府の改革がとくに重要だった。そして、とくに難しいものでもあった。一八八五年に内閣制度が導入された。一八八一年には、憲法を欽定する方針が固まっていた。これは各地で起こつていた国会開設運動と憲法制定への圧力に応えたものだった。だが、日本の状況に合った西洋式の憲法を制定するまでに、八年の歳月を要した。この難題の解決には、アメリカ憲法ではなくドイツ帝国憲法を手本にしたことが大きな役割を果たした。ドイツ帝国は強大な力を持つ皇帝の存在に重点を置いており、日本の実情に合致したのである。大日本帝国憲法の万世一系という言葉には、天皇の始祖が神であり、一〇〇〇年以上前から途切れなく世襲制で継承されてきたと信じる日本人の信念が表れている。初代天皇である神武天皇が即位してから二五四九年目の記念日(二月一一日)に、宮城である儀式が執りおこなわれた。紀元節の儀式で天皇みずから皇祖皇宗に憲法発布の御告文を奏した後、正殿にて大日本帝国憲法を記した巻物を内閣総理大臣に手渡した。憲法は、天皇から日本国へ下賜する形式がとられた。式典には、各国の外交官や在日外国人の代表が、重要な点をきちんと把握するよう招待されていた。すなわち、日本は今や立憲主義の文明国となったのだ。他の立憲主義国家と肩を並べる存在だ(つまり、不平等条約の対象となる国ではなくなったのだ)。

 日本人の生活の他の側面と同様に、日本文化も新しい西洋的要素と日本の伝統的要素のモザイクとなった。洋装と西洋風の髪型は、明治時代の日本人男性にあっという間に広まった(口絵3・5、3・6)。たとえば、一八七二年の岩倉使節団の五人を写した集合写真が撮影されたのは、明治維新のわずか四年後、ペリー来航から一九年後だが、四人は西洋風のスーツ、ネクタイ、シルクハットを身に着け、髪型も西洋風だ (口絵3・3)。ひとり岩倉具視だけが、羽織袴姿で髷を結っている。芸術分野でも、舞踏会、軍楽隊、交響楽団、オペラ、西洋式演劇劇場、西洋絵画、小説が入ってくる一方で、日本の伝統音楽、日本画、浮世絵、歌舞伎、能などは生き残った。

 国民全体を束ねるなんらかのイデオロギーの存雀を国民が感じられなければ、どんな国家でも空中分解してしまう危険がある。各国には一体感を醸成するイデオロギーを生み出すための国是や特有の言い回しがある。たとえばアメリカの場合は、「民主主義」「平等」「自主」「自由」「機会」といった国是があり、これらは 「無一文から大金持ちヘ」「人種のるつぼ」「自由の地」「機会平等の国」「無限の可能性の地」といった言い回しに表出している。とくにインドネシア (第5章)のように独立して間もない国や明治日本のように急速な変化が起こりつつある国では、国民を一体化するイデオロギーを政府が意図的につくって唱道することが多い。明治日本はどうしたのだろうか?

 明治日本を一体化するイデオロギーの必要性は、一八九一年に刊行され、広く読まれた『釈明教育勅語節義』という書籍のなかで説かれている。これは、前年の一八九〇年に明治天皇が発した教育勅語の解説書である。「然るに日本は叢爾たる一小国にして、方に今各国呑唾を恣にするの秋なれば、四方皆敵なりと思はざるべからず……苛も我が邦人たるもの、国家の為めには一命を塵芥の如く軽んじ、奮進勇往、以て之れを棄つるの公義心なかるべからず……勅語の主意は、孝悌忠信の徳行を修めて、国家の基礎を固くし、共同愛国の義心を培養して、不慮の変に備ふるにあり…・・・凡そ国の強弱は、主として民心の結合如何による、苛も民心結合せざらんか、城砦もうどうも侍むに足らず、苛も民心結合せんか、百万の頸敵も、亦我れを如何ともすること能はず」(原文は漢字カタカナ交じり文)税制改革や諸法典編纂など実際的な急務を片付け終わった明治政府は、明治時代の後半の二〇年間、公に対する忠誠心を国民に持たせることにより意識を向けた。神道への国家的支援も役に立ったのだが、もっと効果的だったのは公教育だった。神道は日本人の一体感を醸成するうえで役に立った。皇祖神の存在、愛国心、市民の義務、孝悌、神々の崇敬などを共通の信念として人々に教えるために、政府は神道を支配下に置き、儒教的道徳教育を後押しした。官国幣社と呼ばれる格の高い神社は皇室や国庫から公費を支給され、神職は国から任命された。これらの価値観は、天皇を現人神として崇めることとともに、日本のあらゆる小学校で使用が義務化されていた修身の国定教科書のなかに明確に採り入れられた。



    「西洋化」

 ここまで、明治日本がおこなってきた主要な選択的変化について簡単にまとめてきた。ただし、海外への領土拡大については後述する。ここからは、明治時代に起こつた変化について考察し、誤解を受けそうな部分を正しておこう。

 明治政府の指導者がめざしていたのは、断じて日本の「西洋化」ではなかったし、日本をヨーロッパから遠く離れた場所にあるヨーロッパ的社会にすることではなかった。この点で、オーストラリアにやってきたイギリス人植民者が、オーストラリアをイギリスから遠く離れた場所にあるイギリス社会にすることをめざしていたのとは異なる(第7章)。明治政府の目標は、多くの西洋的要素を採り入れつつ、日本の状況に合うように調整し、日本の伝統的要素を多く残すことだった。採用されて調整された西洋的要素は、日本の長い歴史を通じて保たれてきた日本人の核にくっつけられていった。たとえば、識字教育と都市化については、日本は西洋の手本を必要としていなかった。江戸時代から、すでに日本は高い識字率を誇っていたし、首都の江戸はペリー来航の一五〇年前には、すでに世界最大の都市になっていたのだ。また、明治時代の西洋化は、西洋の制度の特定要素をやみくもに模倣したわけではなかった。明治の指導者たちは、自分たちが調整を加えつつ採り入れた西洋式の軍隊や教育などの諸制度が生まれた西洋社会について、驚くほど明確かつ包括的に理解したうえで西洋化を進めていた。

 明治日本には手本となるものがたくさんあった。イギリス、ドイツ、フランス、アメリカなどの西洋諸国から、分野ごとに手本となる国を選ぶことができた。もともと日本国内にあったものを手本とすることもあった。江戸時代末期の日本には二五〇以上もの藩があり、税制などの制度がばらばらだったからである。こういった良い手本のほかに、悪い見本からも重要な教訓を得ることができた。中国である。西洋列強によって半植民地化された中国の運命を目撃したおかげで、日本が回避すべきことが明確になった。

 明治時代の改革は二種類の「観客」に向けておこなわれた。国内の日本人と、海外の西洋人だ。もちろん明治時代の改革は、日本が自国のためにおこなったものだ。富国強兵と国民の一体感を醸成するイデオロギーを浸透させるためである。その一方で、これらの改革は西洋人が重視する諸制度を導入し、西洋列強から日本を同等な文明国として丁重に扱ってもらえるようにするという狙いもあった。西洋から導入された制度のなかには、西洋的な憲法や諸法典といった、基本的な統治制度も含まれている。また、男性の洋装や髪型といった外見的なもの、そして天皇が西洋流の結婚をしたことも含まれる。天皇は、西洋の流儀に従って皇后を一人だけにしたのだ(それ以前の日本の天皇に複数の皇后とたぐさんの側室がいたことは公然の事実だった)。

 明治時代の指導者たちは、富国強兵によって西洋列強と対抗できる日本をつくることを最終目標としていた。だが網羅的な育写真が最初からあったわけではない。明治時代の改革は、少しずつ段階的に考案され、採用されていったのだ。第一段階として、政府直属の軍隊を建軍し、歳入を確保し、全国的な近代教育制度を立ち上げ、封建制を廃止した。第二段階として、憲法を制定し、諸法典を編纂し、さらに戦争による海外への領土拡大がはじまった(次項で述べる)。しかも、これらの改革がすべて順調に、異論もなく進められてきたわけではない。明治日本にも内部対立があった。先に述べたように、士族の反乱や農民一揆も起こつていたのである。



    領土拡大

 明治時代のおもな選択的変化のうち、まだ考察していないものがひとつある。それは、西洋列強の領土的野心の対象になっていた日本が、海外への領土拡大と軍事的侵略をおこなう国に変貌を遂げたことである。これまでみてきたように、江戸時代の日本は鎖国政策をとり、海外の領土を占領しようという野望は持っていなかった。一八五三年の日本には、はるかに強力な軍事力を備えた西洋列強からの脅威が迫っていた。

 しかし、一八六八年に明治時代に入って、陸海軍の改革と殖産興業が進展すると、差し迫った脅威が消えて、逆に段階的な領土拡大が可能になった。第一段階は、一八六九年の北海道併合だ。もともと日本人とは違う先住民族のアイヌ人が住んでいて幕府による部分的な支配を受けていたこの北の島を、正式に日本の領土としたのである。つづいて、台湾に漂着した宮古島の島民が台湾原住民によって何十人も殺されるという事件が起き、一八七四年には台湾に日本から征伐軍が派遣された。最終的に日本は軍を撤退させ、このときは台湾併合にはいたらなかった。一八七二年、今度は琉球王国が日本に併合された。そして一八九四年から九五年にかけて日清戦争を戦った日本はこれに勝利し、下関条約で台湾を併合した。これが明治日本の最初の対外戦争だった。

 明治日本が最初に西洋列強相手に軍事力を試したのは、日露戦争(一九〇四~〇五年)だった。日本の海軍と陸軍はそれぞれロシアを破った(口絵3・7、3・8)。これは世界史上の画期的な出来事だった。西洋列強が総力戦で初めてアジアの国に負けたのである。戦後結ばれたポーツマス条約によって、日本はサハリン島の南半分を併合し、南満州鉄道の権利を獲得した。朝鮮半島では、一九〇五年に大韓帝国を保護国化し、一九一〇年には併合している。一九一四年、日本は中国の膠州湾にあったドイツの租借地を占領し、ドイツ領ミクロネシアを手に入れた(口絵3・9)。そして一九一五年にはついに、日本は中国に対し対華二十一箇条要求を突きつけた。この要求がすべて通れば中国は事実上日本の属国となっていただろう。だが、中国は要求を一部しか呑まなかった。

 一八九四年以前から、日本はすでに中国や韓国に攻め込むことを考えていた。実行しなかった理由は、軍事力がまだ十分ではないと日本が考えていたことと、西洋列強に介入の口実を与えてしまうのを恐れていたことが挙げられる。明治日本が自身の戦力を過大評価して判断を誤ったのは、日清戦争末期の一八九五年の一度きりだ。日本が当時の清国から引き出した譲歩には、遼東半島の割譲も含まれていた。中国大陸と朝鮮半島を結ぶ陸路と水路の要衝だ。だがフランス、ロシア、ドイツの三国干渉によって、日本は遼東半島を手放さぎるを得なかった。ちなみにロシアはその三年後、旅順を租借地としている。この屈辱的な失敗によって、日本は、西洋列強に単独で対抗するにはまだ力不足であることを認識した。そこで一九〇二年に、日本はイギリスと日英同盟を結んだ。こうして後ろ盾と保険を用意してから、一九〇四年にロシアとの戦争に臨んだのである〈また対華二十一箇条要求も、第一次世界大戦がはじまって西洋列強が軍隊を自由に動か
せなくなるのを待ってから突きつけた。日英同盟で安全は担保されていたものの、一八九五年の三国干渉のような介入を西洋列強ができないようにするためだった。

 明治日本の軍備増強と領土拡大は、成功に次ぐ成功をおさめた。それは、現実的かつ注意深く、確度の高い情報にもとづいて公正な自国評価がおこなわれ、日本と対象国との相対的な国力差を見極めていたからだ。日本は現実的に何ができるのかを正しく判断しながら、少しずつ慎重に行動していた。この成功した明治時代の拡大政策を、一九四五年八月一四日の日本の状況と比較してみよう。このとき日本は、中国、アメリカ、イギリス、ロシア、オーストラリア、ニュージーランドと同時に戦線を構えていた(他にも対日宣戦布告をしていた国は多数あったが、実際に戦争をしていたのはこの六カ国だけだ)。対戦相手としては最悪の組み合わせだ。日本陸軍の大部分は、もう何年も前から中国で膠着状態に陥っていた。アメリカの爆撃機は、日本のほとんどの大都市を燃やし尽くしていた。ふたつの原子爆弾は、広島と長崎を壊滅させていた。米英艦隊は、日本の本土沿岸部に艦砲射撃を浴びせていた。ロシア軍は、弱々しい日本の抵抗を蹴散らして満州とサハリンに進撃した。オーストラリアとニュージーランドの部隊は、太平洋上の島々に点在した日本軍の駐屯地を掃討していた。日本の大型戦艦と商船団はほぼすべてが撃沈されたか、航行不能状態だった。すでに三〇〇万人以上の日本人が殺されていた。

 これらの国から同時に攻撃される原因が外交政策の失敗だったとしても、十分ひどい話なのだが、日本が犯した重大な失敗はもっとひどかった。日本のほうからこれらの国に戦争をしかけていったのだ。一九三七年、日本は中国と全面戦争に入った。一九三八年と三九年には二度にわたってソ連と国境で戦った(張鼓峰とノモンハン)。ふたつとも戦闘期間は短かったが、死傷者が多数出た悲惨な戦いだった。一九四一年には、ソ連との戦いがまた起こる可能性があつたにもかかわらず、日本は英米蘭を同時に奇襲する。イギリスに攻撃をしかけるということは、イギリス統治領のオーストラリアとニュージーランドを戦争に巻き込むことを意味した。日本はオーストラリアへの爆撃もはじめた。一九四五年、とうとうソ連も対日戦争に参戦した。一九四五年八月一五日、遅きに失した感はあるものの、日本はついに不可避の帰結に屈服した。降伏したのだ。一八六八年以降の明治日本は、現実的な軍備増強と領土拡大を段階的かつ着実に成功きせていった。だが、なぜ一九三七年以降の日本は、非現実的かつ最終的には失敗に終わる領土拡大を、一歩ずつ間違った方向に進んでいったのだろうか?

 理由は多数ある。日露戦争の成功、ヴェルサイユ条約への失望、一九二九年の世界恐慌を発端として輸出主導型で経済を成長させるもくろみが潰えたことなどだ。しかし、本書のテーマと非常に関連の深い理由をもうひとつ挙げよう。明治日本の指導者と、一九三〇年代、四〇年代の日本の指導者では、公正な自国評価をおこなうための知識や能力に違いがあったのである。明治時代には、軍幹部を含む多くの日本の指導者が海外に派遣された経験があった。そうして中国やアメリカ、ドイツ、ロシアの現状や陸海軍の実力を詳細に直接知ることができ、日本と各国の国力差を公正に評価できた。彼らは成功を確信した場合にだけ、攻撃をしかけた。対照的だったのは一九三〇年代に中国大陸に展開していた日本陸軍だ。大陸の将校たちは若く急進的だったし、海外経験もなかった(ナチスドイツを除いて)。そして、東京の大本営にいた経験ある指導者層の命令を聞き入れなかった。若き急進派将校たちは、アメリカの工業力や軍事力を直接見聞きしたことがなかったし、日本の潜在的敵国についても無知だった。アメリカ人の国民心理も理解できず、アメリカというのは厭戦思想の蔓延する商人の国だと考えていた。一九三〇年代でも、政治家や軍幹部(とくに海軍)の長老の多くは、欧米の力を直接見聞きした経験があった。私が日本で経験した、非常に強く印象に残っている話をしよう。初めて日本を訪れた一九九八年のこと、日本の製鉄会社の元重役だった九〇代のご老人と一緒に夕食を囲む機会があった。彼は一九三〇年代にアメリカの製鉄所を視察したときのことを私に話してくれた。アメリカの製鉄所の高級銅生産能力が日本の五〇倍であることを知り、彼は衝撃を受けたそうだ。その事実ひとつだけで、対米開戦が狂気の沙汰であることを確信したという。

 だが一九三〇年代の日本では、海外経験のある長老級の指導者たちが、海外経験のない若い急進派に恫喝され、威圧され、何人かは暗殺された。幕末期の一八五〇年代末から六〇年代にかけて過激な志士たちが当時の日本の指導者たちを恫喝したり暗殺したりしていたのとそっくりだ。志士たちも一九三〇年代の青年将校たち同様、外国の強さを直接的には知らなかった。違ったのは、志士が西洋人を襲ったことにより、西洋の強力な軍艦が鹿児島の城下町や馬関海峡の両岸を砲撃したことだった。これにより、志士たちですら自分たちの戦略は非現実的だと納得させられた。だが一九三〇年代には、海外に行ったこともない若い将校たちに現実をたたき込む外国による砲撃はなかったのだ。

 さらに、明治の日本人指導者と、一九三〇年代の指導者たちが経験した歴史が正反対であったこともある。明治の指導者たちが成長したのは、弱い日本、いつ強力な敵国が現れ攻撃されるかわからない状態の日本だった。だが一九三〇年代の日本の指導者にとって戦争といえば、痛快な勝利をおさめた日露戦争だった。旅順港のロシア太平洋艦隊を壊滅させた奇襲攻撃や、対馬沖でパルチック艦隊を完膚なきまでにたたきつぶした日本海海戦を思いうかべるのだ。旅順港の奇襲攻撃は、真珠湾でアメリカの艦隊にしかけた奇襲攻撃のモデルとなった(口絵3・7)。このように一国のなかで世代によって経験した歴史が異なるためにまったく異質な政治観を持つことになった例は、第6章のドイツでもみられる。

 そういうわけで、勝算が絶望的にないにもかかわらず日本が第二次世界大戦をはじめた理由の一部(あくまで一部)は、一九三〇年代の若い軍幹部に現実的かつ慎重で公正な自国評価をおこなうのに必要な知識と経験が欠けていたことだ。そしてそれが日本に破滅的な結末をもたらしたのである。



    危機の枠組み

 明治日本では、第1章で挙げた国家的危機の帰結にかかわる一二の要因の大半と驚くほどよく似た要因がみてとれる。あるひとつの要因(表1・2の要因5) については、日本は、本書で取り上げる七カ国のうちこれ以上ないすばらしい典型例を示してくれる。もう一つの要因(要因7)については、他のもうひとつの国とともに日本は好例を示している。他の七つの要因(要因1、3、4、6、9、10、11)も重要だったし、要因12は、プラス、マイナス両面で機能している。

 明治日本は、本書で論じる他のどの国よりも多く、外国を手本として借用した変化を経験している(要因5)。ある分野における日本の状況にもっとも適した手本を選び出すために、各国事例が比較検討された。その結果、大日本帝国憲法と陸軍はドイツを手本に、海軍はイギリスを手本に、民法典の最初の草案はフランスを手本に、一八七九年の教育改革はアメリカを手本にした。一八七〇年に板垣退助と福岡孝弟が政府に示した高知藩の藩政改革の提案「人民平均の理」には、アメリカ独立宣言まで登場している。板垣と福岡はその冒頭で、士農工商の隔てもなく、階級による貴賤や上下もないと述べ、それを前提にさまざまな結論を引き出している(アメリカ独立宣言第二文を思い起こしてほしい。「われわれは、以下の事実を自明のことと信じる。すなわち、すべての人間は生まれながらに平等であり……」という文が多くの結論につづいていく)。アメリカを手本にした政府をつくろうという板垣と福岡の提案は採用されなかったが、実際に採用された外国の手本は他にたくさんある。

 先の項で、明治日本において現実的かつ公正な自国評価(要因7)が果たした役割について論じてきたが、日本と同じくらいこの要素が重要な役割を果たしたのはフィンランドぐらいだ。ここまでの論考で、公正な自国評価を成功させるためには、ふたつの必要条件があることが明らかになってきた。ひとつは、苦しくつらい真実でも、厭わずに直視するという意思だ。日本の場合、「憎き毛唐ども」のほうが日本よりも強いという真実と、日本が強くなるためには「憎き毛唐ども」から学ぶ以外に方法がないという真実であった。もうひとつの必要条件は、知識だ。明治日本の指導者や幕末期の志士たちにとって、西洋と日本の軍事力の圧倒的格差を直視するだけでは不十分だった。その強さを直接目撃したり、経験したりすることによって得られる知識も必要だった。ところが、一九三〇年代の青年将校たちには西洋の軍事力に関する直接的な知識がなかった。明治日本の現実的かつ公正な自国評価は、国家的危機の帰結にかかわるもうひとつの要因とつながってくる。ペリー来航によって、日本が危機に直面しでいるという世論が日本人全体で広く合意されていたことである(要因1)。

 明治日本をみると、囲いづくりと選択的変化の必要性(要因3)についてもよくわかる。経済、法律、軍事、政治、社会生活、科学技術など、明治日本では社会のあらゆる側面で非常に大きな変化があった。しかし、伝統的な日本の特徴の多くも保持された。儒教的道徳観、天皇崇敬、民族の均質性、孝心、神道、日本語の音字体系などだ。当初、これらの分野でも変革が提案された。たとえば共和制導入やローマ字採用の提案もあった。しかし、日本はすばやく囲いをつくり、保持すべき伝統的要素と変える必要のある要素を線引きした。変化への願望と同様に、伝統を固守したいという願望も強かった。そのため、変革の一部は抵抗感を減らすために、「伝統の発明」を利用し、創造された歴史として提示された。劇的な変化と保守的な伝統保持の併存には、状況に合わせた国としての柔軟性(要因10)という要因もよく表れている。

 外国を手本とする有用性とあわせて、外国からの支援の有用性(要因4)も明治日本にはみてとれる。その例を挙げていけば限りがないが、たとえば長崎を拠点にしていたイギリス人貿易商人のトーマス・グラバーは、一八六四年にはすでに一九人の薩摩の男たちの密航を手伝い、イングランドに留学させている。日本からやってきた人々を受け入れてくれたヨーロッパ人やアメリカ人もたくさんいた。一八八六年に来日したドイツ人顧問のアルベルト・モッセは、すでに来日していたヘルマン・ロエスレルとともに伊藤博文の憲法草案作成を助けた。イギリスの造船所ヴイツカーズは日本初の超弩級巡洋戦艦を建造した。一番艦の(金剛)を見本に(比叡)(榛名)(藤島)が日本国内で建造されることになる。

 明治日本、そして現代日本には、強いナショナル・アイデンティティがある(要因6)。日本人や指導者層は、日本は頼まれな、優れた、世界の他の国とはかけ離れた国だと考えていた。日本人が明治時代のさまざまなストレスを乗り切れたのは、そういう共通認識があったからである。より良い日本の未来をつかむにはどうすべきかについて意見が割れることはあったが、日本という国の価値を疑うことはけっしてなかった。

 明治日本は忍耐の好例である。最初の解決策が失敗したとき、それを許容したうえでつぎを模索する意欲、うまく機能する解答がみつかるまで諦めない粘り強さである(要因9)。一八五〇年代と六〇年代に外国からの脅威に対して日本が示した最初の反応は、外国人を排斥しよう、というものだった。条約港への外国人立ち入りを認めて以降も、もう一度彼らを排斥しようと試みた。だが、幕府も志士たちも明治の指導者たちも、この対処法がうまくいかず、別の対処法が必要なことにしだいに気づいていった。つまり、日本を西洋に対して開国し、西洋から学び、日本の国力を高めるのである。同様に、明治時代になってからの諸法典や教育制度、憲法制定には何年もの時間をかけ、原案をいくつもつくり、制度を試験導入し、修正を加えていった。この三分野で明治政府は当初、ひとつ、または複数の外国を手本として試し、日本の状況に合わないとして当初選んだ手本を放棄した。そして最終的には、当初選んだのとは違う国を手本にしている。たとえば、民法典は、はじめはフランス法を、その後イギリス法を手本にし、結局はドイツ法を参考にした。

 けっして譲れない基本的な価値観(要因11)によって、日本人は自己犠牲を厭わない国民として団結した。国家の基本的価値観のなかで上位にくるのは、天皇への忠誠だった。これは第二次世界大戦末期、アメリカが無条件降伏を要求した際に劇的に表れている。原爆をふたつ落とされても、戦況が絶望的であっても、日本は、ひとつの条件をかたくなに主張しつづけた。「天皇の国家統治の大権を変更するの要求を包含し居らざることの了解の下に受諾す」という条件である。この条件が認められなければ、日本はアメリカ軍との本土決戦をも辞さない覚悟だったのだ。日本人の基本的価値観がいかに強力だったかは、第二次世界大戦中、特攻攻撃や自決した兵士の数の多さにも表れている。他の近代国家と比較しても、これほど自己犠牲を進んでおこなった兵士はいない。もっともよく知られているのは神風特攻隊やロケット推進の滑空機(桜花)の乗員たちだ。彼らは爆弾を積んだ機体を敵艦に体当たりさせた。また(回天)は、艦船から発射される魚雷だが、これには操縦士が乗って敵艦まで誘導していた。神風特攻隊や、(桜花)(回天)といぅた特攻兵器が導入されたのは第二次世界大戦末期だったが、特攻兵器が開発される前から自爆攻撃はあった。降伏するとみせかけた兵士が隠し持っていた手榴弾を爆発させ、自分を捕らえた敵を道連れにするのだ。これらはいずれも、敵兵を殺すという軍事的な目的に直結していた。だが、敵兵を殺すためではないのに、戦いに敗れた日本兵や将校が自決するということも日常的にあった。日本陸軍は戦陣訓で「生きて虜囚の辱を受けず、死して罪禍の汚名を残すこと勿れ」とたたき込まれており、それに従ったのである。たとえば、一九四三年一一月のタラワの戦いでは、日本の精鋭守備隊二五七一人のうち二五六三人が死亡した。戦闘終盤の死者は自決が多かったとされる。捕虜になった兵士はわずか八人だった。

 島国である日本は、陸に国境線がない。そのため、地政学的制約(要因12)という観点からみると、フィンランドやドイツといった他国と国境を接する国と比べれば、日本は比較的恵まれている。第2章ではソ連との国境線の長さが、フィンランドの問題の根本にあることをみてきた。第6章では、強国と接する陸の国境がドイツの歴史の主題となってきたことをみていく。だが、江戸時代と明治時代では、地球の反対側にあって大洋を隔てた西洋列強が、日本の根本的な問題となってきた。すでに一九世紀にはテクノロジーが地政学的制約を書き換えるようになっていたのだ。現在ではその傾向はさらに強くなっている。だが、テクノロジーによって、実際の地図上の地政学的制約がまったく消えてしまったわけではない。



    四つの論点

 明治日本についての論考の締めくくりとして、個人的危機には現れず、国家的危機にのみ生じる問題のうち四つについて、日本がどうだったかを考えていこう。暴力革命か平和的な漸進的変化か、指導者の役割、集団同士の衝突と和解、統合的な計画の有無、の四つである。

 国家的危機は、暴力革命による大変革(一九七三年のチリ、一九六五年のインドネシア)になる場合と、平和的な漸進的変化(戦後のオーストラリア)になる場合がある。明治日本の変革は、後者にやや近い中間といえる。幕府による政治は、一八六八年一月三日にほぼ無血のクーデタ一によって終わった。徳川慶喜自身ではなく、旧幕府を支持する一部の者が抵抗し、一年半にわたる内戦の末に旧幕府軍は敗北した。だがこの内戦による死者は、一九六五年のインドネシアのクーデターとその後の反クーデターによる死者や、一九七三年のチリのクーデターとその余波による死者、一九一八年のフィンランド内戦の死者と比べてかなり少ない。

 ナチスドイツといえばヒトラー、一九七三年以後のチリといえばピノチェト、一九六五年以後のインドネシアといえばスハルトだが、明治維新には、そのように突出した指導者はいない。明治時代のどの時期をみても、それぞれ複数の指導者がいる。一八八〇年代には少しずつ指導者が入れ替わっていった。さまぎまなタイプの指導者がいたが、共通していたのは西洋世界をじかに知る経験があったことだ。いずれの指導者も諸外国から手本となるものを選び取り、富国強兵をめざすという基本戦略に専念した。天皇は、実際の指導者というより、象徴的で名目上の政府指導者という立場を変えなかった。

 集団同士の衝突と和解についてみてみよう。一八五三年から六八年にかけて、国内には国家の基本戦略をめぐつて意見対立があった。一八六八年以降、基本戦略は固まったものの、今度はそれを実現する政策をめぐる対立が起こつた。これはどこの国でも起こり得る、正常な対立だ。一八七七年までは、このような対立を暴力的に解決する場合があった。とくに目立つのは、一八六九年までつづいた幕府と薩長同盟との対立、一八六〇年代の急進派志士と穏健派の対立、明治政府に対する士族の反乱である。しかし、チリやインドネシアと比べれば、暴力の度合いは穏やかだった。その後の和解でも、日本ではインドネシアに比べれば徹底した和解がおこなわれたし、チリよりもずっと包括的な和解だったといえる。理由のひとつは、犠牲者数がはるかに少なかったことである。もうひとつの理由は、明治政府の指導者たちが、チリやインドネシアの軍事指導者よりも和解のために努力をし、またその手法も巧みだったからである。本書で取り上げたその他の国のうち、暴力的な衝突の負の遺産を一掃したという点で明好日本と比肩するのは、一九一八年の内戦後のフィンランドだけだろう。

 国家的危機の大半は、数多くの政策変更を必要とする。一つひとつを段階的に変更していくか、すべてを統合的な計画の下で変更していくかという点では、明治日本は後者にかなり近い。だが、明治時代の指導者たちが、政策変更を同時並行で一斉におこなったという意味ではない。彼らは、問題の緊急性を判別していた。まず一八七〇年代に政府直轄の陸海軍を編制し、税制を改革し、その他いくつか急を要する問題を解決した。だが、外国との本格的な戦争は一八九四年の日清戦争まではじめなかった。とはいえこれらの政策はすべて、明治時代初頭に合意があったひとつの原則を源泉としている。その合意とは、西洋から選択的に学習し、借用することによって、富国強兵を図ることである。

 明治日本は、選択的変化によって国家的危機を解決した、ふたつめの好例である。ひとつめの好例であるフィンランドと明治日本は、何年も前から徐々に高まってきた外国の軍事的脅威が具現化したことで発生した危機に突然直面したという点で似ている。フィンランド人も日本人も、圧倒的に不利な状況下でも自己犠牲を厭わずに国を守ろうと思う、強固な基本的価値観とナショナル・アイデンティティを持っている---日本の場合、それを試されたのは明治時代ではなく第二次世界大戦のときだったが。また、フィンランド人も明治時代の日本人も、並外れて公正で現実的な観点を持っていた。だが、フィンランドと明治日本では正反対な部分もある。明治日本は多くの国から支援を得られたし、日本に脅威を与えたことのある国からすらも援助があった。一方のフィンランドは、冬戦争のあいだ、どこからも実際的な支援がなかった。また日本には、問題解決のために利用できる手本が豊富にあった。フィンランドには何もなかった。日本は人口が多く、経済力があり、敵国からの距離が離れていたため、脅威となる西洋列強と互角に戦える軍事力を増強する時間的な余裕もあり、地理的な制約もなかった。フィンランドとソ連の距離はあまりにも近く、国力の差も大きすぎたために、日本と同じような選択肢は残されていなかった。これから第4章と第5草では、フィンランドや明治日本のように突然危機に見舞われるが、その発生源が国内だった国について論じていく。