第2部 国家-----明らかになった危機

    

      ジャレド・ダイアモンド

      2019年10月日本経済新聞社


 第6章 ドイツの再建

 一九四五年のドイツ

 ヨーロッパにおける第二次世界大戦は、一九四五年五月七日から八日にかけてドイツが降伏して終結した。その時点のドイツはつぎのような状況だった。 ナチスの指導者だったヒトラー、ゲッベルス、ヒムラー、ボルマンは、すでに自殺したか、まもなく自殺するところだった。ドイツ軍はヨーロッパの大部分を制圧したものの後退を余儀なくされ、敗北していた。約七〇〇万人のドイツ人が殺されていた。そのなかには兵士もいれば、爆撃で亡くなった一般市民も、難民となって逃げる途中で殺された人もいた。とくに東部ではソ連の進軍により多くのドイツ人が殺されたが、これはドイツ軍がソ連の一般市民におこなった蛮行の報復だった。

     
     
       生き延びた何千万人ものドイツ人も、激しい爆撃により心に痛手を負っていた(口絵6・1)。主要都市は、ほぼすべてが爆撃や戦闘により瓦礫と化していた(口絵6・2)。各都市で、家屋の四分の一から二分の一が破壊された。

 ドイツの領土の四分の一は、ポーランドとソ連の手に渡った。残った国土は四つの占領地区に分割され、やがてふたつの国に分断されることになる。

 およそ一〇〇〇万人のドイツ人が家を失い、難民になった。行方不明の家族を探すドイツ人も何百万人にものぼった。何年も経って奇跡的に再会できた例もあったが、ほとんどは行方がわからず、亡くなった日時や場所、状況もわからないままだった。私が最初についたドイツ語の先生は、一九五四年にはドイツから亡命中だったが、あるときふと息子さんがいることを口にした。私が深く考えずに息子さんについて訊ねると、苦痛に満ちた声で訴えた。「やつらがあの子を連れていってしまい、それ以来、いっさい知らせがないのですよ!」。その時点ですでに一〇年、先生と夫人は息子の消息がつかめずにいたのだ。後に親しくなった二人のドイツ人は、やや「幸運」の部類に入った。一人は父親から最後に連絡を受けてから「わずか」一年後に、どうやら父が亡くなったらしいと知り、もう一人は兄弟の死を三年後に知ることができたのだ。

一九四五年当時、ドイツの経済は破綻していた。ドイツの通貨はインフレにより急速にその価値を失いつつあった。ドイツ国民は一二年間にわたりナチスに洗脳された後だった。ドイツ政府の役人と裁判官はいずれも、実質的にナチスの信奉者または協力者だった。個人的にヒトラーに忠誠を誓わなければ、政府の職に就くことはできなかったからだ。ドイツ社会は権威主義的だった。

 今日のドイツは自由民主主義国である。世界第四位の経済大国であり、世界屈指の輸出国でもある。ロシアの西に位置し、ヨーロッパで最大の力を持つ国家だ。独自の通貨(ドイツマルク)の価値を安定させ、その後ヨーロッパの共通通貨(ユーロ)の導入にも主要な役割を果たし、EUの設立に寄与し、現在はその一員であり、かつて攻撃対象とした他の加盟国とも平和な関係を築いている。ナチスの過去とも真撃に向き合ってきた。ドイツ社会は以前ほど権威主義的ではなくなった。

一九四五年五月から今日までのあいだに、何がこのような変化をもたらしたのだろうか? 私が初めてドイツを訪れたのは一九五九年だった。一九六一年の大半をその地で暮らし、以来、何度も訪れている。ここでは、私が戦後ドイツで目にした五つの変化を論じることにしたい。そのうちふたつ(東西分裂、西ドイツの経済回復)は、私がドイツで暮らしていた頃にはほぼ完了していた。つぎのふたつ(ナチズムの残滓への対峙、社会の変化),はすでにはじまっていたが、その動きが加速したのはもう少し後のことだ。

最後のひとつ(再統一)が実現したのは何十年も後のことで、一九六一年の時点では、私もドイツ人の友人も想像することすらできなかった。本書における危機と変化の枠組みからみれば、ドイツの例は、地政学的な制約、良くも悪くも際立った指導者が果たした役割など、多くの点で極端である。なんといっても、ドイツが直面した危機は群を抜いて深刻なものだった。幕末・明治期の日本は攻撃の脅威のみがあった。フィンランドとオーストラリアは攻撃はされたが占領はされなかった。一方、一九四五年のドイツと日本は攻撃、制圧、占領と、本書で扱う他の国々よりもはるかに大きな痛手を負った。



 一九四五年から一九六一年まで


 第二次世界大戦に勝利した連合国は、ドイツを四つの地区に分割して占領した。南はアメリカ、南西はフランス、北西はイギリス、東はソ連が統治した。ソ連占領地区の中央にあった首都ベルリンも四国間で分割されたため、ソ連の占領地区のなかにソ連に占領されていない地区が島のように存在することになった。一九四八年、ソ連はベルリン内のアメリカ、イギリス、フランスの占領地区への陸路を封鎖し、西側の連合国三カ国に各国の占領地区を放棄させようとした。連合国側はこれに対してベルリン大空輸を実施し、一年近くにわたり航空機でベルリンに物資補給をつづけたため、一九四九年、ソ連はついに諦めて封鎖を解除した。

 同じく一九四九年、連合国側は各国の占領地区をひとつにまとめ、ここにドイツ連邦共和国、またの名を西ドイツ、ドイツ語ではBundesrepublik Deutschlandという国が誕生した。ソ連の占領地区はドイツ民主共和国という別の国となり、こちらは東ドイツ、またはドイツ語の名称の頭文字をとってDDRとも呼ばれた。現在では、東ドイツは共産主義による独裁体制の失敗例だという見解が一般的で、同国は結局は崩壊して実質的に西ドイツに吸収された。「ドイツ民主共和国」という名称は大きな欺瞞として記憶されている。現在の北朝鮮が「朝鮮民主主義人民共和国」を名乗っているのと同じようなものだ。今日では忘れられがちだが、東ドイツ建国にはソ連の強引さのみでなくドイツの共産主義の理想もかかわっていた。当時は大勢のドイツの知識人が西ドイツから、あるいは亡命先の外国から東ドイツに移り住むことを選んだのである。

 だが、東ドイツの生活水準と自由度は、西ドイツのレベルには遠くおよばなかった。西ドイツにはアメリカからの経済支援が流れ込んでいたが、ソ連はみずからの支配地区に賠償金を科し、工場を丸ごと解体してロシアに移設し、東ドイツの農場を集団農場に再編成した。こうして、一九九〇年に再統一されるまで二世代にわたって東ドイツの人々は、西側の民主国家の人々のように、自分たちの生活を向上させるために懸命に働こうという意欲を持てなくなっていた。

 その結果、東ドイツから西ドイツヘ逃亡する人々があいついだ。そこで東ドイツは一九五二年に西ドイツとの国境を封鎖したが、それでも東ドイツの人々は東ベルリンから西ベルリンに入り、西ベルリンから西ドイツへ空路で逃れることができた。戦前からのベルリンの公共交通機関(地下鉄と都市鉄道)には東西ベルリンを結ぶ線があったため、東ベルリンの人はだれでも電車に乗るだけで西ベルリンに行くことができたのだ。一九六〇年に私が初めてベルリンを訪れたときには、他の西側からの旅行者と同じく、地下鉄で東ベルリンへ行き西ベルリンへ戻った。

     
一九五三年、東ドイツでは人々が不満を爆発させ、ストライキが暴動に発展し、ソ連軍に鎮圧された。不満をつのらせ、ベルリンの公共交通機関を使って東ドイツから西ドイツへと逃亡する人は後を絶たなかった。一九六一年八月一三日の夜、東ドイツ政府は突然東ベルリンの地下鉄の駅を封鎖して東ベルリンと西ベルリンのあいだに壁を建造し、国境警備隊に監視させ、壁を越えようとする人々を射殺させた(口絵6・3)。当時私はドイツで暮らしていたのだが、壁が建造された翌日の西ドイツの友人たちの愕然とした様子、衝撃、怒りを今でも覚えている。東ドイツは壁を建造した理由として、西ドイツからの侵入者や犯罪者を防いで東ドイツを守るためであると正当化し、不満を抱えた東ドイツ国民が西へ逃亡するのを阻止するためだとは認めなかった。西側の連合国はあえて壁を壊そうとはしなかった。東ドイツ軍とソ連軍に囲まれた西ベルリンのために何もできないとわかっていたからである。

 それ以来、東ドイツは別の国家として存続し、西ドイツヘの逃亡を試みれば国境で殺される確率はかなり高いと覚悟しなければならなかった(実際に逃亡を試みたドイツ人一〇〇〇人以上が命を落とした)。かたやソ連と東欧の共産圏、かたやアメリカと西ヨーロッパという資本主義陣営の二極化した世界にあって、ドイツ再統一が実現するという望みはほぼ断たれていた。たとえるなら、アメリカがミシシッピ川を境に共産主義の東アメリカと民主主義の西アメリカに分断され、将来の再統一が見込めないようなものだった。

 第二次世界大戦直後、連合国側は戦時中に立案されていたいわゆるモーゲンソー・プランを活かし、西ドイツの工業再興を防ぎ農業国に戻して戦争の賠償金を徴収しようと考えた。実際、第一次世界大戦後には連合国が、そしてこのときはソ連が東ドイツに対して、賠償金徴収をおこなっていた。連合国側としては、つぎのような見解であった。ドイツはヒトラーのもとで第二次世界大戦を引き起こした責任があり(これについては意見がほぼ一致している)、さらに皇帝ヴイルヘルム二世のもとで第一次世界大戦を引き起こした責任もある(これについては異論も多い)、したがってドイツがふたたび工業国となればつぎの世界大戦につながるかもしれない。

 連合国側がこの見方を変えたのは、冷戦が深刻化し、つぎの世界大戦をもたらす真の脅威はドイツではなくソ連であると認識したためである。第4章でチリに対するアメリカの政策を述べた際に触れたが、第二次世界大戦後の数十年間、アメリカの外交政策の根底を支配する動機となったのは、この認識であった。ソ連軍によって占領された東欧諸国がすべて共産圏に組み入れられ、ソ連は原子爆弾、つづいて水素爆弾を保有し、一九四八年から四九年にかけてベルリン封鎖を実行して西側の占領地区を弱らせようとした。西欧の民主国家にも共産党が力を伸ばしてきた国があった(とくにイタリア)ことなどから、冷戦が深刻化してつぎの世界大戦が勃発する可能性がもっとも高いのは、西欧だと思われた。私がドイツで暮らすことになったのは一九六一年だが、その時点でも父(アメリカ人)からは、ヨーロッパで少しでも危険な兆候があればすぐに安全なスイスに逃げるようにと真剣にアドバイスされた。

 こうした視点で捉えれば、西ドイツはヨーロッパの中央に位置し、共産主義の東ドイツとチェコスロバキアに国境を接しており、西欧の自由を守るためにきわめて重要な存在であった。西側諸国としては、共産主義の防波堤として西ドイツにふたたび力を取り戻してもらう必要があった。他にも、力を失って不満をつのらせたドイツがふたたび(第一次世界大戦後のように)政治的に過激路線に走るリスクを減らしたい、経済的に弱体化した西ドイツに連合国が食糧などを継続的に支援する経済的負担を軽減したい、などの理由が連合国にはあった。

一九四五年以降、こうした認識が西側の連合国のあいだで固まるのに数年かかった。その間、西ドイツ経済は悪化の一途をたどっていた。アメリカは一九四七年から、他の西欧諸国に対してマーシャル・プランによる経済支援を開始していた。一九四八年、ついに西ドイツも支援対象に含めることが決定された。同時に西ドイツは、インフレで弱くなっていたライヒスマルクを新通貨ドイツマルクに切り替えた。西側の連合国は各占領地区を統合して西ドイツというひとつの国家としながらも、立法に関しては自分たちの拒否権を手放さなかった。だが、西ドイツの初代首相コンラート・アデナウアーは巧みな手腕を発揮し、共産主義の攻撃に対するアメリカの恐怖をうまく利用して西側の干渉を減らす方向へ、そして西ドイツが主権を行使することを黙認させる方向へと持っていった。アデナウアーのもとで経済大臣となったルートヴィヒ・エアハルトは修正自由市場政策を導入し、マーシャル・プランによる支援を活用して「Wirtschaftswunder(経済の奇跡)」と呼ばれる経済回復をみごとに成し遂げた。配給制度は廃止され、工業生産高と生活水準は急上昇し、車や家を買うという夢が現実のものとなった。

 私がイギリスから西ドイツへ移り住んだ頃には、イギリスよりも西ドイツのほうが繁栄し、住民の満足度も高いように感じられた。イギリス人の友人たちがよく苦々しげにいっていたように、第二次世界大戦ではドイツが負けてイギリスが勝ったのに、皮肉にも経済の奇跡を成し遂げたのは西ドイツであってイギリスではなかったのである。政治的には、一九五五年に西ドイツは主権を回復し、連合軍による占領は終わった。連合国はドイツを破って武装解除するために二度の世界大戦をおこなったというのに、皮肉にも西ドイツは再軍備をはじめ、軍を再建した---(信じがたいことに)西ドイツ議会では否決されたが西側諸国が要請したためである。西ドイツにも西欧の防衛を負担させるのが連合国の目的だった。一九四五年当時の見解からすると、これはアメリカ、イギリス、フランスによる対ドイツ政策のもっとも驚くべき転換だった。

 西ドイツ経済の特徴は、比較的良好な労使関係、ストライキの少なさ、柔軟な雇用条件である。雇用主と労働者のあいだには暗黙の了解があり、事業が成功するよう労働者はストライキをせず、その代わりに雇用主は成果を労働者たちに分配する。ドイツの産業界で発展した徒弟制度は今日まで受け継がれていて、若者は会社で見習いとして、給料をもらいながら自分の仕事を覚える。見習い期間を終えると、その会社で職を得ることができる。今日、ドイツはヨーロッパ随一の経済大国となった。



 ドイツ人がみずからを裁く


 第二次世界大戦が終わると、連合国はまだ生きていたナチスの指導者二四名を戦争犯罪者としてニュルンベルクで裁判をおこなった。一〇名は死刑を宣告され、そのうちもっとも高い地位にあったのが、外務大臣ヨアヒム・フォン・リッペントロップとドイツ空軍総司令官ヘルマン・ゲーリングである(ゲーリングは処刑予定日の前夜に服毒自殺した)。七名には長期刑または終身刑が科せられた。ニュルンベルク裁判ではそれほど地位の高くないナチ党貞も大勢裁かれ、比較的短い刑が科せられた。連合国はさらに多くのドイツ人を対象として「非ナチ化」のプロセスを実施し、ナチ党員としての過去の調査と再教育をおこなった。

 だが、ニュルンベルク裁判と非ナチ化のプロセスを経ても、ドイツ人にとってのナチズムの残滓の問題は解決しなかった。地位は低くともナチスを信奉していたりナチスの命令に従ったりしたドイツ人は数多くいたが、そうした人々は追及の対象になっていなかった。裁判はドイツ人自身ではなく連合国によっておこなわれたものであり、ドイツ人がみずからの行動に対して責任をとったわけではない。一連の裁判は「Siegerjustiz(勝者の裁き)」、つまり勝者から敗者への復讐にすぎないとドイツではみなされるようになった。西ドイツは自国の司法制度でも独自に追及をおこなったが、当初、その範囲は限られたものにならざるを得なかった。

 戦後ドイツで機能する政府を築くにあたり、連合国とドイツ人双方にとって現実的な問題となったのは、経験ある役人の確保だった。一九四五年の時点で政府で働いた経験がある者といえば、大多数がナチス政権下で公職にあった者である。要するに、戦後ドイツで政府の役人が務まりそうな人材(裁判官を含む)は、ナチスの信奉者か、少なくともナチスに協力した人ばかりだった。例外的に、外国へ逃れていたりナチスによって強制収容所に送られたりした人々もいたが、当然ながら政府での経験を積む機会はなかった。たとえば戦後の西ドイツの初代首相となったコンラート・アデナウアーがおこなった政策は、「赦しと融和」といわれている。具体的には、ナチス時代の行為の責任を個々のドイツ人には問わず、それよりも、食べ物もろくに手に入らず家を失った何百万人ものドイツ人たちに食糧と住居を与え、爆撃されたドイツの諸都市と壊滅的な打撃を受けた経済を再建し、ナチスによる一二年間の支配の後にあらためて民主的な政府を打ち立てることに力を注いだ。

 その結果、大半のドイツ人がつぎのように考えるようになった。ナチスの犯罪はごく一部の邪悪な指導者個人の責任であってドイツ国民の大多数は無実、ソ連を相手に勇敢に戦ったふつうのドイツ人兵士も無罪、したがってナチスの犯罪に関して(一九五〇年代半ばの時点で)これ以上おこなわれるべき重要な調査はない。こうした考え以外にも、西ドイツ政府によるナチス追及が進まなかった理由がある。戦後の政府として追及する側にも、元ナチ党員が多数残っていたのだ。たとえば西ドイツの連邦刑事庁の職員四七名のうち三三名、そして西ドイツの情報機関の職員の多くが、かつて狂信的なナチス親衛隊に所属し指導的立場にあったことがわかった。私が一九六一年にドイツに滞在していたときに親しくなった年配のドイツ人から、ナチス時代を擁護する発言が出るのを聞いたことがある。いずれも私と二人きりで話をしていたときのことで、彼らはナチス時代には三〇代か四〇代だった。たとえば、ユダヤ人を絶滅させるために何百万人も虐殺したといわれているが数学的にそんなことは不可能であり、途方もない嘘である、と語ったのは、チェロとピアノのためのソナタを私と一緒に演奏した女性音楽家の夫だった。別の年配のドイツ人の友人は、私にヒトラーの演説の録音を聞かせ、これを聞くとうれしいような楽しいような気持ちになるのだといった。

一九五八年、ついに西ドイツの全州の法務大臣たちが、西ドイツ国内全土および国外でおこなわれたナチスの犯罪追及に総力を結集するための中心的機関を設立した。この追及の先頭に立ったのは、フリッツ・バウアーというドイツ系ユダヤ人の法律家である。反ナチスの社会民主党員であったが、一九三五年にドイツからデンマークへ逃亡を余儀なくされていた。一九四九年にドイツに帰国すると、すぐに戦犯の追及に着手した。一九五六年から亡くなる一九六八年まで、バウアーはドイツのヘッセン州の検事長を務めた。フリッツ・バウアーが職務を果たすうえでの信条は、ドイツ人はみずからを裁くべし、である。これは、連合国が裁判にかけた指導者にとどまらず、ごくふつうのドイツ人も追及の対象とすることを意味していた。

 バウア一の名が初めて知れ渡ることになったのは、ドイツでアウシュヴィッツ裁判と呼ばれている裁判だった。彼はナチス最大の強制収容所であるアウシュヴィッツで下級職員として働いていたドイツ人を追及した。衣料室の管理者、薬剤師、医師など、組織の末端の人々が被告となった。バウワーはさらに追及の手を伸ばしてゆく。ナチスの下級の警察官も被告となった。ユダヤ人や抵抗運動指導者のドイツ人に有罪判決または死刑判決を下した裁判官も、ユダヤ人実業家を迫害したナチ党員も、ナチスの安楽死政策に携わった医師や裁判官も、安楽死を実行した職員も、ドイツの外交機関の役人も裁かれた。東部戦線に従軍したドイツ兵が残虐行為により有罪判決を受けたことは、ドイツの人々にとって最大の衝撃だった。残虐行為をおこなったのはナチス親衛隊のような狂信的なグループであってごくふつうのドイツ人兵士ではない、という考えがドイツ人のあいだに広まっていたからである。

 バウアーはこのような追及に加えて、戦後姿をくらました、ナチスのなかでもとくに重要で邪悪な人物の行方を追った---ヒトラーの側近マルティン・ボルマン、医師としてアウシュヴィッツ強制収容所に勤務し人体実験をおこなったヨーゼフ・メンゲレ、ユダヤ人の移送を指揮したアドルフ・アイヒマンである。メンゲレとボルマンを探し出すことはかなわなかった。メンゲレは一九七九年にブラジルで死亡した。ボルマンは一九四五年、ヒトラーとほぼ同じ時期に自殺していたことが後に判明した。

 アルゼンチンに逃亡していたアイヒマンの居どころについては、情報が入った。確実に捕らえて処罰するためには、ドイツの情報機関に居どころを伝えるのは得策ではないとバウアーは判断した。彼らがアイヒマンに情報を漏らして逃がしてしまうのではないかと危倶したのである。そこでバウアーはアイヒマンの所在に関する情報をイスラエルの情報機関に伝えた。イスラエル側はアルゼンチンでアイヒマンの拉致に成功し、秘密裏にエルアル航空の飛行機でイスラエルに輸送して裁判にかけ、絞首刑に処した。このことは世界中の注目を集め、アイヒマンだけでなく、ナチスの犯罪に対する個人の責任という問題そのものへの関心が高まった。

 バウアーの裁判はドイツ国内で広く注目された。一九三〇年代から四〇年代にかけてのドイツ人がナチス時代に何をおこなっていたのかが、一九六〇年代のドイツ人の目の前で暴かれていったのである。バウア一に追及されたナチスの被告たちはみな、同じような弁解をした。自分は命令に従っていただけだ。当時の社会の基準や法律にきちんと従っていた。私はあの人たちが殺されたことに責任のある人間ではない。ユダヤ人を鉄道で強制収容所に移送するための手配をしただけだ。自分はアウシュヴィッツで薬剤師として、警備員として仕事をしただけだ。自分の手で直接だれかを殺したわけではない。ナチス政権が喧伝していた権威やイデオロギーをうのみにしてしまい、間違いを犯していると気づかなかった。

 これに対しバウアーは裁判や公の場で、繰り返しつぎのように述べた。ドイツ人が犯した人道に対する罪を自分は追及している。ナチス国家の法律は違法であった。そのような法律に従っていたことは行動の言い訳にはならない。人道に対する罪を正当化できる法律など存在しない。善悪の判断の基準は一人ひとりが持つペきであり、政府に左右されるものではない。これにもとづいて判断すれば、アウシュヴィッツの強制収容所などバウアーが殺戦機械と呼んだものに関与していた人はだれであれ有罪である。さらに、バウアーが裁判にかけ、自分は強制されたのだと弁解していた被告の多くが、実際には強制ではなくみずからの信念にもとづいて行動していたことが明らかとなった。

 現実には、バウア一による追及の多く、おそらくはほとんどが実を結んでいない。一九六〇年代のドイツの法廷で、被告たちはつぎつぎに無罪となった。バウアー自身はしばしば中傷され、命を脅かされたこともある。だがバウアーの其の業績は、ドイツ人であるバウアーがドイツの法廷で、ナチス時代におけるドイツ人の信条や行為を事細かに論証し、ドイツの一般の人々に繰り返し示してみせたことである。ナチスの犯罪行為は数人の邪悪な指導者だけがおこなったのではない。多数の、ごくふつうの兵士や役人がナチスの命令を実行した。それは人道に対する罪である。そして、彼らの多くが、西ドイツ政府の高官となっていた。こうしたバウアーの追及は一九六八年の学生運動の重要な背景となるのだが、これについては後であらためて述べる。

 私がドイツで暮らしていたときと比べて、ドイツ人のナチス時代に対する見方が変わってきたと痛感したのは、二一年後の一九八二年のことだ。その年、私は妻マリーとともにドイツで休暇を過ごした。高速道路でミュンヘンに近づいた頃、高速の出口を示す標識にダッハウという郊外の町の名が記されていた。かつてナチスの強制収容所(ドイツ語ではKZと略す)があったところで、今では博物館になっている。私も妻も、まだ一度もKZの跡地を訪れていなかった。KZそのものについてはマリーの両親(KZの生存者)から話を聞いたり子ども時代にニュース映像を見たりしていたので知識はあった。だから「単なる」博物館の展示に心を揺さぶられるとは、まったく想像していなかった。ドイツ人が自国の強制収容所をどのように説明、あるいは釈明するのかについて、私たちは微塵も期待していなかったのである。

 だが、ダッハウ訪問は衝撃的な体験だった---後に訪れた、もっと大規模で悪名も高いアウシュヴィッツにも劣らぬ体験だったといえる。アウシュヴィッツも博物館になっているが、こちらはポーランド国内にあるのでドイツによる展示ではない。ダッハウの博物館ではダッハウKZとその背景について、写真とドイツ語による解説文で説明されていた。一九三三年にナチスが権力を得たこと、一九三〇年代のナチスによるユダヤ人と非ナチ党員のドイツ人への迫害、戦争へと向かうヒトラーの歩み、ダッハウKZの仕組み、ナチスによるその他の収容所の仕組みが克明に示されていた。ドイツの責任をうやむやにするどころか、ここの展示はフリッツ・バウアーのモットー「ドイツ人はみずからを裁くべし」を体現していた。

一九七〇年代以降、ドイツはすべての子どもたちに、あのときに私たちがダッハウで見た通りのことを見せている。子供たちはナチスの残虐行為について詳しく教わり、校外学習としてダッハウのように展示施設となっているKZの跡地を訪れることも多い。国として過去の罪に向き合うのは当然のこと、などと思ってはいけない。このような過去の罪への責任をドイツほど真剣に受け止めている国を、私は知らない。インドネシアの生徒たちは一九六五年の大量虐殺(第5章)について、今でも何も教わらない。私が知り合った若い日本人は、日本の戦争犯罪について何も教わらなかったそうだ(第8章)。アメリカでは、アメリカがベトナムで犯した罪について、アメリカ先住民やアフリカから連れてきた奴隷に対して犯した恐るべき罪について、国の政策として子どもたちに学校で詳しく教えるようなことはしない。ドイツも、一九六一年に私が滞在していたときにはこうではなかった。自国の暗い過去にきちんと向き合っていると感じられるものは、あまり目にしていない。これからみていくように、ドイツが分水嶺を越えたといえる象徴的な年は一九六八年だった。



 一九六八年


     
 一九六〇年代、自由主義世界で暴動や抗議運動、なかでも学生たちによる運動が広まった。はじまりはアメリカで、公民権運動、ベトナム反戦運動、カリフォルニア大学バークレー校のフリースピーチ運動、SDS(民主的社会のための学生同盟)による運動などが起きた。学生による抗議運動は、フランス、イギリス、日本、イタリア、ドイツでも広まった。抗議行動は若い世代による上の世代への反抗という側面があり、これはアメリカも他の国も同じだったが、ふたつの理由から、とくにドイツで世代間の対立が激化した。第一に、ドイツでは旧世代がナチスに関与していたため、新旧の世代間の溝がアメリカよりはるかに深かった。第二に、伝統的なドイツ社会は権威主義的傾向が強かったため、旧世代と新世代とが軽蔑し合う関係になりやすかった。ドイツでは自由化につながる抗議運動が一九六〇年代に高まりをみせていくのだが、こうした抗議活動が一気に噴出したのが一九六八年だった (口絵6・4)。なぜ一九六八年だったのだろう?

 ドイツに限らずアメリカでも、世代が違えば経験が異なり、呼ばれ方も異なる。アメリカでは世代をおおまかに分けてベビーブーム世代、ジュネレーションⅩ、ミレニアル世代などと呼んでいる。しかしドイツでは、一年ごとの変化が、アメリカよりずっと速くて大きかった。アメリカ人同士が親しくなって、互いの生い立ちについて語り合うとして、「私は一九四五年生まれです。それだけで私の人生やものの考え方がかなりおわかりですよね」などと切り出すことは、まずないだろう。ところがドイツ人は、「Ichbin Jahrgang-1945」、つまり「私は一九四五年生まれです」というふうに自己紹介をはじめる。同じ国の者同士でも、生まれ育った時代によって人生経験がまるで異なることを、ドイツ人ならだれもが知っているからだ。

 たとえば、私と同じくらいの年齢、一九三七年前後生まれのドイツ人の友人たちが、どんな経験をしているのか紹介しよう。彼らは成長期に、私たちアメリカ人や今の若いドイツ人ならふつうの生活と呼ぶものを、だれ一人送っていない。全員が、戦争のせいでつらい子ども時代を経験している。一九三七年前後に生まれた親しいドイツ人の友人は六人いるが、ある人は兵士だった父が亡くなったため孤児になった。ある人は、父親が住んでいた地域が爆撃されるのを遠くからみていた(さいわいにも父親は無事だった)。ある人は一歳のときに父親と別れ、再会したのは一一歳のときだった。父親が戦争で捕虜になったからだ。ある人は戦争で兄を二人失った。ある人は、子どもの頃は毎晩外に出て橋の下で寝ていた。住んでいた町が毎晩爆撃されて家のなかで寝るのは危険だったからだ。ある人は毎日母親に鉄道の駅に石炭を盗みに行かされ、その石炭で暖をとっていた。このように一九三七年頃に生まれたドイツの友人たちは、戦争の記憶とそれにつづく混乱や貧困、学校の閉鎖などの記憶が心に深い傷として残った。だが彼らは、ヒトラー・ユーゲントというナチスの若者たちの組織に入れられてその教義を植え付けられる年齢には達していなかった。また、一九五五年に西ドイツ軍が新たに創設されたときに徴兵年齢に達していた人もほとんどいない。ぎりぎり徴兵をまぬかれた年齢だった。

 このようにドイツでは、生まれた年で経験にとてつもない差がついた。一九六八年にドイツで学生運動が激化していった背景には、こういう事情もかかわっていた。一九六八年にドイツで抗議運動に参加した人たちが生まれたのは、だいたい一九四五年前後、ちょうど終戦の時期である。ナチスの教義を教え込まれたり、戦争を経験したり、あるいは戦後の混乱や貧困が記憶に残ったりすることはなかった。彼らの成長期は、ドイツ経済が復興した後の経済的に落ち着いた時代にほぼ重なる。生き抜くために苦労する必要はなかった。余暇と安全を享受し、抗議活動に打ち込んだ。そして二〇代前半で一九六八年を迎える。フリッツ・バウアーがふつうのドイツ人が犯したナチスの罪を暴こうとしていたのは、彼らが一〇代だった一九五〇年代から六〇年代のはじめである。被告はちょうど彼らの親の世代にあたる。一九四五年生まれの活動家たちの親の多くが生まれたのは、おそらく一九〇五年から一九二五年にかけてだろう。子どもたちの世代からみれば、ヒトラーに投票し、ヒトラーに従い、ヒトラーのために戦い、ヒトラー・ユーゲントによってナチスに洗脳された世代なのである。

 一〇代の若者は親を批判したり親に反抗したりするものだ。一九六〇年代、フリッツ・バウアーによって事実がつぎつぎに明るみに出ていた頃、一九四五年にドイツで生まれた若者たちの親はナチス時代についてはあまり語らず、戦後の経済の奇跡のなかで仕事に没頭していた。「お父さんとお母さんはナチス時代に何をしていたの?」と子どもに聞かれたら、どう答えただろう。私は一九六一年に、年配のドイツ人たちから、ときにつぎのような言葉を聞いた。「あなたのように若い人には、全体主義の国で暮らすのがどういうことなのか想像もつかないだろう。自分の信条にもとづいて行動することなど、できやしないのだ」。親たちは、似たようなことをいっただろう。しかし若者たちは納得しなかった。

 その結果として一九四五年頃に生まれたドイツ人は自分の親や親の世代をナチスと同一視し、不信感を抱くようになった。第二次世界大戦で侵略する側だった他の二国、つまりイタリアと日本で学生運動が激化した理由を考える際に、これは参考になる。これに対し、アメリカで一九四五年に生まれた人々の親は、第二次世界大戦を戦ったことで戦争の英雄とみなされることはあっても戦争犯罪者とみなされることはなかった。もちろん、一九六〇年代のアメリカのティーンエイジャーたちが親を批判しなかったわけではない。ただし、戦争犯罪者呼ばわりはしなかった。

 一九六八年のドイツを象徴する出来事として多くの人々が記憶しているのは、ベアーテ・クラースフェルトという若い非ユダヤ人女性(生まれたのは一九四五年より数年前)の行為である。彼女の夫はユダヤ人で、夫の父親はアウシュヴィッツでガス室に送られた。一九六八年一一月七日、彼女は西ドイツ首相タルト・キージンガ一に向かって「ナチめ!」と叫び、顔面を平手打ちした。彼が元ナチ党員だったからだ。このように、一九四五年頃に生まれたドイツ人は、親がナチスの犯罪に加担していたためにとくに親を軽蔑しがちだったわけだが、それだけで一九六八年の抗議運動が激化したわけではない。抗議の対象は、それ以上に、アメリカの学生や「ヒッピー」の抗議対象と共通していた。すなわち、ベトナム戦争、権威、ブルジョアの生活、資本主義、帝国主義、伝統的な倫理観への抗議である。一九六八年の若者たちは当時のドイツの資本主義社会をファシズムと結びつけた。一方、上の世代の保守的なドイツ人は、暴力的な反体制連動をおこなう左翼の若者を「ヒトラーの子どもたち」と呼び、暴力的で狂信的なナチスの突撃隊や親衛隊の再来だとみなした。反乱を起こした若者の多くは極左派で、なかには東ドイツに移住した者もおり、東ドイツは西ドイツにいる支持者に資金や資料を注ぎ込んだ。彼らのような反体制派の若者に、西ドイツの上の世代の人々は「そうか、ここが嫌なら東ドイツに行ってしまえ!」と告げた。

 一九六八年のドイツで過激な学生運動をしていた若者は、同じ時期にアメリカで活動していた若者よりもはるかに暴力的だった。なかにはパレスチナでテロリストの訓練を受けた者もいた。こうしたドイツのテロリスト集団でもっともよく知られていたのは、ドイツ赤軍(RAF)を名乗った組織である。その名をよく知られた指導者二人(ウルリケ・マインホフとアンドレアス・バーダー)にちなんでバーダー・マインホフ団とも呼ばれる。テロリストたちは店への放火を手始めに、誘拐、爆破、殺人にまで手を染めていく。彼らによって誘拐あるいは殺害された犠牲者のなかには、ドイツのエスタブリッシュメントの指導者たちがいた。たとえば西ベルリンの最高裁判所長官、西ベルリン市長候補、ドイツ連邦検事総長、ドイツ銀行頭取、西ドイツ経営者連盟会長などが犠牲となった。こうした極左派の暴力行為に対し、ドイツ左翼ですら危機感をつのらせて大半が離れていった。西ドイツのテロリズムは一九七一年から活発になっていき、一九七七年に頂点を迎える。投獄されたテロリストたちの解放を要求してルフトハンザ機をハイジャックしたが失敗に終わり、アンドレアス・バーダーを含む三人のRAFの指導者が獄中で自殺を遂げた。その後テロ活動は二度、活発になったが、RAFは一九九八年に解散を宣言した。


 一九六八年の余波


 一九六八年のドイツにおける学生の抗議運動は、「成功を生んだ失敗」と評されることがある。過激派の学生たちは資本主義から別の経済体制に変えて西ドイツの民主的な政府を打倒しようとしたものの果たせなかったが、彼らがめざしたことの一部は間接的に達成された。彼らのアジェンダの一部は西ドイツ政府が採用し、彼らの思想の多くはドイツ社会の主流派に取り込まれたのである。一方、一九六八年の過激派のなかには、後に西ドイツの緑の党に参加して政界の要職に就いた者たちもいる---その一人がヨシュカ・フィッシャーで、投石もおこなう過激派だったが、やがて高級スーツを着こなしてワインをたしなむようになり、西ドイツの副首相兼外務相に就任した。
 伝統的なドイツ社会は、政治的にも社会的にも権威主義的だった。これはヒトラーの登場よりもずっと前からの特徴であったが、ナチス時代に「Fuhrerprinzip」、つまり「指導者原理」が重視されたことで明瞭になった。ヒトラー自身が公式に「Fuhrer(総統)」と呼ばれ、すべてのドイツ人が彼の統治に無条件に服従することを宣誓した。ナチス時代のドイツでは政治以外にも、社会生活においてさまざまな分野、さまざまなレベルでリーダーに従うことが求められた。

 ドイツは第二次世界大戦で大敗し、権威主義的なドイツという国の権威は失墜したが、かつてのエリート層や彼らの考え方は戦後も残った。政治的な例ではないが、私が一九六一年のドイツ滞在中に出くわしたことをいくつかご紹介しよう。当時、子どもへの体罰は広くおこなわれていた。容認されていただけでなく、ときには親としての務めであるとさえみなされていたのだ。また、私はドイツのとある科学研究機閲で働いていたが、その機関に所属していた一二〇人の科学者の処遇は、所長一人の手に委ねられていた。たとえば、ドイツで大学教員の職を得るには博士号に加えて「Habilitation(ハビリタチオン)」という教養が必要だっが、所長は毎年一二〇人の科学者のうち一人だけに「ハビリタチオン」を取得させると決め、人選も自分でおこなった。また、何かを「禁止(verboten)」とする掲示が、いたるところに---通り、芝生、学校、個人の建物、公共の建物にも---あり、してはいけないこと、すべきことが指示されていた。ある朝、ドイツ人の同僚が憤慨した様子で出勤してきた。彼が住むアパートの外には芝生があって子どもたちが遊び場にしていたのだが、前の晩帰宅すると、その芝生が有刺鉄線(ドイツでは否応なく強制収容所を連想させる) で囲われていた。同僚がアパートの管理人に抗議しに行ったところ、管理人は悪びれもせずにこう答えたのだそうだ。「芝生は立ち入り禁止なのに、甘やかされた子どもたちが勝手に入って芝生を踏みつけてしまうから、有刺鉄線を張ったんですよ。当然のことをしたまでです」

 今振り返ると、私がいた一九六一年頃にはすでに、こうした権威主義的な行為や態度にも変化が起きていた。有名な例が一九六二年のシュピーゲル事件だ。週刊誌シュピーゲルはたびたびドイツ政府を批判していたのだが、このときはドイツ連邦軍の力に疑問を呈する記事を掲載した。アデナウアー政権の国防相だったフランツ・ヨーゼフ・シュトラウスは強権を振るい、国家反逆罪の罪でシュピーゲルの編集者たちを逮捕し、資料を押収した。これに対し国民から激しい抗議の声が上がり、政府はやむなくこの件の取り締まりを断念し、シュトラウスは辞任に追い込まれた。それでもシュトラウスは力を失わず、一九七八年から八八年までバイエルン州の首相を務め、一九八〇年にはドイツ首相に立候補した (落選に終わった)。

一九六八年以降、すでにはじまっていたリベラル化の動きはより強くなった。一九六九年には、二〇年間連立によって政権を握りつづけてきた保守派が敗北した。今日のドイツ社会は一九六一年よりもはるかにリベラルになっている。子どもへの体罰はおこなわれておらず、法律で禁じられている! 服装はカジュアルになり、男女の役割の不平等も改善されつつある(女性首相としてアンゲラ・メルケルは長くその座に留まっている)。「あなた」を意味する代名詞として親称「Du」が使われることが増え、敬称「Sie」はしだいに使われなくなってきた。

 とはいえ、今もドイツのあちこちに「禁止」の掲示があるので、私は訪れるたびにぎょっとしてしまう。アメリカに滞在したことのあるドイツ人の友人たちの意見はさまざまだ。現在のドイツに比べたらアメリカのほうが権威主義的だという声もあれば、今のドイツのヒエラルキーを如実に示すぞっとするエピソードを語る人もいる。一方ドイツを訪れたアメリカ人に、ドイツが権威主義的だと思うかどうか訊ねてみると、二通りの答えが返ってくる。まず、一九七〇年以降に生まれた比較的若いアメリカ人は、ドイツ社会はまだ権威主義的だと答える。彼らは一九五〇年代のドイツを知らないので、当然ながら現在のドイツと現在のアメリカを比較する。一方、私と同年配のアメリカ人は一九五〇年代(後半)、のドイツを知っているので「現在のドイツを一九五〇年代のドイツと比較する。そして、今のドイツは昔ほど権威主義的ではないと答える。どちらの比較も正しいと思う。



 ブラントと再統一


 一九六八年に学生たちが暴力に訴えて実現しようとしたことのいくつかは、政府の手で平和裏に実現していったが、ヴイリー・ブラントが西ドイツ首相に就任するとさらに弾みがついた。一九一三年生まれのブラントは、政治的立場のためにやむなくナチスから逃れ、戦時中はノルウェーとスウェーデンで過ごした。一九六九年、ブラントはドイツ社会民主党(SPD)党首として西ドイツ初の左派の首相となった。それまでの二〇年間、首相はいずれもコンラート・アデナウアー率いる保守派のドイツキリスト教民主同盟(CDU)に属していたのだ。ブラントのもとドイツの社会改革が進み、その一環として政府主導で権威主義的傾向を弱めたり女性の権利を拡大するなど、学生たちがめざしたことが実現していった。

 しかしブラントの最大の功績は外交関係にある。それまでの保守政権では、西ドイツ政府は東ドイツ政府の存在すら法的に認めようとせず、ドイツ国民の正統な代表は西ドイツのみであると主張した。ソ連以外の東欧共産圏の国々とは国交を持たなかった。戦後ドイツは事実上オーデル川とナイセ川の東の領土をすべて失い、東プロイセンはソ連、残りはポーランドの領土となっていたが、そのことも認めようとしなかった。

 ブラントは新たな外交政策をとり、それまでの否認路線を覆した。東ドイツと条約を結び、ポーランドをはじめ他の東側諸国とも国交を樹立した。オーデル・ナイセ線をポーランドとドイツの国境線として認め、その線以東にあるドイツの領土すべての恒久的な喪失を受け入れた。そのなかには、シュレジェン、プロイセンの一部、ポメラニアなど、長いあいだドイツの領土でありドイツのアイデンティティの中心でもあった地域も含まれていた。この領土放棄は途方もなく大きな一歩で、保守派のCDUにとってこの苦渋の選択は受け入れがたく、一九七二年の選挙で政権を取り戻した暁には条約を破棄すると宣言した。だがドイツの有権者はブラントの苦渋の選択を受け入れ、一九七二年の選挙でブラントの党は得票数をさらに伸ばして勝利した。

     
 一九七〇年、ブラントはポーランドの首都ワルシャワを訪れた。政治家としてもっとも劇的な瞬間を、彼はそこで迎えた。ポーランドは、第二次世界大戦で人口に占める死者の割合がいちばん高かった国である。ナチス最大の強制収容所もこの国にあった。ポーランド人はナチスとしての反省をしようとしないドイツ人を、当然ながら忌み嫌っていた。ワルシャワを訪問したブラントは、一九七〇年一二月七日にワルシャワ・ゲットーを訪れた。ここは、一九四三年四月から五月にかけて、ユダヤ人がナチスによる占領に対し反乱を起こしたものの失敗に終わった場所である。ポーランドの群衆の前でブラントはみずから進んでひぎまずき、ナチスによる犠牲者数百万人を追悼し、ヒトラーの独裁と第二次世界大戦に対する赦しを求めた(口絵6・5)。ドイツ人への不信感を抱きつづけていたポーランド人ですら、ブラントの行為が計算ずくではなく心の底からの真摯なものであると理解できた。今日、外交の場での発言といえば、入念に準備され感情を排した言葉であるのがあたりまえのなかで、ワルシャワ・ゲットーでひざまずいたブラントは異彩を放っている。ある国の指導者が、大きな被害を被った他国の人々に心から謝罪したのである。たとえばアメリカ大統領がベトナムの人々に、日本の首相が朝鮮半島や中国の人々に、スターリンがポーランドとウクライナの人々に、ド・ゴールがアルジェリアの人々に、同じことをしてはいない。ひざまずいて謝罪をしない指導者は大勢いるのだ。

 ブラントの行為が西ドイツに政治的な成果をもたらすのは、ワルシャワ・ゲットー訪問の二〇年後、一九七四年に首相を辞してずいぶん経ってからである。一九七〇年代、そして八〇年代にも、東西ドイツの再統一に向けて西ドイツの首相が直接行動を起こす機会はまだなかった。ブラントの後に首相となったSPDのヘルムート・シュミット、そしてCDUのヘルムート・コールは、東ドイツと貿易するというブラントの政策を継承し、東側諸国との和解の道を探り、鉄のカーテンの両側の主要な国々の指導者たちと個人的に良好な関係を築くことに努めた。アメリカと西欧は、西ドイツを民主国家としても同盟国としても信頼できるという結論に達した。ソ連とその傘下にある東側諸国にとって西ドイツは重要な貿易相手国となり、武力制圧や領土侵犯の脅威におびえる必要はないという結論が下されていた。

 ブラントによる東西ドイツ間の条約締結、それにつづくシュミットとコールによる協定のおかげで、西ドイツからは大勢の人々が東ドイツに行けるようになり、東ドイツからも人数こそ少ないが西ドイツを訪れることが可能になった。両ドイツ間の貿易は拡大した。しだいに、東ドイツでは西ドイツのテレビ番組が視聴できるようになる。すると東ドイツの人々は、西ドイツの生活水準が高くなっているのに対し自分たちの生活水準は低くなっていることに、否応なしに気づかされた。ソ連本国でも経済および政治状況がしだいに悪化し、他の東側諸国に影響をおよぼすことが難しくなっていった。こうした事情を背景に、東ドイツの終わりがはじまったが、それは西ドイツも東ドイツもまったく力がおよばないところからはじまっていた。一九八九年五月二日、東側諸国のひとつハンガリーが、自国の西に位置するオーストリアとの国境の柵を撤去すると決定した。ハンガリーの北方には東側諸国のチェコスロバキアを挟んで東ドイツがある。オーストリアは民主国家であり、西ドイツとも隣接している。四カ月後、ハンガリーが正式に国境を開放すると、このときとばかり東ドイツから何千もの人々がチェコスロバキアとハンガリーを経由して西へと脱出した(国境が正式に開放されたのは、奇しくも一九七三年のチリで起きたピノチェトのクーデター、および二〇〇一年のアメリカ同時多発テロ事件と同じ、九月一一日であった)。まもなく東ドイツでは政府に抗議する大規模なデモが起きた。まずライプツィヒで、つづいて東ドイツの他の都市で何十万人もの東ドイツ人がデモに参加した。これを受けて東ドイツ政府は、西ドイツに直接入る旅行許可証を発行することで対処しようとした。ところがテレビでそれを公表する際、担当官がミスを犯し、政府は「ただちに」西ドイツへの旅行を許可するといってしまった。すかさずその日の夜(一九八九年一一月九日)のうちに何万人もの東ドイツ人が西ベルリンへ入り、国境警備隊も止めようとはしなかった。

 当時の西ドイツ首相ヘルムート・コールは、みずからの手で国境を開放したわけではなかったが、この機会の活かし方は心得ていた。一九九〇年五月、彼は東西ドイツ間で経済と社会福祉を統一する条約を締結した(ただし政治的な統一はまだだった)。また、ドイツの再統一に難色を示す西側諸国とソ連の懸念を和らげるべく奔走し、巧みに立ち回った。とくに重要だったのは一九九〇年七月におこなったソ連のゴルバチョフ大統領との会見である。そこでソ連に巨額の経済支援を提示し、ゴルバチョフを説得してドイツの再統一を受け入れさせただけでなく、再統一後のドイツがNATO内に留まることも認めさせた。一九九〇年一〇月三日、東ドイツは消滅し、それまで東ドイツだった地域は新たな連邦州として(西)ドイツに統合された。


  

 地政学的な制約


 第2章から第5章で取り上げた四つの国々の場合と同じように、危機についての枠組みを戦後ドイツの歴史にあてはめ、さらに考察を深めてみよう。戦後ドイツ史は、一見したところ、かなり異質である。第2章から第5章で紹介した四カ国の歴史は、ある日突然危機が訪れて事態が大きく動いた。日本には一八五三年七月八日にペリーが来航し、フィンランドは一九三九年一一月三〇日にソ連から攻撃され、チリでは一九七三年九月二日にピノチェトがクーデターを起こし、インドネシアでは一九六五年一〇月一日にクーデターが勃発した。これに対し戦後ドイツでは、ある日突然何かが起きて重要な転換点となったわけではない。むしろ一九四五年から一九九〇年にかけて複数の出来事が重なり、じわじわと困難に襲われたという見方ができる。第7章で取り上げるオーストラリアの戦後も、第2章から第5章でみてきたパターンとは違い、ドイツのように徐々に事態が展開していく。ある日突然起きる場合だけでなく、じわじわと襲ってくるケースにも「危機」という語をあてはめるのはふさわしくないだろうか?

 じつのところ、この二種類のパターンは明確にわけられるものではなく程度の差にすぎない。ドイツも突発的な事態に襲われている。しかも一度だけでなく、三度も。まず、一九四五年五月七日から八日にかけて降伏したときの状況は、本書で取り上げた他の国が直面した危機とは比べようのないほど悲惨だった。さらに一九六一年八月一三日のベルリンの壁の建設、一九六八年の数カ月間にピークを迎えた学生運動も突発的な事態であった。では、ペリーの日本来航とチリでのピノチェトのクーデターはどうだっただろう? 実際のところ、何の前触れもなくある日突然起こった出来事ではなかった。それまで何十年にもわたって少しずつ進行していたことが積もり績もった結果であり、事態が(部分的に)解決されるまでにはそれから何十年もの時間が必要だったのである。これはそのまま、戦後ドイツの歴史にもあてはまる。第2章から第5章で述べた「国家を襲う突然の危機」と、本章と次章で扱う「漸進的国家危機」とでもいうべきものの要因とは似通っている。これから先を読んでいただければ、おわかりいただけると思う。

 したがって、どちらのパターンの歴史も同じ枠組みで捉えることには意義があると私は考える。とくに戦後ドイツ史は、国家的危機の枠組みを構成する要素のほとんどについてわかりやすい例を示してくれる。なかでも四つの要因が非常に顕著に現れている。まずその四つについて取り上げ、つぎに、それほど顕著ではないがやはり重要な要素をいくつかみていくことにしよう。

 ドイツに顕著に現れている第一の要因としては、地政学的な制約(要因12)により主導権をとりにくかったことが挙げられる。必然的に、他の国々の行動から生じる好機を待つ、ということになる。第2章から第7章で取り上げている六カ国のうちドイツとフィンランドは、独自の行動がとりにくいという点で共通している。といわれても、ドイツ人でない人は違和感をおぼえるかもしれない。二〇世紀のドイツは独自の行動を控えるどころか(皇帝ヴイルヘルム二世とヒトラーのもと)大胆な軍事行動を実行に移し、それが二度の世界大戦をもたらしたという見方が一般的である。しかし、二度の世界大戦でドイツは惨敗している。それは、まさにヴイルヘルムとヒトラーが好機を待たずに主導権を行使したためであり、大惨事を招く結果となった。

 地政学的な制約がドイツの主導権にどう影響したのかを理解するには、一三ページに載せた現在の地図と、少し前のヨーロッパの歴史的な地図をみるとよい。現在、ドイツと陸で国境を接している国は九カ国(オランダ、ベルギー、ルクセンブルク、フランス、スイス、オーストリア、チェコ共和国、ポーランド、デンマーク)、北海とバルト海を挟むとさらに八カ国(イギリス、ノルウェー、スウェーデン、フィンランド、ロシア、エストニア、ラトビア、リトアニア)と隣り合っている。一九三八年にオーストリアを併合した際には、新たに三カ国(イタリア、ユーゴスラビア、ハンガリー)の隣国ができ、一九一八年から一九三九年まではもう一カ国(リトアニア)とも国境を接していた。

 なかには一九一八年までふたつの大国(ロシアとハプスブルグ帝国)に属してい国もある。つまり、近現代におけるドイツの隣国は合計二〇カ国になる(歴史上の存在を一回のみ数え、国の変遷があった場合もあらためて数に入れないものとする)。この二〇カ国のうち、一九カ国---スイス以外すべて---が、一八六六年から一九四五年のあいだに、ドイツを侵略したり、海から攻撃したり、ドイツ軍が駐留または通過したり(スウェーデン)、ドイツによって侵略されたりしている。二〇カ国のうち五カ国は、かつて、または現在の大国である(フランス、ロシア、ハプスブルク帝国、イギリス、以前のスウェーデン)。

     
 ドイツの問題は、隣国の存在そのものではない。どこの国にもたいていは隣国がある。ただ、多くの場合は国境に地理的な障害があり、それによって守られている。ところがドイツ北部は平坦な北ヨーロッパ平野にあたるため、自然の障壁となるようなものが何もない(口絵6・6)。山脈もなく(スペインとフランスのあいだにはピレネー山脈があり、イタリアはアルプス山脈に縁取られている)、川幅も狭く、歴史を通じてさまぎまな軍がやすやすと川を越えてきた(ライン川ですら軍隊にとっては大した障害ではなかった)。私の妻マリーはポーランド系アメリカ人だが、あるときベルリンからワルシャワ行きの飛行機に乗ったときの彼女の言葉を紹介しょう。飛行機の窓からみると、ドイツとポーランドはこれといった境目もなく平原がつづいていた。それをみてマリーは「戦車で戦うにはうってつけの場所ね!」とコメントしたのである。悲劇的な歴史を生き抜くための知恵なのか、ポーランド人はブラックユーモアが得意だ。彼女は平原をみてまっさきに、一九三九年にヒトラーの戦車がポーランドに侵攻したことを連想した。だが同じ風景を歴史に詳しいドイツ人がみれば、ドイツ北部に第二次世界大戦時にはソ連と連合軍が、二世紀前にはナポレオン軍が、さらにその前にもさまぎまな軍隊が、東からも西からも攻め込んできたことを連想しただろう。

 ドイツは四方八方から近隣諸国に取り囲まれている。この地理的条件こそ、ドイツの歴史においてもっとも重要な要素だったのではないかと私は思う。もちろん、利点もあっただろう。ドイツが交易、技術、芸術、音楽、文化の交差路となったのは、この地理的条件のおかげである。皮肉屋ならば、第二次世界大戦中にドイツが多くの国々を侵略するうえでも大いに役立ったというかもしれない。

 だが、この地理的位置ゆえにドイツが政治的および軍事的に被った不利益は、途方もなく大きい。一七世紀に起きた三〇年戦争は、西欧と中欧の主要国がほぼすべて参加した大規模な宗教戦争および権力闘争で、ドイツの国土がおもな戦場となり、ドイツの人口は最大で五〇%減少、経済も政治も疲弊し、その影響は二世紀後まで尾を引いた。ドイツは西欧で最後(一八七一年)に統一を果たした大国である。統一を成し遂げることができたのは、並み居るヨーロッパの大国の反応を見極めつつ外交手腕を発揮するという、ずばぬけた能力を備えた人物(ビスマルク)がリーダーシップを発揮したからである。統一を果たしたドイツにとって軍事上、最大の悪夢は西の隣国(フランス)と東の隣国(ロシア)両方と同時に戦う二正面戦争だった。この悪夢は現実のものとなり、両世界大戦でドイツは敗北した。第二次世界大戦後は近隣三カ国とアメリカによってドイツは分割され、西ドイツ政府が再統一のために直接できることは何もなかった。他の国々を発端とする好機を待つしかなかったのだ。

 この地理的制約によって、悪しき指導者がもたらす悲惨さが、ドイツでは桁違いに大きかった。ドイツ皇帝ヴイルヘルム二世と彼の宰相や大臣たちは、数々の失策や現状認識の乏しさで知られるが、無能な指導者はドイツの専売特許ではない。アメリカ、イギリスをはじめ他の国々にも無能な指導者はいた。だがアメリカとイギリスは海に守られているおかげで、無能な指導者が愚かなことをしても国に惨事をもたらしはしなかった。しかしヴイルヘルムと宰相たちの無能さは、第一次世界大戦でドイツに甚大な被害をもたらした。

 ドイツにおいて、優れた政治家の外交政策を貫く哲学は、ビスマルクの簡潔な言葉に集約されている。「神が世界史のどこを歩んでいるか、そしてどこに向かっているかをつねに見極めよ。そして、神の衣のすそに飛びつき、できる限り遠くまで振り落とされぬようにせよ」。一九八九年から九〇年にかけてのヘルムート・コール首相の戦略はまさにこれに尽きる。一九六九年から七四年にかけてのヴイリー・ブラントの取り組みの後、その時期に、東ドイツとソ連における政治情勢の変化が、ついにドイツ再統一の機会をもたらしたのだ。それはアメリカン・フットボールの試合でいえば「相手の隙をうかがう」戦略である。こうした指針は、隆盛期の大英帝国では考えられなかったし、今日のアメリカでも考えられない (外交政策の方針の話であってフットボールの話ではない)。あくまでもみずからが主導権を握り、みずからの意向を相手に押し付けることが、大英帝国の姿勢であったし、現在のアメリカの姿勢である。



 自己憐憫?


 自己憐憫と被害者意識(要因2)に関しても、ドイツは本書で取り上げる事例のなかで際立っている。しかも、ドイツの場合は極端なふたつの状況を経験している。第一次世界大戦と第二次世界大戦でドイツが示した反応はまったく対照的だった。

 第一次世界大戦が終結する直前の一九一八年一〇月、西部戦線におけるドイツの最後の攻撃は失敗に終わった。連合軍は前進し、アメリカ軍の兵士も新たに多数加わって増強され、ドイツの敗北はもはや時間の問題だった。だがドイツ軍は撤退しながらも秩序を失っておらず、連合軍はまだドイツの国境に達していなかった。休戦協定が慌ただしく締結されたのは、ドイツ艦隊の反乱とドイツでの武力蜂起が起きたためである。このため戦後ドイツでは、煽動者たち、とりわけアドルフ・ヒトラーは、ドイツ軍は戦闘に敗れたのではなく文民政治家に裏切られて「背後から一突きされた」のだと主張した。勝利した連合軍がヴェルサイユ条約でドイツに課した条件には、悪名高い「戦争責任条項」が含まれた。これで戦争を引き起こした侵略者であるとの烙印を押されたドイツは、恨みをさらにつのらせた。戦後のドイツでは多くの歴史家が、戦前のドイツが政治的に失策を犯したために不利な条件で戦争に臨むことになったと分析しているのだが、一般市民のあいだでは、ドイツは被害者であり、この国の不幸に対する責任は指導者にはない、という見方が広まった。

 第一次世界大戦後のドイツにおけるこうした被害者意識に対し、第二次世界大戦後のドイツにおける意識はどのようなものであったのかを比較しょう。一九四五年五月、ドイツ軍はすべての前線で敗北し、ドイツ全土が連合軍によって制圧され、ドイツは無条件降伏した。ドイツ人であろうとなかろうと、ヨーロッパにおける第二次世界大戦がひとえにヒトラーの意図から生じたものであることを否定する者はいなかった。ドイツの人々は、ドイツ政府の政策にもとづいて強制収容所でおこなわれた前例のない蛮行や、ドイツ軍が東部戦線でおこなった残虐行為について徐々に知るようになった。ドイツの一般市民も苦境にあった。とくに、ハンブルクやドレスデンなどのドイツの都市は爆撃で破壊され、迫りくるソ連軍の前に一般市民は逃げまどった。東欧とかつてドイツ東部だった地域では、終戦直後にポーランド、チェコなど東欧諸国の政府により全ドイツ系住民が放逐された。ソ連の進軍と放逐により一二〇〇万人以上のドイツの一般市民が難民となり、そのうち二〇〇万人以上が殺され、約一〇〇万人のドイツ人女性がレイプされたと推定されている。

一般市民がこのような苦しみを味わったことは、戦後のドイツでもある程度は注目された。だがドイツ人が自己憐憫と被害者意識にどっぷり浸かることはなかった。そこが第一次世界大戦後とは異なる。ひとつには、ロシア人やポーランド人やチェコ人がドイツの一般市民に恐怖を与えた理由は、ドイツがそれらの国々に少し前まで恐怖を与えていたことの報いだと認識していたからだ。第二次世界大戦後にこうしてドイツが被害者の役割を捨てて自分たちの恥を認めたことを、あたりまえと考えてはいけない。それは第一次世界大戦後のドイツ、そして第二次世界大戦後の日本(第8章)が被害者意識を抱いたのをみればよくわかる。つらくとも過去と対時したことは、現在のドイツに良い結果をもたらした。第一次世界大戦後のドイツや今の日本と比べれば、安全も保障され、かつての敵とも良好な関係を築けている。



 指導者たちと現実主義


 ドイツはさらにふたつの要因について顕著な例を示している。リーダーシップの役割と、公正な自国評価またはその欠如(要因7)であり、このふたつは互いに関連している。ヨーロッパの中央に位置するドイツは、その地理的な条件のため、海に守られているイギリスやアメリカよりもつねに多くの困難や危険にさらされている。そのぶんだけ、リーダーシップの善し悪しがおよぼす影響が如実に現れる。

 近現代史において悪しき指導者の筆頭に挙げられるのは、間違いなくヒトラーである。いや、ヒトラーがいなくても、ヴェルサイユ条約、一九二三年のドイツ通貨の暴落、一九二九年にはじまる失業と不況などさまざまな要素が絡み合っていたから、ドイツは条約を反故にするために戦争に踏み切っていたにちがいない、という意見もあるだろう。そうであったとしても、ヒトラーのいないドイツが起こす第二次世界大戦は、大きく異なる様相をみせていたのではないか。ヒトラーの異常なほどの邪悪さ、カリスマ性、大胆な外交政策、ユダヤ人を根絶しようという断固たる意思は、同時代にドイツを率いていた他の修正主義者たちにはないものだった。ヒトラーは最初はたしかに軍事的成功をおさめたが、現実を正しく認識することができず、配下の将軍たちの意向を繰り返し無視した末に、ドイツの敗北を招いた。現実を見誤ったことでヒトラーが下した致命的な決定としては、一九四一年一二月、すでにイギリスとソ連と戦っていたにもかかわらずアメリカに対して一方的に宣戦布告したこと、一九四二年から四三年にかけて、スターリングラードで包囲されたドイツ軍の撤退を認めてほしいという将軍たちの懇願を退けたことなどが挙げられる。

 ドイツ近現代史において、悪しき指導者の例としてヒトラーにつぐのは皇帝ヴイルヘルム二世である。三〇年間の治世は、彼の退位と第一次世界大戦におけるドイツの敗北で終わりを告げた。ここでもやはり、ヴイルヘルムがいなくても第一次世界大戦は起きた可能性はある。しかし、おそらく異なった戦争となっていただろう。ヴイルヘルムはヒトラーとはタイプが違っていたが、特異な人物という点は共通していた。ヴイルヘルムにはヒトラーほど力はなかったが、それでもドイツの首相の任命や罷免をおこない、大半のドイツ人の忠誠心を獲得し、ドイツの軍隊を指揮した。邪悪な人物ではなくても、感情的に不安定で、非現実的で判断力に乏しく、多くの事柄に対して目に余るほどの無能さを露呈し、ドイツにとって無用で厄介な問題をつぎつぎに創出した。ヴイルヘルムの政策のせいでドイツは不利な状況のもとで第一次世界大戦に参戦し、敗北する羽目になった。失策のひとつは、ビスマルクが締結したロシアとのあいだの条約を更新しなかったことである。そのため、先に述べた地理的制約がもたらす軍事上の悪夢へと突入した。ロシアとフランスと戦う二正面作戦である。

 一方、ドイツで優れた指導力を発揮し、現実認識に長けていた指導者といえば、ヴイリー・ブラントだ。彼は東ドイツをはじめ他の東側諸国を承認し、ポーランドやロシアと条約を締結し、オーデル・ナイセ線以東の領土喪失を受け入れて、西ドイツがそれまで二〇年間つづけてきた外交政策を覆した。西ドイツではこの後の首相たちもブラントの政策を継承しているが、重要な結果をもたらしたのはブラントのリーダーシップであったといえるだろう。対立するCDUは、ブラントの政策を、その後数年は批判しつづけた。ブラントはそれまでの首相には欠けていた卓越した現実認識力と政治的な勇気を備えていたからこそ、オーデル・ナイセ線を受け入れることができた。ブラントのワルシャワ・ゲットー訪問があれほど人々の心に訴え、深く印象づけるものとなったのは、彼のカリスマ性があってこそだ。後任の首相たちにはブラントのようなカリスマ性はなかったが、コンラート・アデナウアー、ヘルムート・シュミット、ヘルムート・コールは政治家として優れている。第二次世界大戦以降の歴代の西ドイツ首相がそろって優れた政治感覚を備えていることに、私はアメリカ人として感銘を受けずにはいられない。同じ時期、アメリカは大統領の失政や凡庸さで苦しめられた。

 優れたリーダーシップを発揮して重要な成果をもたらしたドイツの指導者をもう一人挙げておきたい。オットー・フォン・ビスマルクである。ビスマルクはプロイセンの首相を務め、後にドイツ帝国の首相として一八七一年にドイツ統一を成し遂げた。統一までには、じつにさまざまな障害があった。プロイセン以外のドイツ内の小さな王国からの抵抗や、隣接する強大なハプスブルク帝国とフランスからの抵抗に対しては、戦争以外の解決策はなかった。国境を接してはいないがロシアおよびイギリスという強国の抵抗にどう対処するのか。また、ドイツの人々をドイツというひとつの国家に本当に統合できるのかというやっかいな問題もあった。ビスマルクは超現実主義者であった。一八四八年にドイツで革命が失敗した理由をよく把握し、ドイツ統一に対する内外の抵抗も意識し、ものごとは段階的に進めるべきこともわきまえていた。彼はまず小さな施策からはじめ、それがうまくいかないと判断してから、より強硬な施策に進んだ。プロイセンは地政学的な理由から、みずから大きな行動に出ることに制約があるとビスマルクは理解しており、自分の政策は好機の到来を待って迅速に行動することにかかっていることもよく心得ていた。ビスマルクと同じ世代のドイツの政治家のなかで、彼に迫る政治手腕を持っていた者はいない。ビスマルクに対する批判としてしばしば挙げられるのは、良い後継者を育てられなかったことと、彼が未解決のまま残した問題が、首相退陣から二四年後に第一次世界大戦を招く結果になったということだ。しかし、ヴイルヘルム二世とヴイルヘルムが任命した閣僚たちの愚行をビスマルクのせいにするのは、少し酷だと私は思う。また、ビスマルクは好戦的だったという批判もあるが、ビスマルクがおこなった三度の戦争を経なければ、ドイツが数多の反対を乗り越えて統一を果たすことはとうていできなかっただろう。統一のための三度の戦争のうち、二度の戦争は非常に短期間で終わっている(イタリア統一までには四度の戦争が必要だったが、イタリアが好戦的だと批判されたことはない)。一八七一年にドイツは統一されたものの、国境の外に数百万人のドイツ語話者が取り残された。だが、ビスマルクはきわめて現実的であったので、成し得るだけのことは成し遂げたと理解していた。ドイツがそれ以上拡大することを、他の国々は容認しないだろうとよく承知していたのである。



 危機の枠組み


 ドイツに関して、他の要因はもう少し手短にまとめることができる。第二次世界大戦後のドイツには、はっきり選択的変化がみられる (要因3)。本書で取り上げた国のなかで、ドイツは政治的国境がもっとも大きく変化した。ナチス時代の過去については徹底的に再評価をおこなった。社会的にもいくつか大きな変化を遂げ、なかでも権威重視の傾向と女性の地位に関する変化は著しい。その一方で、伝統的なドイツ社会の核となってきた価値観の多くはほとんど変わっていない。政府による芸術支援、全国民を対象とした政府による医療制度と退職手当、個人の権利を無制限に認めるよりも共同体としての価値を重視する点などは、かつてのままだ。今なおドイツでは小さな都市にもオペラハウスがあり、ドイツ人の年配の友人たちは退職後も悠々と暮らし、村々は豊かな地方色を保っている(家の屋根はその土地の様式に合わせなければならないという景観条例のおかげである)。アメリカ人である私は、ドイツを再訪するたびにそれをみて、あらためて感動してしまう。

 他国からの支援(要因4)に関していえば、近現代史における時期と場所によって、影響は大きく異なる。西ドイツはアメリカのマーシャル・プランによる支援をうまく活用し、一九四八年以降に経済の奇跡を遂げた。反対に、経済支援の逆---戦争賠償金の支払い---は、第二次世界大戦後の東ドイツと第一次世界大戦後のワイマール共和国の弱体化を招いた。

 ドイツはナショナル・アイデンティティが強く、荒廃、占領、分割のトラウマを克服するうえで役に立った(要因6)(ドイツ人以外からは、ドイツのナショナル・アイデンティティは強すぎるのではないかという声も出るほどだ)。とくにドイツ人としてのアイデンティティと誇りを支える基盤となるのは、世界的に知られたドイツの音楽、芸術、文化、哲学、科学である。ドイツ語はマルティン・ルターによる聖書のドイツ語訳を機に体系化され、各地で話されているさまぎまな方言の違いを乗り越えて、ドイツ人同士を結びつけるものとなった。また、何世紀にもわたる政治的な分断があったにもか変わらず、共有できる歴史の記憶があったために一つの国民であるという意識を保つことができた。

 ドイツは過去の失敗と、危機を克服するための最初の試みの失敗から忍耐力を養った(要因9)。また、過去の成功から自信を得た (要因8)。ドイツは二度の世界大戦で敗北を喫した後、復興を遂げている。一八七一年にはあらゆる困難を乗り越えて統一を成し遂げ、一九九〇年にはやはりあらゆる困難を乗り越えて再統一を達成し、戦後には経済の奇跡を実現したが、いずれも忍耐力を試される状況であった。

 戦後にドイツが発展した背景には、内的誘因と外的誘因の両方がある。ナチス時代への真剣な取り組み、一九六八年の学生運動の激化は内的誘因によってもたらされた。外的誘因---一九八九年にハンガリーがオーストリアとの国境を開放したこと、ソ連の衰退などは再統一達成への動きを促した。

 国家的危機に特有の問題のひとつ、かつて敵対していた相手との和解に関して、ドイツは優れた事例となる。ブラントがワルシャワ・ゲットーでひざまずいたことに象徴されるように、ドイツはナチス時代の過去の過ちを認めた。そのおかげで、近隣諸国であるポーランドとフランスとの真摯な関係を比較的順調に築くことができた---この点で、日本と韓国・中国との関係との違いは歴然としている(第8章)。国家的危機に特有の別の問題として、根本的な変化は革命によってもたらされるのか、進歩によってもたらされるのか、という問いがある。ドイツは近代以降、革命または抵抗運動を合わせて三回経験し、そのうちの二回は短期的には失敗に終わっている。一八四八年、統一と民主化を求めて革命が起きたが、これは失敗した。一九一八年の蜂起では、ドイツの王たちと皇帝を退位させることには成功した。一九六八年の学生運動はドイツの社会や経済の仕組みや政府の形態を変えようと暴力に訴え、これら三つの目標のうち、ひとつはその後の進歩で実現された---学生たちの抵抗連動がめざしたものの多くは、一九六八年以降に平和的に達成されている。一九八九年から九〇年には劇的な変化を経て再統一を果たしたが、これも平和裏に達成された。

 近年のドイツの歴史で興味深いのは、大きな敗北の後、ニー年から二三年後に、その敗北に対する激しい反動が起きるというケースが四回起きていることだ。統一をめざしたが失敗に終わった一八四八年の革命から二三年後の一八七一年に、統一が達成された。一九一八年の第一次世界大戦での大敗から二一年後、ドイツは敗北を覆そうと第二次世界大戦に臨むが、結局失敗に終わった。一九四五年に第二次世界大戦で大敗し、一九四五年頃に生まれた学生たちによる抵抗運動が満点を迎える一九六八年までが二三年間である。さらに一九六八年の学生運動から二二年後の一九九〇年に再統一を果たした。むろん、この四例はそれぞれ大きく異なる。間隔についても、とりわけ一九六八年と一九九〇年のあいだには、外的要因も大きくはたらいている。それでも、こうして間隔が一定していることにはは重要な意味があると私は思う。二一年から二三年という長さは、ほぼ人間の一世代に相当する。一八四八年、一九一八年、一九六八年の出来事は、当時のドイツの若者にとって決定的に重要な経験となった。二〇年後、国を率いる指導者となった彼らは、かつて試みたことを完遂できる立場になったことを自覚したか(一八七一年、一九九〇年の場合)、あるいは、二〇年前の経験を打ち消そうとした(一九三九年の場合)。一九六八年の学生運動におけるリーダーと参加者は、経験豊かな四〇代や五〇代の政治家などではなく、あくまでも未熟な二〇代の過激派だった。一九六八年を経験したドイツの友人は、実感を込めてこんなふうに話してくれた。「一九六八年がなければ、一九九〇年はなかっただろう」