論点 毎日新聞




    「持続可能」へ問われる感度

    国谷裕子・東京芸術大理事

    毎日新聞2020年6月3日




 新型コロナウイルスが地球規模で拡大し、多くの人々の命や生活が奪われたことに衝撃を受けた。しかし、感染症が世界に大きなダメージを与える可能性は、以前から警告されていた。スイスの国際機関「世界経済フォーラム」も、近年の報告書で感染症のリスクを指摘していた。新型コロナは、世界がこれらの警告に対する備えができていなかったこと、そして、社会の脆弱性を露呈させた。

 世界は、21世紀に入ってから重症急性呼吸器症候群(SARS)や中東呼吸器症候群(MERS)、新型インフルエンザなどの新興感染症を経験したが、瀬戸際のところで危機が収まり、ハッとしただけで元に戻ってしまった。その結果、容赦なき効率性の追求や、格差の拡大は続き、弱い立場の人たちを取り残すことになった。格差や不平等は、弱い人たちへの脅威を増幅させ、より危機に脆弱な社会を作る。私たちは、ウイルスに対して容易に社会システム全体の破綻を招くような仕組みを許してきたのではないか。

 新型コロナ以前の世界には、二つの流れがあった。一つは、格差の拡大や国際政治における一国主義の高まりだ。危機に直面した今、さらに対立が深まり、分断も加速しているように見える。もう一つは、スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥーンベリさんたちが始めた活動のような、持続可能な社会を目指す動きだ。私たちは今後、二つの流れのどちらを目指すのか、という岐路に立っている。

 当然ながら、私は後者の流れを進めるべきだと考える。コロナ危機が明らかにした社会の脆弱性を検証し、危機に対する社会の耐性や回復力を高めるために、大切なキーワードとなるのが「持続可能性」だ。その内容を具体的に示すのが、2030年までに達成を目指す国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」や、地球温暖化対策の新しい枠組み「パリ協定」だろう。世界経済フォーラムの今年の報告書では、今後10年間に起きる可能性のある世界的なリスクの上位五つすべてが、異常気象など環境関連のリスクとなった。

 世界のリーダーたちは、これらの警告に今度こそ謙虚に耳を傾け、リスクを減らす政策をとり、必要な資金を投入すべきだ。もちろんウイルス対策や公衆衛生の充実は重要だ。さらに、このパンデミック(世界的大流行)は、世界が意識的に新しい社会を構築していく触媒となる可能性があるといえるだろう。

 日本で「新しい生活様式」が呼びかけられる中、世界では、「元に戻さない」という意味の「Build back better(BBB、より良い形での再構築)」という言葉が使われている。50年の世界人口は90億人に達するとされ、人々が今までと同じように資源を使ったり、消費を続けたりすることに持続可能性がないことは自明だろう。

 ビジネスでは既に、事業の環境影響に関する情報開示や持続可能な社会のための投資ルールが動き始め、企業に求められる倫理や責任が広がっている。急速に変化するコロナ後の世界において、リーダーたちの感度の高さが問われている。
【聞き手・永山悦子】