毎日新聞シリーズ・疫病と人間



    「互助」が必然になる 疫病は世界史の転換点に

    ジャレド・ダイアモンド博士 福永方人

    毎日新聞2020年5月13日 11時30分(最終更新 5月13日 13時31分)


    
米カリフォルニア大ロサンゼルス校のジャレド・ダイアモンド教授=本人提供

 コロナ禍の世界的拡大を考えるシリーズの第4弾。世界的ベストセラー「銃・病原菌・鉄」などの著書で知られる米国の生物地理学者で、カリフォルニア大ロサンゼルス校(UCLA)教授のジャレド・ダイアモンド博士(82)に、人類が今なすべきことを聞いた。【聞き手・ロサンゼルス福永方人】





危機管理にたけた国

 新型コロナウイルスは、実は特別なウイルスではない。致死率は2%台との指摘もあり、過去に猛威を振るった天然痘の30~50%や、マールブルグ病の70%、流行当初はほぼ100%だったエイズなどと比べて低い。感染力は強いが、むしろやや穏やかなウイルスと言える。

 世界中に感染が広がったという意味で今回は1918~19年のインフルエンザ、通称「スペイン風邪」以来の大規模なパンデミック(世界的大流行)となったが、当時との大きな違いは2点ある。まず、世界の人口が当時の約18億人から現在は約77億人と4倍以上に増加したことだ。人口が増えれば、単純に感染者も死者も増える。もう一つは交通網の発達だ。グローバル化が進み、特に飛行機で人々が国を越えて頻繁に移動するようになったことで、感染拡大のペースがはるかに速くなった。新型コロナは流行の波が再来する可能性もあり、終息には数年かかるかもしれない。そうなれば、最終的な死者数は(推計2000万~5000万人とされる)スペイン風邪を上回る恐れもある。


    


フィンランドで防護服を身につけ医薬品を売る薬局の人々=4月1日、AP


 米ジョンズ・ホプキンズ大などがコロナウイルスのパンデミックを予測し、警告を発していたにもかかわらず、ほとんどの国は備えていなかった。唯一、準備ができていたと言えるのは北欧のフィンランドだ。マスクやガウンなどの個人防護具の備蓄が豊富で、感染拡大を抑えられている。背景には、第二次世界大戦で国境を接する旧ソ連に侵攻され、多大な犠牲を払って辛うじて独立を保ったことによる教訓がある。それ以来、フィンランド政府は弱小国としての自覚と自国防衛の意識を高め、戦争のみならず感染症を含むさまざまなリスクに対処するために物資や食料を備蓄し、危機管理体制を強化してきた。


    

11日、外出制限が緩和されたベトナムのホーチミンで、マスクを着けて登校した小学生=ロイターEUTERS/Yen Duong


 アジアの国々は新型コロナへの準備はできていなかったが、抑止に成功している例が少なくない。ベトナムやシンガポールは動きが早く、スマートフォンのアプリを活用するなどして感染者や濃厚接触者の隔離・追跡を徹底した。特に経済や科学の水準が高いとは言えないベトナムが、強力で効率的な対策を講じることができているのは驚きに値する。2002年に中国から広がったSARS(重症急性呼吸器症候群)流行の経験が生きたのだろう。韓国は新興宗教の信徒を中心に集団感染が起きて以降、検査と隔離を強力に進めた。今も名目上は北朝鮮と「戦争状態」にあるため、危機の際には政府に従い団結するという国民性が奏功したように思う。



科学軽視の弊害、拙劣な米政府の対応

 一方、米国政府の対応は拙劣だった。トランプ大統領は当初「季節性インフルエンザのようなものだ」などと甘く見て初動が遅れ、感染拡大を食い止められなかった。気候変動問題への対応などと同様、科学を軽視する姿勢の弊害が表れた形だ。トランプ氏はその後も記者会見で、治療法として科学的根拠のない「消毒液の注射」などを提案した。そんなことをしたら死んでしまう。さらに自身の責務を果たすことよりも、ウイルス発生源とされる中国に責任を押し付けることに躍起になっている。ひどいものだ。ただ、米国でも州政府レベルでは最初に外出禁止令を出した西部カリフォルニア州のように、素早い対応で感染拡大を比較的抑えているケースもある。

 米国の感染者数、死者数が世界最多になっているのは(世界3位と)人口が多いことも原因だ。世界で人口が多い国のうち、中国(世界1位)は初動は遅れたが、その後、強権的な手法で感染拡大に歯止めをかけた。インド(同2位)とインドネシア(同4位)は、感染拡大の始まりが米国より遅かった。この両国は感染者が増え続けており、医療体制も脆弱(ぜいじゃく)なため、今後、死者数は米国を上回る可能性がある。


    

厳格な都市封鎖をしない独自路線を続けるスウェーデンのストックホルムの屋外レストランで、飲食を楽しむ市民=4月26日、AP


 欧州で興味深いのはスウェーデンの対応だ。ロックダウン(都市封鎖)をせず、小・中学校や飲食店も閉鎖しない独自路線を続ける。この手法は「集団免疫」の獲得を目指す「水ぼうそうパーティー」に似ている。これはワクチン接種に反対する親たちが、水ぼうそうに感染した子供を他の子供たちと交流させて、意図的に感染を広げる集まりを指す。そして子供たちの集団が「免疫」を得ることで、重症化リスクの高い大人への感染拡大を防ぐというものだ。ただ、水ぼうそうは子供の致死率がかなり低いが、新型コロナは若者が死亡するケースが少なくない。スウェーデンの作戦が成功するかどうかは、7月ごろまで待たないと評価できない。



日本の状況を憂慮

 日本の状況については憂慮している。日本政府は地震対策には力を入れているが、原子力発電所の事故と同様、感染症への備えは不十分だった。東京に住むいとこやめいからも随時、情報収集しているが、ロックダウンもせず、感染経路の追跡も緩いように思える。一部の飲食店など、人々が近距離で接触しかねない場所もまだ開いており、パンデミックへの対応として適切ではない。安倍晋三首相は他国のようにもっと強力な措置に切り替えるべきだ。「自国だけは例外」と考えることは、危機を乗り越える際の障害になる。日本は重症化しやすい高齢者の割合が世界的にも高く、このままでは死者がさらに増えていく恐れがある。

 疫病は世界史の転換点になり得る。古くは16世紀、スペインが中南米のアステカ帝国やインカ帝国を滅ぼし、植民地化できたのは、スペイン人が宿していた天然痘が先住民の間で大流行した影響が大きい。欧州は既に天然痘の流行を経験し、スペイン人は免疫を獲得していた。だが先住民は免疫を持たなかったため、人口の95%が犠牲になり、アステカ、インカ両帝国の皇帝や廷臣たちも命を落とした。スペインはそうした混乱につけこみ、さらに当時の米大陸にはなかった鉄製の武器や騎馬の威力も駆使し、征服を成し遂げたのである。



感染症招く野生動物の取引禁止を

 では新型コロナはどうか。一足先に感染を封じ込めた中国が世界的な影響力を増すことを警戒する声もあるが、私はそうは思わない。民主主義国家ではないからだ。

 中国はマスクなどの医療物資を各国に贈り存在感を高めようとしているが、湖北省武漢市で感染拡大が始まった昨年12月時点ではウイルスの存在を否定し、情報統制を敷いていた事実を忘れてはならない。確かに今年1月以降、武漢市のロックダウンなど、驚くほど強力な措置が効果を上げた。(秦が紀元前221年に最初に中国を統一し、中央集権化を進めて以来)ほぼ2200年以上にわたって続く中国の独裁的な体制は、このように「意思決定」は早い。だが、もちろんこうした体制は誤った決断をするリスクも抱える。それなのに国民は政府を批判したり、選挙で政権を代えたりすることができない。人口や経済の規模のインパクトの割に、中国の世界での影響力が増大することはないだろう。

 中国が今すべきことは、野生動物の取引の全面的禁止である。中国では伝統的に食用・漢方薬用に野生動物が売買されており、新型コロナは武漢市の野生動物を扱う市場から発生した可能性もある。SARSも発生源は中国の野生動物市場だった。野生のコウモリが持っていたウイルスが、市場で売られていたハクビシンを介して人間に感染する種類に変異したとみられている。


    

中国・広州のレストランで今年1月、食用に準備されるセンザンコウ=AP


 中国政府はSARSの流行後に野生動物市場を閉鎖すべきだったが、それをしなかった。今回の新型コロナではようやく野生動物を食べることを禁止し、市場も閉鎖した。だが薬用の取引は禁止の対象外のままで、対応は不十分だ。例えば哺乳類のセンザンコウのうろこは熱や皮膚病に効くと考えられ、トン単位の取引が横行しているが、中国の税関で押収されたセンザンコウから新型コロナに似たウイルスが検出されている。漢方薬が中国の伝統文化であることは理解するが、このまま野生動物の取引を禁止しなければ、再び中国発の感染症が起きるだろう。次のパンデミックが新型コロナ以上の被害をもたらす可能性も否定できない。そうした感染経路を断つことは、世界はもちろん、何より最初に命の危険にさらされる中国国民のためでもある。中国政府は早急に動いてほしい。アフリカでも「ブッシュミート」と呼ばれる野生動物の肉を食べる習慣があるが、これも廃止すべきだろう。



自国優先の懸念、「互助」の取り組み不可欠

 今回のパンデミックでは一部の国々がマスクや防護服を奪い合ったり、食料確保のために輸出を制限したりしている。この現状を受け、自国優先主義が広がることへの懸念もある。だが私はむしろ、パンデミックが世界にもたらすであろうポジティブな影響に目を向けたい。それは、今後は国際的・国内的に「互助」の取り組みを強化せざるを得なくなるということだ。

 各国が同じウイルスの脅威に直面するパンデミックは、言うまでもなく世界共通の問題である。グローバル化が進んだ現代は、自国で感染を抑え込んだとしても、他国で終息しない限り、再び自国に飛び火する恐れがある。つまり自国を優先するだけでは長期的には自国のためにならないのであって、必然的に国際的な協力体制が不可欠なのだ。

 例えばトランプ政権は自国の医療・雇用を守るためとして、メキシコとの国境を一時閉鎖し、移民の受け入れも停止した。だが今後、中南米の国々や移民の感染対策を支援しなければ、米国自身のリスクも続くことになる。途上国は感染の実態が正確に把握できているのか不安もあり、検査や治療の体制も脆弱(ぜいじゃく)なため、感染がこれから深刻化する可能性がある。終息に向かいつつある主要国は次のステップとして、自国での再流行を防ぐためにも途上国への支援が必要になることを認識しなければならない。



国や人種を超えた連帯を

    


米カリフォルニア大ロサンゼルス校のジャレド・ダイアモンド教授=東京都千代田区で2019年12月13日、吉田航太撮影


 私は19年の著作「危機と人類」で、21世紀の人類の脅威として、核兵器▽気候変動▽資源の枯渇▽格差の拡大――の四つを挙げた。いずれも地球規模の課題で一国では解決できないものばかりだが、国際社会の取り組みは今なお十分な効果を上げていない。例えば、日本は魚介類の消費大国で、その多くを輸入に頼っているが、乱獲で減少する水産資源の管理を巡って欧米などとの協力が不足している。

 だが今回のパンデミックでは、ワクチン開発で欧米や中国がしのぎを削る一方、世界の科学者の間では連携の動きも出ている。そうした機運が高まり、国際協調の対策が成功すれば、四つの脅威を解決するモデルケースになる可能性がある。

 一方、国内の問題でも同じことが言える。例えば人種間の経済格差が深刻な米国では、貧困層の多い黒人の感染率や死亡率が高い。感染リスクの高い仕事に就く機会が多かったり、医療保険に入れずに持病を抱えていたりするためだ。だが異なる社会階層の人々が隣り合って暮らすことも今や日常化しており、富裕層が貧困層から感染を受ける可能性も十分にある。つまり米国に限らず、格差は富裕層も含めた社会全体のリスクになっているのだ。政治家や富裕層は、今回のパンデミックが突き付けているこうした現実を直視し、貧困層への医療支援や資金援助などを通じて「格差解消」に取り組むことが求められる。それは自分たちのためでもある。

 危機を乗り越えるには、これまでのやり方はもはや機能しないと気付き、「選択的変化」を起こせるかが鍵になる。新型コロナへの対応を通じ、人類が「脅威」を見つめ直すことにつながってほしい。それが国や人種、社会階層を超えた連帯を選択する契機となることを期待したい。




 ■ことば

マールブルグ病
 エボラ出血熱のウイルスに類似したマールブルグウイルスによる感染症。血液や唾液などの体液を通じて感染し、突発的な高熱などに続いて肝不全や大量出血を起こす。名称は1967年に最初に発生した旧西ドイツの地名にちなむ。それ以降、アフリカでたびたび流行している。

 ■ことば

フィンランドの新型コロナウイルス対策
 フィンランド政府は最初の死者が確認される5日前の3月16日に非常事態宣言を発令。国境を封鎖して10人超の集まりを禁止し、学校も閉鎖した。4月4日からは飲食店の店内営業も禁止。こうした早めの対策が奏功したとみられ、米ジョンズ・ホプキンズ大の集計によると、5月13日現在の感染者数は北欧3カ国で最少の約6000人、死者数は約270人。学校は14日に再開され、飲食店の営業なども6月から再開される予定。

 ■人物略歴

ジャレド・ダイアモンド氏


米カリフォルニア大ロサンゼルス校のジャレド・ダイアモンド教授=東京都千代田区で2019年12月13日、吉田航太撮影
 1937年生まれ。カリフォルニア大ロサンゼルス校(UCLA)地理学部教授。人類史の謎を描いた「銃・病原菌・鉄」(97年)でピュリツァー賞を受賞。主著に「文明崩壊」など。