新型コロナウイルス


    コロナ危機、独裁は最適解か サピエンス全史の著者語る

      聞き手・高野遼 


     2020年4月15日 10時00分 朝日新聞

     
     昨年のインタビュー時のハラリ氏=2019年9月1日、テルアビブ、高野遼撮影

 新型コロナウイルスによる感染症の脅威に世界中がすくんでいる。私たちはどう立ち向かうべきなのか。人類史を問い直し、未来を大胆に読み解く著作で知られるイスラエルの歴史学者、ユヴァル・ノア・ハラリさんが電話でのインタビューに応じた。今まさに分かれ道にさしかかっている、と言う。


 ――ウイルスの感染拡大で、私たちはどのような課題に直面していると考えますか。

 「世界は政治の重大局面にあります。ウイルスの脅威に対応するには、さまざまな政治判断が求められるからです。三つの例を挙げてみましょう」

 「まず国際的な連帯で危機を乗り切るという選択肢があります。すべての国が情報や医療資源を共有し、互いを経済的に助け合う方法です。他方で、国家的な孤立主義の道を選ぶこともできる。他国と争い、情報共有を拒み、貴重な資源を奪い合う道です。どちらの選択も可能で、政治判断に委ねられています」

 「また、ある国はすべての権力を独裁者に与えるかもしれない。独裁者がすでにいる場合もあれば、新たな独裁者が生まれる場合もあります。一方で、別の国では民主的な制度を維持し、権力に対するチェックとバランスを重視する道を選ぶでしょう」


 「最後の例は、経済についての政治判断です。企業を救うためには政府の介入が必要ですが、すべての企業を助けることはできない。ある政府は、大企業を救うことを選ぶでしょう。しかし別の政府は、石油や航空会社が潰れても、小さなレストランや理髪店などを助けることもできます」

 「すべてにおいて決まった答えはなく、政治に委ねられます。だから私は現状が医療だけでなく政治の重大局面だと定義するのです」




強さ求める国民、慎重な政府

 ――独裁と民主主義のうち、どちらが感染症の脅威にうまく対応しているでしょうか。

 「日本や韓国、台湾のような東アジアの民主主義は、比較的うまく対処してきました。感染者や死亡者の数は低めに抑えられています。しかし、イタリアや米国は同じ民主主義でも、状況ははるかに悪い」

 「独裁体制でも中国は、うまくやっているように見えます。中国がもっと開かれた民主主義の体制であれば、最初の段階で流行を防げたかもしれない。ただ、その後の数カ月を見れば、中国は米国よりもはるかにうまく対処しています。一方でイランやトルコといった他の独裁や権威主義体制は失敗している。報道の自由がなく、政府が感染拡大の情報をもみ消しているのが原因です」

 ――どちらの政治体制が望ましいとも言えないわけですか。

 「現状では、独裁と民主主義が生む結果の間に明白な差はないようにみえます。しかし、長い目で見ると民主主義の方が危機にうまく対応できるでしょう。理由は二つあります」

 「情報を得て自発的に行動できる人間は、警察の取り締まりを受けて動く無知な人間に比べて危機にうまく対処できます。数百万人に手洗いを徹底させたい場合、人々に信頼できる情報を与えて教育する方が、すべてのトイレに警察官とカメラを配置するより簡単でしょう」

 「独裁の場合は、誰にも相談をせずに決断し、速く行動することができる。しかし、間違った判断をした場合、独裁者は誤りを認めたがりません。メディアを使って問題を隠し、誤った政策に固執するものです。これに対し、民主主義体制では政府が誤りを認めることがより容易になる。報道の自由と市民の圧力があるからです」

 ――市民への監視や管理を強めた中国の手法が成功例とされることは、どう考えますか。

 「新技術を使った監視には反対しないし、感染症との闘いには監視も必要です。むしろ、民主的でバランスの取れた方法で監視をすることもできると考えます」

 「重要なのは、監視の権限を警察や軍、治安機関に与えないこと。独立した保健機関を設立して監視を担わせ、感染症対策のためだけにデータを保管することが望ましいでしょう。そうすることで、人々からの信頼を得ることができます。たとえばイスラエルでは、警察による監視をすれば、少数派のアラブ人からの信頼を決して得ることができません」

 「独裁体制では、監視は一方通行でしかない。中国では、人々がどこに行くのかについて政府は知っていますが、政府の意思決定の経緯について人々は何も知りません。これに対し民主主義には、市民が政府を監視する機能がある。何が起き、誰が判断をして、誰がお金を得ているのかを市民が理解できるなら、それは十分に民主的です」

 ――日本は私権の制限に慎重で、民主主義を守りながら対応をしています。しかし国民が不安に駆られ、より強い政府を求める声も出ています。

 「政府に断固とした行動を求めることは民主主義に反しません。緊急時には民主主義でも素早く決断して動くことができる。政府からの情報を人々がより信頼できるという利点もある。政府が緊急措置をとるために独裁になる必要はありません」




グローバル化、弊害より恩恵

 ――感染が一気に拡大したのはグローバル化の弊害だという指摘をどうみますか。

 「感染症は、はるか昔から存在していました。中世にはペストが東アジアから欧州に広まった。グローバル化がなければ感染症は流行しないと考えるのは、間違いです。文化も街もない石器時代に戻るわけにはいきません」

 「むしろ、グローバル化は感染症との闘いを助けるでしょう。感染症に対する最大の防御は孤立ではありません。必要なのは、国家間で感染拡大やワクチン開発についての信頼できる情報を共有することです」

 「中国の湖北省武漢市では封鎖を解除し、人々が仕事に戻ろうとしています。今後数カ月のうちに各国が挑戦する課題です。中国人にはぜひ、湖北省であったことについて、信頼できる情報を提供して欲しい。その経験から、他の国々は学ぶことができます。これこそがグローバルに情報共有し、国同士が頼り合うということです」

 ――各国は国境を封鎖し、グローバル化に逆行しているようにも見えます。

 「国境封鎖とグローバル化は矛盾しません。封鎖と同時に助け合うこともできます。願わくば、家族のようになれたらいい。私は自分の家にいて、2人の姉妹も母もそれぞれの家にいます。会わないけれども毎日電話し、危機が過ぎたら再会したいと願っています。国家間も同じだと思うのです。確かにいまは隔離が必要です。でも憎しみや非難の心ではなく、協力の心のもとで隔離するのです」

 ――グローバルな協力が必要だとすれば、世界はどんな姿を目指すべきでしょうか。

 「人類はもはや米国に頼ることはできません。でもそれは、いいことかもしれない。1カ国の信頼できないリーダーがいるより、世界のために異なる国々が集合的なリーダーシップをとることを目指すのです」


 「一部の国はいま、医療だけでなく経済的な危機にあります。米国が2・2兆ドルの経済対策を打ち出したように、日本やドイツなど先進国は大丈夫でしょう。しかし、流行に対処するための国力が足りない国もたくさんあります」

 「どの国が適切な例えか分かりませんが、エクアドルやペルー、エジプトやバングラデシュには十分な国力はなく、感染が広まれば完全に崩壊しかねないでしょう。グローバルなセーフティーネットが必要です。一つの国が崩壊すれば、誰もが苦境に陥る。混乱が生まれ、暴力や移民の波が起き、世界中が不安定になる。もし米国がリーダーシップをとらないのならば、欧州連合(EU)や日本、中国、ブラジルや他の国々が一緒になって立ち上がってくれることを望みます」

 ――米国の自国第一主義やブレグジットに象徴されるように、協調路線には反対論も根強い。この流れが変わるでしょうか。

 「分かりません。ただ前向きな兆しはあります。欧州連合(EU)では人工呼吸器やマスクの製造、配分へ向けた協力の試みがみられます。ドイツが周辺国の患者を受け入れた例もあります。専門家が行き来し、治療薬を開発しようとしています」

 「今回はEUにとって大きな試練です。連帯を実現できればEUを強くすることができるでしょう。英国がブレグジットから戻ってくることだってあるかもしれない。危機の中でこそ、EUは価値を証明できる可能性があるのです」

 ――一方で、米国の動きはどう見ますか。

 「トランプ大統領が世界保健機関(WHO)を非難し、資金拠出をやめると脅したことには失望しました。トランプ氏は、米国で惨事が起き始めていることに気づいているのでしょう。いずれ、誰かが失敗の責任を問われることになる。中国や日本よりも長い準備期間があったのに、米国は何もしなかったからです。グローバルな対策だけでなく、自国のためにも無策だった。トランプ氏は非難されることを恐れ、スケープゴートを探しています。WHOを責め、自身への非難を避けようとしているだけです」




世界が、我々が立つ分岐点

 ――協調が必要だとはいえ、各国は自国内の対応で精いっぱいかもしれません。

 「感染症は全世界が共有するリスクだと考える必要があります。たとえば日本からウイルスが消え、南米のブラジルやペルー、エクアドルで流行が続いているとしましょう。ウイルスが人類の体内にいる限り、突然変異する可能性がある。より致死的になったり、感染力が強まったりして、あなたの国に戻ってくる。そして、さらに深刻な流行を引き起こすのです」

 「1918年のスペイン風邪の流行は一度では終わりませんでした。18年春には第1波が世界中で流行しましたが、死亡した人は少なかった。その後、ウイルスが突然変異し、18年夏から感染が広がった第2波で死亡率は5~10%、国によっては20%に上りました。さらに第3波もありました。一つの国が感染に苦しんでいる限り、どの国も安全でいることはできない。これが、我々が直面している最大の脅威なのです」

 ――日本を含め、多くの国では感染防止と経済活動とのバランスにも苦慮しています。

 「私は経済の専門家ではないのですが、自国のことだけでなくグローバルに物事をとらえることが重要でしょう。もちろん、日本政府はまずは自国民の経済状況を考えなければならない。しかし、経済大国として他国のことを考える責任もあると思います」

 「日本が自国民に提供できることを、インドネシアやフィリピン、エジプトやアルゼンチンの政府は国民に提供できないからです。グローバルな経済プランを立てなければ、問題を抱える国が崩壊するだけでなく、世界全体に悪影響が広まってしまいます」

 ――今回の感染症は、主に先進国でまず広まっていますね。

 「それは、先進国が経済活動や旅行などで最も強く結びついているからでしょう。しかし、いまや世界中に感染が広がりつつあります」

 「感染は中国から始まり、東アジア、欧州、そして北米へと広まった。最悪の事態は感染が南米、そしてアフリカや南アジアに到達した時に起きるかもしれません。イタリアやスペインが医療体制の問題で流行に対処できていないとすれば、エジプトの体制はスペインよりもはるかに悪い。経済についても同じです」

 「我々はまだ最悪の事態に達していないのではないでしょうか。今後1~2カ月で南米やアフリカ、南アジアでの感染率や死亡率が、欧米よりも悪い状況になる恐れは十分にあります」

 ――感染の広がりを受け、世界にはどんな変化が起きているのでしょうか。

 「危機の中で、社会は非常に速いスピードで変わる可能性があります。よい兆候は、世界の人々が専門家の声に耳を傾け始めていることです。科学者たちをエリートだと非難してきたポピュリスト政治家たちも科学的な指導に従いつつあります。危機が去っても、その重要性を記憶することが大切です。気候変動問題でも、専門家の声を聞くようになって欲しいと思います」

 ――よい変化だけでしょうか。

 「悪い変化も起きます。我々にとって最大の敵はウイルスではない。敵は心の中にある悪魔です。憎しみ、強欲さ、無知。この悪魔に心を乗っ取られると、人々は互いを憎み合い、感染をめぐって外国人や少数者を非難し始める。これを機に金もうけを狙うビジネスがはびこり、無知によってばかげた陰謀論を信じるようになる。これらが最大の危険です」

 「我々はそれを防ぐことができます。この危機のさなか、憎しみより連帯を示すのです。強欲に金もうけをするのではなく、寛大に人を助ける。陰謀論を信じ込むのではなく、科学や責任あるメディアへの信頼を高める。それが実現できれば、危機を乗り越えられるだけでなく、その後の世界をよりよいものにすることができるでしょう。我々はいま、その分岐点の手前に立っているのです」(聞き手・高野遼)
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ユヴァル・ノア・ハラリ氏
ヘブライ大学教授・歴史学者。 1976年、イスラエル生まれ。邦訳書に「サピエンス全史」「ホモ・デウス」「21 Lessons―21世紀の人類のための21の思考」。