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   『中国の行動原理』

   益尾知佐子・著 岩間陽子・評

     (中公新書・1012円)毎日新聞2020年1月26日 東京朝刊

   

「強い家父長」が支配する中国社会


 中国に関する国際関係の本は、ここのところリアリズムを基調とするものが増えている。しかし本書は、文化人類学的アプローチを用いて、革命以降の中国の政治を説明してみせる。パワーポリティクスとは一味違い、人間社会の在り方から、外交に迫っている。

 分析枠組みには、フランスの歴史人口学者エマニュエル・トッドが示した、家族の類型が使われる。親子関係が権威的か自由的か、相続にあたって兄弟間が平等か不平等か、近親婚(いとこ婚)がどの程度許容されるかがメルクマールとなり、世界中の家族の形態が七つに分類される。中国の場合、親子関係は権威的、兄弟間は平等、近親婚は厳しく禁じられており、「外婚制共同体家族」と呼ばれる類型に分類される。

 この類型の社会では、父親は家族に対して強い権威を持つ。息子たちは平等に扱われ結婚後も親と同居し、家族は横に大きく広がる共同体となる。権威主義家族に属する日本では、権威は多くの人物に分散し、タテ型になる組織は一丸となって繁栄をめざす。しかし、中国では家父長一人に絶対的権威が集中し、組織はフラットであり、ボスと部下は基本的に一対一の権威関係で結ばれている。部下たちの横の関係はフラットで、互いに独立しており、余り協力はせず、むしろ潜在的競争関係にある。

 この家族の形が、中国共産党の支配の形であると益尾氏は言う。権威は最高指導者に一点集中する。中国共産党の家父長は、「党中央」である。国内の統治体制においては、党、軍、国の三つの系統がそれぞれ「息子」であり、互いに横の関係は希薄である。息子たちはそれぞれが任務遂行のため全国に散らばり、さらに多くの息子たちを使って組織を動かしている。

 対外関係においては、主権国家としての外交関係を担当する外交部と、プロレタリア国際主義に基づき、他国の共産党との関係を担当する中共中央対外連絡部(中連部)の二つの系統が存在する。近代主権国家体制と、国際共産主義運動という全く異なる外交チャンネルが併存することで、毛沢東の対外政策は一見支離滅裂になった。

 鄧小平の改革開放路線は、共産党独裁下で市場経済を取り入れるという、矛盾に満ちたキメラに見える。しかし、強い皇帝の下で商工業が発達した歴史を持つ中国では、これは不自然なことではない。「統治の鄧小平方式」で、地方政府間の経済建設競争が起こったことは、指導力を維持しつつ息子たちを競わせる伝統的な社会の在り方とは矛盾しておらず、「強い家父長」としての鄧小平は、共産党の権威を守ることに成功した。

 しかし、続く江沢民、胡錦濤体制で次第に“皇帝"の凝集力が弱まって行き、息子たちは勝手な行動を取り始めた。2000年代後半に、南シナ海における中国の行動が、突如強硬化した背景には中央の統率力が弱まり、息子にあたる国家海洋局の暴走を止められなかったことが背景にあった。その後習近平は、自らに権力を集中させることで、息子に対する制御力を回復させた。単なる独裁体制の強化に見える過程は、中国社会では必然性のある家父長の権威の再強化であった。

 読みながら、中根千枝氏の『タテ社会の人間関係』を思い出していた。時にこのような人類学的な説明は、政治学の理論よりもはるかに多くの謎を説明してくれることがある。西側学問の枠組みだけで中国社会を理解しようとすることがどれほど危険か、眼(め)を開かせてくれる一冊である。今春の習近平来日を控えて、今一度中国について考えてみたい。