記者の目


   コロナ禍のブラジル・貧民街 草の根が支え合う生活

   山本太一(サンパウロ支局) 


    毎日新聞2020年7月1日 東京朝刊 
     
住民に大量の弁当を配達するパライゾポリスの住民組織メンバー=サンパウロで2020年4月20日、山本太一撮影

 南米のブラジルで新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化している。貧困地区を中心に急速に広がり、感染者数は130万人、死者数は5万人を超え、共に米国に次いで、世界2番目となった。ただ、心配した大規模な略奪や暴動は起きていない。公的な医療サービスが脆弱(ぜいじゃく)な中、人々が自発的に感染予防や生活維持に取り組んでいるからだ。草の根で支え合う市民の力の大きさを現場で実感している。
山本太一 サンパウロ支局



食事や医療体制、住民組織が手配

 4月中旬、最大都市サンパウロのスラム街「パライゾポリス」を歩いた。ブラジル全土の都市部に点在し、計1000万人以上が暮らすファベーラと呼ばれるスラム街の一つで、新型ウイルスの感染爆発が懸念されていた。3月下旬から市民の外出や経済活動が制限される中、高層マンションが林立する富裕層地区の人影はまばら。ところが、隣接するパライゾポリスはまるで別世界で多くの人が路地を行き交い、仕事をしていた。

 真っ先に目に飛び込んできたのは異臭を放つドブ川。上下水道の整備は不十分で、狭い路地の脇に質素な住宅がひしめく。大人数で暮らす家族も多い。制限を守らなくてもよいのかと尋ねると、ある住民は「生きるためにはやむを得ない」と訴えた。感染が怖くても働き続けなければ、その日の食べ物も確保できないというのだ。

 推定10万人が生活するパライゾポリスで、どう感染爆発を防ぎ、人々の暮らしも支えるか。「二正面作戦」の先頭に立っていたのは、行政ではなく住民組織だった。マスクやせっけん、アルコール消毒など感染予防に必要な商品の提供に加え、毎日、温かい食事を作り、地区の代表者約400人がそれぞれの家へ配る。特に高齢者や母子家庭の家に届ける際には、体調の変化に目を光らせていた。自前の医療・救急搬送体制まで整備。強力な働きかけで行政の支援を引き出し、最大約500人の感染者を隔離する宿泊施設まで作った。国内の九つの大規模ファベーラ住民組織とも情報を共有し、資金集めでも互いに協力していた。


感染爆発防止へ対策打てぬ行政

 なぜ、日本の自治会にあたる住民組織がここまで奔走するのか。パライゾポリスの住民組織リーダー、ジウソン・ホドリゲスさん(35)は「ファベーラは行政から見捨てられているからだ」と話す。家のない人が不法に住み着いたファベーラでは生活インフラの改善は進まず、長年の不満が募る。コロナ禍に見舞われても、行政がファベーラに特化した総合的な対策を打ち出せないことへの憤りが人々を連帯へと駆り立てていた。

 活動の命綱となっていたのは、個人や企業の寄付をはじめとする市民社会の支援だ。新型ウイルスの感染拡大と共に、貧困層の暮らしを後押ししようとする市民の連帯意識が強まり、以前よりも多くの寄付が集まっていた。私のポルトガル語の家庭教師にオンライン授業中、こうした動きを伝えると「素晴らしい。自分もすぐに寄付する」と即答した。かつてファベーラに住んでいた自身の経験とも重ね合わせ、いても立ってもいられなくなったようだった。

 コロナ禍で収入が減り、新たに食事の調理・宅配業を始めた別の知人は、仕事の傍ら、通りに目立つようになった路上生活者に食事や水を配っている。「みんな苦しいのは同じだから、助け合って生きるしかない」と言う。身近な2人の言動から社会的弱者への温かい視線が、市井の人々に根付いていると実感した。

 一方、元軍人で極右のボルソナロ大統領は、新型ウイルスを「ちょっとした風邪」と軽視し、経済活動を優先する。自治体が感染拡大を阻止するために決めた外出自粛なども撤回を要求。自治体は反発し、批判の応酬となった。自治体の権限で、マスク着用が義務づけられた場所でも、大統領はどこ吹く風で、自らルールを破り、支持者と抱き合う。大統領を支持する人、しない人がデモで衝突する。政治の混乱に拍車がかかり、社会の分断が進む。新型ウイルス対策での不明朗な支出で、首長が捜査対象になった自治体もある。

 知人は「この国は市民は立派だけど、政治家や行政は駄目」と嘆くことしきりだ。政治や行政の無力さと腐敗ぶり。反比例するかのように力強さを増す市民の連帯。これらを日々目の当たりにすると、国家とは何かと考え込んでしまう。

 南半球にあるブラジルは流行が広がりやすいとされる冬本番を迎えた。社会・経済活動を再開する動きが加速する中、感染拡大に歯止めがかからないという懸念は根強い。長期化するであろう新型ウイルスと市民社会との闘いを引き続き追いかけたい。