「さよならアジア」から「ようこそアジア」へ

丸川知雄


     2019年09月19日(木)11時05分 NEWSWEEK 


日本経済が頼りにする訪日観光客も、大宗はアジアからの旅行者だ Pierre Aden-iStock

<亡くなった長谷川慶太郎氏は生前、アジア経済の将来になど幻想を持つな、日本経済がアジアを圧倒する日が再び来ると主張してきたが、それは誤りだった。今こそ、アジアを見下す傾向、見下したい欲求を克服すべきだ>

経済評論家の長谷川慶太郎氏が9月3日に亡くなった。

長谷川氏の膨大な著作のうち、私が読んだことがあるのは私が大学生の頃に刊行された『さよならアジア』(ネスコ、1986年)の一冊のみで、それも読んですぐにゴミ箱に収納したので、長谷川氏の業績について評論するような立場にない。

ただ、『さよならアジア』は印象的だったので、だいたいの内容を記憶している。長谷川氏いわく、いま(1986年)「アジアの時代が来る」なんてもてはやしている人がいるが、そんなのは幻想だ。アジアを見渡せば、貧しい国ばかりであり、政治も腐敗している。それにひきかえ日本経済は絶好調であり、アジアのなかの日本はまるで「掃き溜めの鶴」のようである。ブームに乗ってアジアに投資なんかしたら損をするから、日本はアジアとは縁を切り、欧米とともに歩んでいくべきだ――。

私は長谷川氏の見通しは誤っていると思い、これからはアジアの時代だと確信して翌年アジア経済研究所に就職した。ただ、1930年代生まれぐらいの日本人、つまり高度成長の時代に一生懸命に額に汗して働き、日本が復興して世界有数の富裕国に躍進する過程を体感してきた人々には長谷川氏のような見方がけっこう支持されていたように思う。



日本はアジアの70%から18%に

実際、『さよならアジア』が刊行された翌年の1987年には、日本の国内総生産(GDP)はアジア全体の70%を占めていた(なお、ここでいうアジアとは日本、韓国、中国、台湾、香港、マカオ、ASEAN、インドを指す)。経済力で見るかぎり、日本経済の存在感は圧倒的であり、「掃き溜めの鶴」という形容は誇張とはいえなかった。

そこまで日本経済を押し上げるのに奮闘した世代が、この辺で自分たちの成果に胸を張りたい。長谷川氏の言論はそうした世代の気分を体現していたように思う。

だが、「掃き溜め」かと思われたアジアにはすでに成長の種子がまかれていた。日本のGDPが米ドルで測ると1994年に4.9兆ドル、2017年も4.9兆ドルと、ほとんど横ばいで推移する中、アジアではまず韓国、台湾、香港が、次いでタイやマレーシア、そして中国、インドがいずれも日本を上回る速いペースで成長していった。その結果、2018年には日本のGDPはアジアの18%にまで縮小した(図1)。

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その間の長谷川氏の言論については、私はもっぱら新聞広告を通じてしか知らないが、繰り返し日本経済の復活を予測し、中国経済はまもなく崩壊すると予言し、再びアジアが日本の前にひれ伏す日の到来を信じていたようだ。

最晩年にはアベノミクスによる日本の復活に期待をかけていた。だが、安倍首相が「悪夢のような」と形容した民主党政権の最終年の2012年に、日本のGDPはまだアジアの30%を占めていたのが、安倍政権の6年間を経た2018年には18%にまで落ちた。

私はなにも日本人をがっかりさせるためにこれらの事実を指摘しているわけではない。日本だって、一人当たりGDPを見ればバブル経済が終わった1991年以後もゆっくりとではあるが着実に成長してきているのだ。ただ、周りの国々が日本より速く成長したため、日本が「掃き溜めの鶴」から、周りを元気のいい動物に囲まれた「動物園の鶴」になっただけなのである。

それに日本がバブル崩壊やリーマンショックなど幾多の試練に見舞われながらもプラス成長を維持できたのはむしろアジアの成長のおかげである。1986年には、日本の輸出の42%が北米に、18%がヨーロッパに向かっており、アジア向け輸出の占める割合は25%にすぎなかった。その時点では、アジアと絶縁し、欧米とだけ貿易したとしても日本はわりと平気でいられたであろう。しかし、2018年には日本の輸出の55%がアジア向けで、北米向けは20%、ヨーロッパ向けは12%まで落ちている。もし長谷川氏の忠告に従ってアジアと絶縁していたとしたら、日本の今日の輸出の半分以上が存在しない。日本のGDPは顕著に縮小し、日本人は確実に貧しくなっていただろう。



アジアの成長で日本にも利益

実際には1986年以降、長谷川氏の忠告にもかかわらず、日本企業はアジアに多大な投資をし、技術を移転してきた。アジアの多くの国に対して政府開発援助(ODA)も行ったし、アジア経済危機で多くの国が苦境に陥った時には日本政府が助けの手を差し伸べた。

日本以外のアジアが急成長し、日本の経済力がアジアのなかで相対的に小さくなったことに対して日本は少なからぬ貢献をしているのである。そしてその効果は日本のアジア向け輸出の拡大や投資に対する収益として日本にも跳ね返ってきている。

だがそれでも日本の官界や経済界のリーダーたちの間に、長谷川氏のようにアジアを見下す傾向、あるいは見下したいという願望が見え隠れしてきたことは否めない。

あれは1998年頃のことだったと思うが、私がアジア経済研究所の研究員だった時代に、ODA関連の4団体の合同研究会で発表する機会があった。その発表のなかで、私は中国の家電業界の話をした。かつては日本の家電ブランドは中国人に崇拝されていたが、ハイアール、長虹、TCLといった中国の家電メーカーが急成長してきて、テレビ、冷蔵庫、洗濯機などで日本企業のシェアが軒並み落ちていることを指摘した。

すると出席していた国際協力事業団(JICA、現国際協力機構)の理事がこうおっしゃった。「冷蔵庫や洗濯機みたいな低付加価値品は中国企業にやらせておいて、日本企業はもっと高付加価値品を作ればいい。」

偉い人だから私は適当にやりすごしたが、内心では開いた口がふさがらなかった。中国企業の成長という現実を直視せず、彼らが作っているものは低付加価値だと見下すのは単なる気休めにすぎない。低価格で攻勢をかける中国企業に対して高品質をアピールして勝負を挑むのか、あるいは部品サプライヤーになって共存を目指すのか、それとも中国企業が追随できないような新分野へ展開するのか。いずれにせよ中国企業の成長を踏まえた経営戦略の立て直しが必要だった。

実際には、日本の電機メーカー各社はこの3つの戦略のすべてを少しずつ実行したが、どこに力点を置くのか腰が定まらなかった。2000年代半ばには、韓国勢や中国勢の攻勢に対して日本勢はアジア市場を半ばあきらめたようだった。携帯電話のように日本メーカーが一斉に海外市場から手を引いた分野もある。


電機業界は形勢逆転

では日本の電機メーカーがどこに力点をおいたのかというと、それは日本市場だった。日本経済がそこそこ好調だったので、電機メーカー各社は大型プラズマテレビや液晶テレビの大規模な工場を日本国内に作った。『さよならアジア』の残響が経営者たちの頭の中に響いていたのだろう。

結果的にはこの時期の大型投資が足かせとなって日本の電機業界は苦境に陥り、三洋電機は消滅し、シャープは身売りし、東芝は事業部を切り売りすることとなった。いまや日本の電機メーカーは低付加価値品はもちろん、高付加価値品の代表格であるスマホにおいても見る影もないほど衰退した。むしろ中国や韓国のメーカーへの部品供給が日本の電機メーカーのなかで稼ぎ頭になっている。アジアとさよならするどころか、アジアがまさに頼みの綱になったのだ。

アジア経済の発展が日本経済にとって頼みの綱だということは日本の産業界にとってはいまさら確認するまでもないことであるが、日本の一般の人にまでそのことを認識させたのが2013年以来のアジアからの訪日観光客の急増である(図2)。


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2012年と比べると2018年の訪日外国人数(商用の訪日外国人も含んでいるが大半が観光客である)は3.7倍になった。欧米からの観光客も2倍以上に増えているが、アジアからは4.2倍に増えており、2018年の場合、訪日者のうち86%がアジアからである。

これはアベノミクスの予想せざる効果であった。円安が進んだおかげで日本が割安な観光地となったのである。もちろんより重要なのはアジアが経済成長して人々が海外旅行に行けるぐらい豊かになったことである。それを背景として日本政府も観光ビザの発給要件を緩和してきた。もし1986年にそんなことをしたら出稼ぎ目的の人々がアジアから大挙して日本にやってきただろう。



「アジアは貧困なまま」がいい?

日本経済にかかわる分析のなかで図2のような右肩上がりのグラフが描けることなどめったにないので、アジアからの訪日観光客の急増は掛け値なしの明るいニュースだと思うが、日本のテレビを見ているとどうもそうでもないようである。

しばしば報じられる「日本の〇〇が外国人観光客の人気を集めております」という情報の際に流される映像に出てくる外国人は9割がたコーケイシャン(いわゆる「白人」)である。しかし、図2からわかるように訪日外国人のうちコーケイシャンの占める割合は1割程度である。このような現実から著しく乖離したテレビ報道からは、どうしてもある種の願望が透けて見えてしまう。すなわち、アジア人が日本に観光に来るぐらいリッチになったという現実を認めたくないという願望、アジアは貧困なままであってほしいという願望である。

テレビ局ではあまり深く考えず単に「白人の方が外国人らしく見えるから」とかいう理由で映像を選んでいるのだろうと想像するが、現実からあまりに乖離した映像がアジア人たちを傷つけている可能性についてもっと自覚的であってほしい。

いまこそアジアを見下す傾向、見下したいという願望を日本から徹底的に払拭するべきである。日本は結局『さよならアジア』の忠告には従わなかった。その結果、アジアは発展し、今日『ようこそアジア』の時代を迎えた。そのことを素直に喜びたいものである。


丸川知雄
1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数