教育の窓


  日本の読解力急落 その課題/上 ネット社会で重要な能力に

   【水戸健一】


     毎日新聞2020年1月6日 東京朝刊


 経済協力開発機構(OECD)が2019年12月に公表した18年の国際学習到達度調査(PISA、ピザ)で、日本は読解力が15位(504点)と前回(15年)の8位(516点)から急落した。得点、順位とも、学習指導要領の見直しなどにつながった03年(498点)の「PISAショック」時とほぼ同水準にまで下がった。何が原因なのか。教育現場の受け止め方は。2回にわけて現状と課題を探る。今回はOECDの調査責任者に聞いた。【水戸健一】



 調査には79カ国・地域が参加した。日本は数学的リテラシー(応用力)が6位(527点)、科学的リテラシーが5位(529点)といずれも前回調査から順位を落としたものの高位を維持した。一方、読解力は06年調査(15位、498点)と並ぶ過去最低の順位だった。

 調査の責任者であるアンドレアス・シュライヒャーOECD教育・スキル局長は日本の読解力の結果について「OECD平均を上回っており、決して低くない」としつつ、「『デジタルの世界で読む』という行為に不慣れなのかもしれない」と指摘する。

 PISAは前回の15年調査からコンピューター方式に変わった。画面でブログやニュースなどの資料を読み、答えをマウスで選択したり、キーボードで入力したりする。次の大問に進むと、戻って解答の修正ができない。日本の生徒はコンピューター方式に慣れていないことが成績低迷の一因と考えられている。しかし、全国学力テストの国語で弱点に挙げられている「事実と意見などを読み分け、要約したり要旨を捉えたりする力」の不足が露呈したという側面も否定できない。

 出題された問題の一つが公開されている。モアイ像で知られるラパヌイ島(イースター島)の歴史に関する「ブログ」「書評」「サイエンスニュース」の三つの資料を読んで、島から大木が消滅した原因を根拠を挙げて記述する力などが問われた。シュライヒャー氏は問題の狙いについて「複数の情報を比べて、書かれていることが『事実』なのか、それとも筆者の『意見』なのかを区別できなければならない」と話す。

 シュライヒャー氏は「近年、読むという行為の性質は大きく変化した。紙の書物は専門家が内容を精査し、書かれてある内容が正しいものだと信じられていたが、インターネットにあふれる情報は真偽がわかりにくいだけでなく、答えも一様でない。フェイクニュースが広がる社会で、読解力はより重要な能力になっている」と強調した。


保護者の影響、日本は小さく

 今回の調査では保護者の学歴や経済力などの指標(ESCS)と得点の関係を調べた。ESCSが高いほど得点が高くなる傾向がみられた。

 日本の読解力は、得点が408点未満の「レベル1以下」(文章や短い一節の文字通りの意味を理解する、など)だった生徒は、ESCSの4群のうち最上位層が9.5%なのに対し、最下位層では27.2%と割合が高かった。一方、得点が698点以上の「レベル6以上」の生徒は、ESCS最上位層で3.3%、最下位層では0.2%だった。数学的リテラシー、科学的リテラシーも同様の傾向がみられた。

 ESCSと得点の関係を細かく分析すると、日本は他国と比べてESCSが得点に及ぼす影響が小さかった。公教育が機能している結果ともいえる。参加国・地域の平均得点は、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの3分野ともに1位は北京・上海・江蘇・浙江、2位はシンガポール、3位はマカオで、アジア勢が上位を独占した。

PISA(ピザ)
 「読解力」「数学的リテラシー(応用力)」「科学的リテラシー」の3分野について、学校で身につけた知識や能力を実生活のさまざまな場面でどの程度、活用できるかをみる。500点を基準点として生徒の3分の2が400~600点になるように難易度を調整しており、過去の調査と比較できる。